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ネット上の自社関連情報を収集・チェックして炎上を防げるか?

こんにちは。
以前、経済誌のサイトに掲載された自社のニュースの内容に一部誤りがあり、訂正を要請するという事案がありました。

最近は、誤情報や偽情報がニュースサイトやSNS等に掲載され、炎上する事件が増えていることもあり、私が勤める会社でも、ネット上の自社情報を収集しチェックすることができないか、ということが話題になったことがあります。

1.課題

①課題

自社情報を収集するだけなら、Googleアラートを使うのが手っ取り早いかと思いますが、その内容に問題がないかをチェックするとなるとなかなか良いサービスは見つからず、いつの間にかうやむやになってしまいました。

2.企画

そこで今回は、Googleアラートで収集した自社情報をGoogleのAPIを使ってチェックするアプリの制作にチャレンジしてみたいと思います。

①今回実現したいこと

・自社に関するニュースがネット上に更新されたら抽出する
・抽出したニュースに対し、ネガポジ判定
・同じく、情報の正確性・妥当性のチェック

②使用する開発ツール

Googleアラート
 キーワードを登録すると、定期的にそのキーワードに関連するネット上の 
 更新情報を収集することができるサービスです。

Google感情分析API
 Googleが提供するAPIサービスの1つで、いわゆるネガポジ判定をしてく
 れます。

〔ネガポジ判定〕
情報の中身が、前向き(ポジティブ)か後ろ向き(ネガティブ)かを判定することです。例えば。自社の商品やサービスに対し、お客さまがどのような印象を持たれているかをチェックする、といった使い方ができます。
今回のメインターゲットはニュース記事なので、ネガポジ判定はさほど関係ないかもしれませんが、ネガティブな情報が出回る影響の大きさを考え、盛り込んでみました。

Google Fact Check Markup API
 こちらもGoogleのAPIサービスの1つで、情報の正確性・妥当性をチェッ
 クしてくれます。  
 ファクトチェックという言葉自体は、情報の正確性・妥当性を検証すると 
 いう意味で間違いありませんが、GoogleのファクトチェックAPIでできる
 ことは、すでに誤情報・偽情報と申し立てがあり審査の結果認定されたも
 のを抽出する、というものでした。

〔ファクトチェック〕
情報の正確性・妥当性をチェックするものです。
最近はSNSの普及もあって誤情報・偽情報が格段に増えており、企業においても、信用低下や業績悪化につながる深刻な事案として問題視されるようになりました。

・ノーコード開発ツール「Make
 これらのサービスをひとまとめにして実行するアプリを制作しました。

③今回参照させていただいたサイト

3.アプリ開発

①Googleアラートに自社の社名を登録

Googleのサービスの1つで、キーワードを登録しておくと、関連する情報(ニュースやブログの投稿など)を抽出してくれます。

通常は配信先をメールにしますが、今回はRSSフィードを選択します

②Makeでシナリオ作成

「Googleアラート」→「感情分析API」→「ファクトチェックAPI」の流れを、Makeでひとまとめにしたのが ↓ の図です。

Makeで作成したシナリオの全体像です

各モジュールの役割は以下のとおりです。

①Googleアラートより自社情報を取得
01.RSSフィードで情報収集
02.スプレッドシートに書き出し
03.ニュース記事をHTMLからテキストに変換(特殊文字の影響を排除) 04.JSON構文を作成(②で使用するため)

②Google感情分析APIでネガポジ判定
05.APIに接続 
06.JSONサンプルより構文を解析し、項目セット 
07.スプレッドシートにAPIの結果(ネガポジ判定)を更新

③GoogleファクトチェックAPIで情報の正確性をチェック
08.APIに接続
ファクトチェックの情報があれば
→10.JSONサンプルより構文を解析し項目をセット
 11.スプレッドシートにAPIの結果(ファクトチェック)を更新
なければ
→12.スルー

技術的な対応の詳細については、機会があれば改めてQiitaに書いてみたいと思います。

4.検証

①Makeのシナリオを実行

下の動画のとおりMakeのシナリオを実行してみました。


一部記事でスコアがマイナス判定になるなど、ネガポジ判定は機能したようです


Googleアラートの情報収集、感情分析によるネガポジ判定については、スプレッドシートに書き出されましたが、ファクトチェックについては判定結果が取得できませんでした。

②ファクトチェックの現状

ファクトチェックは、誤情報・偽情報が掲載されたことに対し申し立てがあり、第三者機関による審査を経てはじめて認定されるようです。
Googleに申し立てをしていない当社の社名で検索しても、当然ながら何も出てきませんでした。
また日本でまだまだ普及していないためか、日本・日本語関係の情報はほとんど検索できませんでした。

Googleのファクトチェック検索画面の表示例

5.結果

自社関連情報の取得とネガポジ判定までできたので、まずは試験的に導入してみることになりました。
ファクトチェックについては今のところ結果が出そうにありませんが、ほかにいい方法がないか、引き続き探ってみたいと思います。


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