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オンライン日本語講師になるには、まずは資格をとるべき?
こんにちは、Romiと申します。
今日は私が行っているオンライン日本語講師の仕事に関連して、ぜひお伝えしたいことについて書こうと思います。
コロナをきっかけに在宅でできる仕事に取り組みだした方が多いですよね。
在宅ワークには、データ入力や動画編集、音声の文字起こしなど、色々ありますが、その中で「日本語講師」という仕事に興味を持つ方が増えているようです。私もそうでした。
自分にもできるかな?
と思って色々と調べて、まず最初に考えるのが
・ 資格を取るべきか?
・ 資格なし、未経験ではじめられるか?
ではないでしょうか?
資格を取るとなると、ガッツリ勉強して「日本語教育能力検定試験」に合格するか、高い教育費を支払って「420時間日本語教師養成講座」を受講し修了するか、もしくは、大学で「日本語教育を履修」というさらに時間のかかる方法もあります。
私も当時迷ったのですが、ちょっと興味がありやってみようかなくらいの気持ちなのに高い費用を支払いたくないなと思いました。
色々と調べてみますと、レッスンを提供するプラットフォームによっては資格なしの未経験でも登録できるとわかり、2021年1月に資格なしでPreplyというプラットフォームに登録しました。
本当は、italkiというプラットフォームに登録したかったのですが、当時italkiでは資格を持っているプロ講師のみが登録できるようになっており、資格なしでも教えられるCommunity tutorの募集は締め切られていました。
なので、仕方なかったんですよね。
Preplyで教えだして、半年後にitalkiが募集を開始したのですぐさまitalkiにも登録しました!そして、Preplyは新規生徒の受け入れを中止し、教えていた生徒さんからの申請がこなくなった2022年1月に休止としました。
Preplyもitalkiも、オンライン日本語講師が登録するプラットフォームとして、メジャーですよね。
プラットフォームに関してはまた後日別記事で書こうと思いますが、今日は「資格を取ってはじめるべきかどうか」について、結論です。
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結論:今すぐ!資格を取る前にスタートすべし
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これが今日伝えたかったことです!!
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理由は3つあります。
どのプラットフォームも登録者が増え続けていて、随時応募できるわけではないから
レッスン数が多いほど人気の先生なんだと思われ生徒からのレッスン依頼も増えることになるので、早く始めるほうが有利だから
実際に教えながら学ぶことも多いから
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ある生徒さんとフリートークレッスンをしていた時のことを今でも覚えています。スコットランド出身でアメリカ在住の男性の生徒さんとフリートークレッスンをしていたのですが、言われたんですよね。
日本人はなんでそんなに資格を取りたがるのかと。彼の奥様は日本人なので、日本について色々とご存じで、疑問に思うこともあるようでした。
確かに、日本では昔から当たり前のように資格試験の勉強をしますよね。漢字検定やら英検、秘書検定やら簿記やらパソコン関連の検定など …
もちろん、大学入試の際に願書に書いたり、就職活動に際し履歴書に書いたりしますので資格はある程度持っておいた方がいいと思ってましたし、その当たり前の考えを疑ったことはなかったのですが、その生徒さんの一言でハッとしたんですよね。
昔ある書籍で読んだ言葉を思い出しました。
どなたの言葉だったか、正確な文言までは覚えてないのですが、
「学んでから行動する」
のではなく
「行動しながら学べ!」
というものでした。
この考え方を知ってからはまずは行動に移すことが大事なのだと思うようになり、私の行動指針になったような気がします。
実際、私もまず始めてみて、わからないことを調べながら試行錯誤していく過程で学んだことが本当に多いです。日本人なら赤ちゃんとして生まれてから成長していく過程で自然に日本語を身に付けたので、それは外国人に理論立てて教えるというのはむずかしいんですよね。日本語学校などでは複数の生徒向けに教科書を使ってシラバスで教えていくのでしょうが、オンラインで教える場合は通常1対1なので、目の前の生徒は疑問に思ったことはすぐに聞いてきますし、その質問は教科書なんかには載っていないものもあったりします。するともちろん一生懸命に持ち合わせた知識をフル活動して説明し、うまく説明できなかったなと思ったらレッスン後に調べてからFeedbackとして補足説明したりするんですけどね。「教えながら教わる」のがこの仕事の面白さかなと思ったりします(笑)。
なので、あまり頭でっかちにならずに、機会があるのなら恐れずまず始めてみる!ことをおすすめします!
補足:2024年4月に施行された「日本語教育機関認定法」により、日本語学校で文化庁から認定された「認定日本語教育機関」で日本語教師として勤務したい場合は、「登録日本語教員」が必須となりました。
ですが、海外の日本語学校やオンラインでレッスンを行う場合は、法務省の告示基準もしくは登録日本語教員養成機関の基準を満たす必要はありません。
ということで、今日は以上になります。
最後までお読みいただきありがとうございました ^^
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