経済のお勉強（なぜ日本人は貧しくなってしまったのかを理解して、ニュースを楽しめるようになろう）
この記事の概要
最近フランスのパリを旅行した際、その物価の高さに驚愕しました。
その原因は、日本が長くデフレ状態にあるからだと言われています。
「デフレ＝物価が安くなる」ことなんだから、別にいいんじゃないの？と直感的には思ってしまうかもしれません。この記事では、デフレの何が問題なのか？について説明します。
日本はデフレ脱却を目指して、アベノミクスという経済対策をおよそ10年間に渡って行いました。アベノミクスとはなんなのか、結果はどうなったのか？経済の素人が勉強したことを、可能な限り分かりやすく解説します。
この記事を読んだ人が、経済ニュースを理解して、自分の意見を持てるようになることを目指して記載します。
デフレの実感
2023年5月にフランスのパリを旅行した際、その物価の高さに驚愕しました。
オイコスのヨーグルト＠スーパー：470円
おにぎり＠コンビニ：525円
小さいピザ＠カフェ：2850円
※2023年のGW中は1€≒150円というレートでした。
お腹いっぱいご飯を食べようと思うと、相当の金額を負担しなければなりません。1000円以下で1食済ませるなんてまず不可能です。
少し前まで、日本人がタイなどのアジア諸国を旅行した際は、現地の物価の安さに歓喜し、美味しいものを沢山食べ、大量のお土産を買うことができました。豊かな国に生まれた自分たちは、発展途上国の人たちから見るととてもお金持ちなのだと実感できました。私たちは、国ガチャに勝ったのだと。
しかし今、私たちの方が、その貧しい側の立場になりつつあるのではないか。近い将来、海外旅行に行くことなんて出来なくなってしまうのではないか…。朝ごはんを食べに来たカフェで、サンドイッチが1035円する現実に、そのような不安を抱かずにはいられませんでした。
このような状況の原因は、日本のデフレ（Deflation）にあると言われています。
デフレの何が問題なのか
数年前に比べて、iPhoneやMacなどのApple製品はどんどん値段が高くなっています。首都圏の物件価格は、数年前から一体こんなの誰が買えるんだという価格設定なのにも関わらず、年々和をかけたように上昇を続けています。
iphoneと首都圏の物件、これらの共通点は、国際的に人気がある商品だということです。今や、首都圏の新築マンションを購入する筆頭は、国内外の投資家だと聞きます。
諸外国の給与が年々上昇し、物価も上昇を続けているのに対し、日本の給与はこの30年間を通して、ほとんど向上していないというデータは有名です。
それは、日本でデフレと呼ばれる状態が長く続いていたことに起因します。デフレとは、物価が持続的に下落していく経済現象のことです。
給与があがらなくても、物価が下落しているのだから、物が安く買える。外食だって安く食べれる。だから別に困らないじゃないか。直感的にそう考えてしまう人も多いかもしれません。
ですが、国際的に人気がある魅力的な商品は、日本の物価なんかとは関係なく、どんどん価値を上げていきます。
それに引き換え、デフレが続く国では、物の価値が下がり、会社の売り上げが減ることで、従業員の実質給与もじわじわと減っていきます。
止まらないデフレのその先にあるのは、国際的に魅力的のない商品しか買うことのできない貧しい世界なのです。
アベノミクスとはなんだったのか
デフレ脱却の責任は国にあります。国の経済状態がデフレになりすぎた場合や、インフレになりすぎた場合は、経済の破綻へとつながる深刻な問題として扱われます。国家の経済状況が悪くなってきた場合、政府は日銀（日本銀行）に指示して金融政策を行わせたり、政府自ら財政政策を行ったりして、経済の問題を解消しようとしなければなりません。
2013年頃から始まった有名な経済政策であるアベノミクスは、3本の矢と呼ばれる3つの施策によって、インフレを人為的に発生させることで、デフレ脱却を図った政策です。
第一の矢：金融政策（金融緩和）
