採用枠が少ないから有効!95%が行わない戦法

大学への転職を希望する方にとっては、誰がどんな経緯で大学職員になっているか疑問ですよね。通常なら新卒採用、既卒採用の公募情報が参考になりますが、大学を訪れてみると出入り業者を含み、様々な方々が勤務していることに気が付きます。

私は旅行会社を退職し、約10ヶ月に亘たり大学職員1本に絞り転職活動に専念しました。幸いにもこれまで様々な大学に勤務することができ、そして他大学職員と交流することで、大学職員の色んなルーツが明らかになってきました。

現在も大学に勤務する経緯を含め、少しでも大学転職へのヒントになればと思います。ここでは学力試験重視の国公立大学ではなく、私立大学についてご紹介します。

「避けられない外部要因」を上手く活用

私自身がそもそも「大学職員」という仕事に興味を持ち出したのは、出身大学の事務職員を見たことでした。そこには女性職員もいましたが、男性職員の姿が多く見られました。それも、30代〜60代までの男性も「市役所」のように勤務していたことに疑問を持ち出しました。

今では古い考えなのですが「なぜ一家の大黒柱がこの仕事ができるのか？」「生活は成り立っているのか？何かあるの違いない。」といった感じです。
調べてみると、給料面では平均的もしくは大手大企業並みの高待遇であることが分かり納得できます。しかも「夏休みが2週間」など、一般企業より条件的な場合が多かったのです。

皆さんの中には勤務先の状況が悪かったり、理不尽な要求や嫌がらせにより、転職活動を試み出している状態の方もいると思います。コロナにより、多くの大学は休学・退学の増加や出願者数の減少、オンライン体制の創設により、収入が大幅に減少し支出が大幅に増加しました。

しかし、飲食店や旅行会社などのサービス関係に比べてはるかに恵まれた環境だと感じました。私が旅行会社に勤務していたころ、SARSやテロなどの外部環境の影響で収入が下がり、どうしようもない不安を持ったものです。自分の努力だけではどうしようもない状況でしたので、行動することにしました。

一見すると、このきっかけはどうでも良いように思えますが、転職理由は面接時に必ず聞かれることでもあります。そこでのポイントはある程度の納得感を演出することです。

そのためにも、避けられない外部要因を持ち出すと効果的です。自分の能力が足りなくて辞めたと、転職後に活躍できない姿を思わせるのはマイナスにしかなりません。

公募制の特徴