ピンチはチャンス、推測と準備が岐路で迷わない人生を創造する
今回の記事では、『心の健康』につながるお話しをお届けいたします。
給与を貰えている今だからこそ、サラリーマンは資格を取得し企業になくてはならない人材となるか、起業家として独立できる人材になるのかという選択肢を得ることが出来ます。また、既に個人として起業し収益元がある今だからこそ、次の一手を打つことができます。
コロナ禍による現状
昨年末から現在にかけ、中国を発端としたコロナウイルスが世界中に広がり、今もなおその状況は収束に向かっていません。イタリアでは、感染者数と死亡者数が中国に次いで広がりを見せたと思えば、米国では感染者数が285万人ににぼり、死者数は13万人を越えました（2020年7月4日現在）。
そしてこれは、中国やヨーロッパ、米国だけに観られた光景ではなく、全世界的に様々な業種が大打撃を受けている状態です。その結果、世界の金融債券市場が2008年9月のリーマンショックを彷彿とさせる混乱に見舞われてしまいました。
今回の株価下落の発端はコロナ禍によるものと言われていますが、昨年から中国の景気後退に引き継ぐように、米国の景気後退と債務バブルの崩壊、中銀の金融政策の限界という３つのリスクが重なり、株価下落に繋がりました。
現在は、トランプ大統領が検討する減税や公的資金の投入の結果、株価は上昇し円高も円安に振れましたが、まだまだ予断を許しません。大手証券会社の担当者も、「ここまで急激に株価が下がると投資家はしばらく動くことができない」とも言います。
ダウ平均は最高値から19.2%も下落ましたので、これは弱気相場入りとされる割安に迫った状況でしたが、世界活動の状況とは乖離した現在の株価について、楽観視できなという経済エコノミストも少なくはありません。
昨年は、アメリカの株価が好調だったため、消費も伸びていましたが、アメリカの政策も限界に近づき、今回のコロナショックで状況は一変しました。
為替については、円高になれば日本にとっては輸出業が打撃を受けますが、輸入業については好転する要因も考えられます。しかし、恩恵を受けるのは限られた一部の企業であり、一時的な要因である事も否めません。
日本経済のもろさ
日本の現在は、人口減少が続いているため、観光業の消費メインが訪日外国人に頼っている状況です。その様な状況下でのコロナ禍による影響。
例えば北海道は、訪日客500万人へ注力してきましたが、今年1月から6月の観光消費は、なんと2,000億円以上の落ち込みが視察されるとありました
日本を訪れる訪日観光客は、2019年に過去最高の約3,188万人に登り、その消費は約4兆8,000億円と2010年の4倍以上に膨らみました。これは、自動車と並ぶ輸出の柱である電子部品の輸出額を上回る規模になっている様です。
先ほどもお伝えしましたが、日本は人口減の一途をたどっています。そして、高齢化社会です。
これは、現役世代は減少しますが、退職した人々は時間とお金に余裕が持てるため、消費が増えるのではとの考えを持つことも出来ます。しかし、実態は伴わないでしょう。
なぜなら、寿命と健康寿命に大きな開きがあるからです。これは、日本の高齢者が日本各地へ観光に行き消費するという構図は考えにくく、健康面からの心配により、老後のための資金を「心配のための蓄え」と位置づけ、経済を廻す資金として生かせていない為です
負の連鎖が続く現状
しかし、それをギリギリのラインで支えていたのが訪日客でした。毎年のように街中や観光地における日本人に対する訪日客の割合は増えていきました。
それに伴い、日本の人口は減少している為に優秀な働き手を確保する必要があり、企業は賃金や給与を上げ福祉的なサービス向上に経費を使い、人材を確保してきた背景があります。
結果的に、需要と供給のバランスはとれていたわけですが、そこにコロナ禍を発端とした訪日観光客の激減です
これは日本人観光客のためではなく、訪日観光客の為に資金を投入し人員確保していたため、訪日観光客が激減すれば、その結果は安易に想像できるでしょう。
訪日観光客頼みの経済圏のもろさが浮き彫りになりました。
リーマンショック→企業負債増加→借金貸しはがし増加→倒産企業増加→経営方針転換→企業の内部留保増加→従業員の賃金上昇停滞→将来に不安で結婚する若者激減→子供が生まれず人口減少→核家族化進行→高齢者は将来に不安→タンス預金増加→マイナス金利→消費落込み→物価停滞継続→円安＆消費税増税→訪日客は物価が安く円安の日本に渡航→企業は対応設備に内部留保資金を投入→一時的にでも賃上し人材確保→コロナショック→訪日客激減→企業負債増加→借金貸しはがし増加→倒産企業増加→退職者増加→資格や手に職がない人々の困惑、、、
未来を推測し必要とされる資格を得る
大人になっても、学び深めるために資格を意識し行動し経験値を高める事は重要です。
それにより、サラリーマンとして働いている皆さんは、企業役員を目指すか、起業家としても稼ぐ力を付けるか、この選2つの択肢を得ることができれば、将来の不安は大きく解消されると言われています。
残念ながら今の資本主義経済では、気づいていたとしても行動しなければ、望む結果は遠のくばかりであり、先に気づき行動した者が「安心とシェア」を握れる時代です。
私が代表理事を務めるＪＣＣＡでは、今後ますます注目される暗号資産とブロックチェーンの本質を学び、資格を活かせる検定講座を開催しています。
事が起きてからではなく、事が起きる前にしっかりした準備の一つとして、『暗号通貨技能検定』という資格の取得にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
それでは本日も、誰かの為に、愛あふれる一日をお過ごしください。
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