第二の矢：財政政策（財政出動）
第三の矢：構造改革（規制緩和）
以下、それぞれについて説明します。
第一の矢：金融政策（金融緩和）
金融政策とは、政府の方針に従って「日銀が世の中に出回るお金の量をコントロール」することです。
デフレ脱却のためには、世の中に出回るお金を増やす必要があります。日銀はそれを実現する手段を持っています。
アベノミクスにおいては、この金融政策が非常に活発に行われた印象です。
以下で代表的な政策を説明します。
※以下、代表的な金融政策の詳細についてです。長いので、概要だけをさくっと知りたい人は下まで読み飛ばしてください。
政策金利を下げる
日銀は世の中の法人や個人がより安い利子で資金調達ができるように金利を引き下げます。金利が下がれば、企業や個人は、より安い金利でお金を借りて、ローンを組んだり設備投資をしたりできるようになり、消費が活性化します。結果的に、世の中に多くのお金が出回るようになり、デフレ脱却へとつながります。
ちなみに、法人や個人に直接お金を貸し出すのは民間の金融機関であり、日銀が直接その金利を決定することはできません。しかし、日銀は間接的にそれらの金利をコントロールする手段を持っています。
その一つが、「政策金利」と呼ばれる金利の決定権です。政策金利とは、金融機関同士で超短期的にお金の貸し借りを行うときの金利です。日銀は、まずこの政策金利の値を動かすことで、間接的に民間企業が法人や個人に貸し出す長期金利の値も動かす、という手段を取っています。
アベノミクス下においては、政策金利を0%近くまで下げる、いわゆる「ゼロ金利政策」が実施されました。
量的緩和策
世の中に多くのお金が出回るようにするためには、「これからインフレがはじまるぞ」という雰囲気を社会に熟成させることが重要になります。これからインフレが始まるということは、今年よりも来年の物価が高くなるということになるので、なるべく早く物を買った方がお得になるということを意味します。結果、皆がなるべく早くお金を使おうと考えるようになり、消費や投資が活性化することで、インフレ率も上昇していきます。
量的緩和は、「これからインフレがはじまるぞ」という雰囲気を社会に作り出すことを目的とした金融政策です。
すべての民間の金融機関は、預金総額の一定割合を日銀に無利子で預け入れなければなりません。その際に用いる口座を、日銀当座預金と呼びます。この日銀当座預金の残高を増やすことを、量的緩和と呼びます。
日銀が民間の金融機関が保有する国債などを買い取るなどして、実現されます。
量的緩和によって、民間の金融機関にとっては日銀当座預金が必要以上に積まれることになります。金融機関としては、それを取り崩して運用などの業務に回すことになりますので、経済全体に回るお金の量が増えるという効果が出てくるわけです。
景気が悪化し過ぎた日本においては、政策金利を0%近くまで下げてもデフレが止まりませんでした。
そこで日銀は、ゼロ金利政策に量的緩和策を加えることで、デフレ脱却を図ったわけです。
マイナス金利
2016年1月、日銀は民間の金融機関が持っている日銀当座預金の金利をマイナスに設定しました。
金融機関は日銀に余分なお金を預けると金利を支払わなければならなくなるため、投資や融資などをより活発に行うようになります。結果的に景気を刺激する効果があると言われています。マイナス金利政策とは、それを狙った物です。
※代表的な金融政策の詳細はここまでです。読み飛ばした方は以下から読んでください。
目標と結果
2013年1月に、日銀はデフレ脱却のために、「2%のインフレ目標」を掲げました。これは、消費者物価が毎年2%ずつあがっていく国にするという目標を早期に実現するという約束でした。そこには、結果的に賃金も継続的に上昇していく社会にするという期待が込められていました。
それを実現するために、上記に示したような複数の施策を打ち続けたわけです。さて、その結果はどうだったでしょうか？
2013年以降のインフレ率の推移は以下です。
