30代前半でのキャリアの選択肢とは？
変化の激しい現代において、入社10年後の時期にキャリアにおいてどのような変化が現れるのでしょうか。
筆者は10年後34歳になります。
今いる会社でのキャリアアップを目指していますが、30代前半のキャリアを考える上で、これからどんなキャリアの選択肢があるのか、公開されている様々なデータから考えてみました。
＊本記事は5分程度で読むことができます。
キャリアアップか転職か
転職者の割合
実際に転職する人はどの程度いるのでしょうか。
リクルートワークス研究所の調査によると、25歳～34歳の就業者のうち転職を希望する割合は50.9%であることがわかります。
その一方で、実際に転職活動を行う割合は8.8%に留まっています。
転職を検討する人は一定数いるものの、20代後半から30代前半の方は9割以上が今いる会社で働くことを選択していることがわかります。
転職のきっかけ
20代後半から30代にかけて、転職を目指すきっかけにはどのようなものがあるのでしょうか。
Openworkの調査によると、31歳～34歳における転職のきっかけとして、
・収入アップ
・キャリアアップ
・人間関係
・ライフステージの変化
・評価・人事制度について の項目が上位に挙げられています。
また、30歳以下と比較して、30代前半はライフステージの変化が環境変化として大きく、キャリアアップを目指して転職を行うようになる傾向があることが分かります。
ライフイベントによる働き方の変化
また、大きなライフイベントの一つである結婚によって、働き方はどのように変化するのでしょうか。
内閣府の調査によると、自分と配偶者の結婚後の仕事について、男女ともに5割近くの方が夫婦フルタイム勤務が理想だと考えているものの、実際に結婚した後の夫婦フルタイムで働く割合は4割強となっています。
夫婦ともにフルタイム勤務を希望していたものの実際には難しいと感じる方が一定数いることが分かります。
転職を成功させるために
何歳で転職すると成功しやすいのか
仮に転職をする場合、何歳で転職をすると成功しやすい傾向があるのでしょうか。
パーソルキャリアの調査によると、転職に成功した方の年代別割合は20代後半が一番多く、その次に30代前半が多いことが分かります。
ただし、コンサルタント/不動産専門職業界においては、転職成功者のうち25.7%が40代以上と、比較的高い年齢でも転職に成功する人が多いことが分かります。
転職による収入の減少
一方、転職することができても、現職よりも収入が下がる場合があります。
総務省によると、転職後に賃金が「減少した」と回答した割合は、25~29歳では25.2%ですが、30~34歳では27.5%と微増しています。
30代前半で転職を行う場合、20代後半に比べて収入を下げた転職となる可能性が高まり、転職のハードルが高くなります。
ポータブルスキルの習得
今後のキャリアにおける選択肢を確保するため、ポータブルスキルを身につけていくことも重要です。
ポータブルスキルとは、業種や職種が変わっても持ち運びのできる業務遂行上のスキルのことです。
自分が現在持っているポータブルスキルについて把握し、必要なスキルを身につけていくことが重要です。
ポータブルスキルの診断には、人材サービス産業協議会の提供する「ポータブルスキル セルフチェック」を活用することができます。
まとめ
入社後10年間のキャリアとしては、今いる会社でキャリアアップを目指すプランが多数派である一方で、将来的に転職という選択肢も十分に考えられます。
現在と10年後では仕事に求めるものが大きく変わると考えられるため、社内でのキャリアアップを目指すと同時に、ポータブルスキルを身につけることが、将来のキャリアのために重要だと考えられます。
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参考文献
・リクルートワークス研究所「なぜ転職したいのに転職しないのかー転職の"都市伝説"を検証するー」
https://www.works-i.com/research/works-report/item/tenshoku.pdf（最終閲覧日：2024年6月20日）
・オープンワーク「Z世代&ミレニアル世代の転職活動に関する意識調査プレスリリース」https://cdn.kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M102870/202206222802/_prw_PR1fl_nCt3u328.pdf（最終閲覧日：2024年6月20日）
・内閣府「令和3年度人生100年時代における結婚・仕事・収入に関する調査報告書」
https://www.gender.go.jp/research/kenkyu/pdf/hyakunen_r03/03.pdf（最終閲覧日：2024年6月20日）
・パーソルキャリア「転職サービス「doda」転職成功者の平均年齢調査【最新版】」
https://doda.jp/guide/age/（最終閲覧日：2024年6月20日）
・総務省「労働力調査」
・人材サービス産業協議会「ポータブルスキル セルフチェック」
（http://sp.j-hr.or.jp/（最終閲覧日：2024年6月20日）