オーストラリアの仕事事情（お金編）
こんにちは、ヒデです。
今回は、オーストラリアの仕事事情についてみなさんとシェアして行きたいと思います。
留学や海外移住にはお金がかかります。学費はもちろん、生活費、交遊費、交通費などなど。ただ、多くの方が日本で留学資金を貯めているとは思いますが、オーストラリア滞在中に現地でお金を稼ぐのもいい経験だと思います。
というのも、オーストラリアは世界一最低賃金の高い国なのです。
では、実際どれくらい稼ぐことができるのでしょう？少し詳しく書いていこうと思います。
オーストラリアの雇用形態
その前に、オーストラリアの雇用形態には、「フルタイム(Full-time)」、「パートタイム(Part-time)」、「カジュアル(Casual)」の三種類に分かれます。
さらに、オーストラリアでは休日手当として土日・祝日に働いた場合の時給は、1.5～2倍になります。
フルタイム 週38時間以上の勤務が保証されていて、個人休暇や有給休暇、祝祭日時の給料もでます。また、フルタイムの契約方法としては、Permanent(無期限契約)とFixed-Term(有期限契約)があります。
日本で正社員と呼ばれる方は、このフルタイム契約になることがほとんどです。
パートタイム フルタイムとの違いは「雇用時間の保証」で、原則週38時間以上の勤務保証はありません。その為、基本的にはフルタイムスタッフよりも勤務時間は短くなり、フルタイム契約(そこの会社での働きぶりで、フルタイム契約に変更を目指す)として、パートタイムで働かれる方も多くいます。
ただ、パートタイム契約であっても、フルタイムスタッフと同じく「週38時間以上勤務」した場合は、フルタイム契約と同じく有給休暇等の権利を得られます(ちなみにフルタイム雇用では年に4週間、パートタイムでは働く時間数に応じて有給休暇が与えられます)。
また、こちらもPermanent Part-time(無期限契約)とFixed Teｒｍ Part-time(有期限契約)があり、一日の最低勤務時間は3時間です。
カジュアル
勤務時間数とうの保証が一切無い雇用契約方法です。有給休暇等ももらえませんし、雇用契約解除の際に事前連絡等はありません。つまり、「明日から来ないでいい」というのも起こりえるわけですが、最低賃金がフルタイムやパートタイムよりも25%高くなります。
収入が安定しない分、給料は高めということですね。
学生ビザで就労する場合、就労時間は週20時間迄(2週間で40時間)という決まりが有るため、パートタイムまたはカジュアルで契約することがほとんどです。
そして、ほとんどのワーホリはこのカジュアル雇用だと思います。
日本でも同じですが、何より大切なのは自分自身が勤務条件を理解しているということです。アルバイトをスタートする際は、自分自身の契約内容をしっかり確認しましょう！
その為のも、英語能力が必要になってきます。
最低賃金はいくらなの？
現在の最低賃金については、オーストラリアの労働基準に記載がありますが、現状は1時間あたり19.49ドルになります。
1ドル＝100円と考えた場合、だいたい時給が2000円ぐらいですね。
カジュアル契約は25％の上乗せとなりますので、1時間あたり24.8ドルです。
ただ、この最低賃金の変更時期は、職業により変わります。
雇用形態 フルタイム パートタイム カジュアル
最低賃金(時給) 19.49ドル 19.49ドル 24.36ドル
最低賃金 19.84ドル 19.84ドル 24.8ドル
有給・病欠 あり あり 無し
事前通告なしの解雇 無し 無し あり
就労時間の保証(週) 38時間以上 38時間以下 無し
最低賃金でこの額は、驚きですよね。しかも、職種によっては、土曜や日曜日は1.5倍になることもあり、技術と英語力によっては、日本よりも高い時給で働くことが出来ます。
ただ、言い換えれば「うちの会社が、これだけ高い時給を払うだけの働きを、あはたは出来るの？」ということです。
新人だろうが、経験者だろうが関係なく結果を求められます！！！
オーストラリアだから楽して稼げるなんてことはありませんし、「英語力無いけど給料はたくさん頂戴！」というのは、無理な話です。
これだけのお給料をもらえるということは、それだけの能力(英語力を含め)を求められると言うことです。
必要な英語力レベル
「気合と根性さえあれば、仕事見つかりますよね？」と質問を頂くことがありますが、もちろん、気合と根性も大事ですが、それだけでは無理です。やはり英語圏で働く以上、英語力は必須です。
では、どれくらいの英語力があれば、仕事に就くことができるのでしょうか。何頃も例外はありますが、ひとつの目安となるのが、語学学校のクラスレベルで言いますと、Intermediate以上です。
良いお給料をもらうのであれば、最低、日常会話は必須と思います。
例外としては、その人がずば抜けたスキルを持っているのなら、多少英語が話せなくてもいい給料をもらうことができます。