2013年：0.33% 2014年：2.76% 2015年：0.80% 2016年：-0.12%
2017年：0.49% 2018年：0.99% 2019年：0.47％ 2020年：-0.03%
2021年：-0.24% 2022年：2.50%
2014年に2.76%という数値を出していますが、そのう ち2.0％分は消費税率引き上げ（5％→8％）に起因しています （総務省試算）。
2022年に2.50%という数値になっていますが、これはロシアによるウクライナ危機に端を発する原材料の値上げが主な原因であり、経済活動の活発化によるものではありません。 そのため、賃金の増加が伴っておらず、単純に消費者の負担が増加しているだけという状態が続いていると言われています。
あれだけの施策を打ったにも関わらず、持続的な2%のインフレが達成されているとは言い難い状況です。目標は未達に終わりました。なぜでしょうか？残り2本の矢についての説明を見ながら、原因を考えていきましょう。
第二の矢：財政政策（財政出動）
財政政策とは、「政府が使うお金を増減」させることです。
支出を拡大することを「財政出動」、支出を縮小することを「緊縮財政」などと呼びます。
財政出動というのは、たとえば公共事業への投資です。
政府が自らお金を使うので、わかりやすく世の中に出回るお金が増えます。そうすることで、経済の好循環を促す、というのが第二の矢です。
財政出動はその加減が難しいと言われています。政府が使うお金を増やそうと思ったら、増税するか、新規国債を発行するかしなければならないからです。
増税になると当然、消費者の節約意識が高まりますので、消費は抑制されます。
新規国債を大量に発行した場合、国債を「買いたい」という人に対して国債の量が増えるので、国債の値段は下がります。そうなると例えば、「10万円の1年物国債」が値下がりして、「9万円」で買うことができる、ということになります。そして、国債の金利は、購入金額ではなく額面金額にかかるという特徴があります。つまり、「10万円の1年物国債」を「9万円」で購入できたとしても、金利が10パーセントなら、利息は10万円の10パーセント、1万円がついてくることになります。
つまり、国債が大量発行されることで、国債の価格が下がり、利回りが上昇します。そしてそれは、民間の貸出金利も上がることにつながります。民間の貸出金利は、国債の利回りにも影響されているためです。
そうなると、法人や個人はお金を借りにくくなり、経済活動が抑えられてしまい、デフレにつながる、という問題が発生します。
つまり、財政出動をして世の中にお金を増やして経済の好循環化を狙いたいけれど、上手に加減しないとかえって国民の財布の紐を絞める結果になってしまう…ということです。
さて、アベノミクスにおいては、2013年初めに20兆円の緊急経済対策が打たれるなど、積極的な財政支出が行われたとされていますが、第一の矢の説明の最後に記載したように、持続的なインフレ率の向上にはつながっていません。
私個人としては、その最大の原因は、第三の矢がうまく機能しなかったからだと考えています。
第三の矢：構造改革（規制緩和）
構造改革とは、社会の仕組みを抜本的に変えることです。
経済成長の邪魔になる既存の規制を緩和し、日本を成長できる国にすることが目的です。日本が成長できる国だと国民全員が認識すれば、将来に希望を持てるようになり、必要以上の貯蓄をしようとも思わないはずです。結果的に市場にお金が出回るようになり、経済の好循環へとつながります。
繰り返しになりますが、第一の矢や第二の矢のような経済政策を経済成長につながるためには、国民全員が未来に希望を持つことが重要です。そうでなければ、貯蓄をたくさんするために消費を控えよう、といった国民の節約心理を崩すことは叶いません。
未来に希望を持つためには、日本という国が、将来にわたって成長していくという明るい観測が必要です。そのために、社会制度を変革させ、稼げる土壌を作ることが政府の仕事です。
さて、結果はどうでしょうか？
国民の皆さんは、日本が将来にわたって今後も成長していくぞ、という明るい展望を持てているでしょうか？
未来はきっと明るいから、貯蓄はほどほどにして、今日も楽しく沢山お買い物をしよう、といった気持ちになっているでしょうか？
この10年間で、構造改革と呼ばれるような、日本の経済成長を推し進めるための、抜本的な制度改革が行われたという記憶はあるでしょうか？
日本という国に必要な構造改革の案として、よく耳にする中で特に分かりやすいものは、例えば以下です。
解雇規制＆年功序列を撤廃する。これらの制度は、以下の理由により、日本の成長を鈍化させ、経済成長を妨げるものだからである。
一度雇った人を解雇できないということは、企業にとっては人を採用するハードルが高まるということを意味する。いくら働かないおじさんが邪魔だろうと、一度雇ってしまったからには解雇はできない。結果、どうしても正社員の採用には慎重になり、その企業にマッチする人を集めるチャンスの喪失につながる。中高年の正社員を保護し、若者に与えるチャンスを奪っているとも言える。
同じ会社に長くいた方が年功序列で得をするのであれば、優秀な人であっても転職をためらう。それは、市場全体の雇用の流動性が失われることにつながる。結果、勢いを失った産業に人材が滞留し、成長が見込まれる新規産業に優秀な人材が集まりにくくもなる。
海外からの移民を受け入れる。
少子高齢化が急激に進む日本において、働き手や社会保障の担い手を確保するためにはもう、海外からの移民を受け入れるしかない。
資産家の老人から税金を沢山徴収できる制度に改変する。
日本の累進課税制度は所得に連動しているため、たとえ大量の資産を持っていたとしても、現在の収入が低ければ徴収される税金は少ない。にも関わらず、老人は一律安い保険料負担で医療を受けることも可能になっている。日本の高齢者は、若者よりも遥かに多い資産を持っていると言われているのにも関わらずである。
アベノミクス下においては、「働き方改革」や「1億総活躍社会」といったスローガンのもと、働く人に深く関わる改革がなされたとされていますが、それらは例えば「年5日の年次有給休暇の取得義務化」や「月60時間超の残業の割増賃金率引き上げ」といった、働き手の事情に加味した働き方の選択肢を増やす、といった部分に重きが置かれていたように思います。
日本を稼げる国にするための規制緩和策は、ほとんど打たれなかった（打つことができなかった）といっていいでしょう。
つい先日2023年6月16日に岸田政権が閣議決定した「骨太の方針」でも、終身雇用や年功序列など日本型雇用が日本の競争力低下につながっているとの認識は示されているものの、なぜかその問題に対する具体的な策は「労働者のリスキリング（学び直し）を後押しする」という、それ、ほんとに問題解決する気あるの？と思わざるを得ないほど消極的なものしか示されていません。
それは政府の責任でもありますが、私個人としては、国民の側に根付く価値観にも大きな原因があるのではないかと思っています。そもそも政治家を選んでるの、国民ですし。
政治家の中にも、例えば解雇規制を撤廃したいと思っている人はいるはずです。資産家の老人から税金を徴収するために、銀行口座にマイナンバーを紐付け、各人の資産状況に応じた税負担を実現したいと願っている人だっているでしょう。
それらを阻んでいるのは何でしょうか？
私は日本人の、変化を嫌い、よく分からない新しいものを極端に恐れる性質に大きな原因があるのではないかと思っています。解雇規制が撤廃って言われたら、なんか怖いですもんね。働かない中高年の皆さんは全力で反対するでしょうし、なんなら若者だってなんとなく怖いから反対しそうな気がします。今の職場で肩身の狭い思いをしている人ほど、反対を唱える傾向は強いのかもしれません。そういう人ほど、雇用の流動性が高まることで自分に合う職場を探しやすくなれば、辛い思いをしなくて済むかもしれないのに。
現野党も反対しそうですね。大企業におもねっている！弱者切り捨てだ！などと叫ぶ姿が容易に想像できます。
構造改革ができないのは、国民がアホだから。本当はそう口にしたい政治家だった結構いるんじゃないかなぁと思います。流石に政治家やマスコミの口からはそんなこと絶対に言えないでしょうけど。統一教会のこととか、アホなおかげですぐに忘れてもらえてるし。
まとめ
この記事では、以下について私が勉強したこと、考えたことをまとめました。
デフレがなぜ問題なのか
アベノミクスとはなんだったのか
日本がデフレ脱却できていないのはなぜか
こういった分野について重要なのは、基礎的な知識を身につけた上で、自分の意見を持つことだと思います。この記事が、読まれた方が自分の意見を持って経済を考えるための材料になってくれれば筆者としてはこの上のない喜びです。
この記事は、経済のド素人である私が、入門書を読んだりして勉強した内容をまとめ、そこから生まれた考えを記載したものです。知識が誤っている箇所もあるかもしれません。その場合は是非、ご指摘やアドバイスを頂ければ幸いです。
ただしこの分野については、政治が絡むこともあり、専門家の中でも意見が分かれる点も多々あると聞きます。
「知識の誤り」は問題なのですぐに修正したいと思っていますが、「意見の相違」については反応ができないかもしれないことはご了承ください。私はこの世界には色んな意見があるべきだと思っていますが、全員と分かりあうことは無理だと割り切ってもいます。
ちなみに
私は特定の政党は支持していません。正直に言えば、与党も野党も好きにも嫌いにもなりきれません。選挙のたびに、「う○こ味のカレーと、カレー味のう○こ」を比較している気分になります。
私はアベノミクスのコンセプトは正しかったと考えていますが、特に第3の矢をうまく機能させられず、デフレ脱却に至らなかったという結果については問題があると考えています。
与党はアベノミクスの成果として、GDPが上がったとか、企業の倒産件数が減ったとか、色々とアピールをしていますが、肝心のデフレ脱却にはつながっておらず、最初に立てたインフレ目標は全然達成できていないという事実には、しっかりと向き合うべきだと思います。施策に対する評価は、まず最初にたてた目標に対して行うというのは、社会人であるならば常識です。
野党がその辺をもう少しちゃんと突っ込めば、政治のニュースももっと見応えが出てくるのになぁと思うのですが、「アベノミクス全部反対！」とか言っているのを聞くと、どこまで真面目に考えているんだろうなぁ…と思ってしまいます。「マイナンバー反対！」とか言っているのも、まともな理由を聞かせてもらえた記憶がなく、いったい何をそんなに恐れているのだろうと不思議でなりません。もしかしたら野党も「どうせ国民はアホだから、ちゃんとした説明をしても理解できないだろう。与党の政策の不安をなんとなく煽っておいた方が効果的だろう。」とか思っているのかもしれません。
だから、日本のリベラルを自称している野党って、「なんとなくいい人そうではあるかもしれないけれど、バカっぽい」というイメージが拭えないんだと思います。
とはいえ、現与党は古き日本の家族感に固執しすぎているので、国際社会に追いつけるように国のあり方を変えるという構造改革が彼らにできるとも思えません。人口減少への対応として移民を受け入れるどころか、難民を追い出す始末だし、夫婦別姓や同性婚なんて一生実現させる気はないだろうし、ヤングケアラーや虐待児でさえも家庭に閉じ込めちゃいそうだし。弱者やマイノリティに対する想像力が無さすぎる人たちが長いことリーダーを務めるとロクなことにならないことは、歴史も証明しています。私は誰でもいつかは、マイノリティになるものだと思っています。
ということで、皆んなが経済の基礎くらいは理解して、自分の意見をちゃんと持てるようになって、集団として正しい選択ができるようになっていくといいなぁと思うわけです。
サポート頂いたものは、自分のやる気アップに使わせて頂きます。