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病んだ精神障害者手帳持ちの中年男性が正社員として人並みのお給料をもらえるようになるまでの回顧録⑤ 〜 転職するに至った経緯や関東に来た理由 〜

多少時系列が前後するかもしれませんが、書きたかった一番重要な部分なので極力詳細に書きたいと思います。


まず、前職が合っていたのになぜ転職することにしたのか。

フルタイムで働くようになってから二度ほど正社員になりたいと会社側に伝えた。
そして回答は業績が悪くもう少しまってほしいというものだった。

特に二度目に会社側に話した時に、これは正社員になるのは当分無理だなと実感した。

この頃、大口の受注がキャンセルになったりと、業績悪化は誰の目から見ても明らかだった。

一方で仕事量はどんどんと増えた。
生産コストの低い人間に負担が偏っていった。

そのような状況では不満も募り、どうせ正社員にもなれないなら辞めて他の仕事を探そうかなと思うようになっていった。

つまり辞めようと決めたのは仕事内容と報酬が見合ってないという単純な理由です。


そして今週伝えようと決めた週の頭に驚きの告知があった。
それは翌月で工場を閉鎖します、全員解雇になりますというものだった。


辞めてとある資格の勉強をしながら転職活動しようと考えていた。
その資格でなにもないキャリアに少しだけ色がつけばいいなという理由である。

そこへ自主退職するつもりだったのが会社都合退職になったのだから正直渡りに船だ。


しかし、ここで驚きの話を会社側からされる。

「こっちでは希望を聞いてあげられなかったけど、よかったら本社へ正社員でこないか。それに伴う費用はこちらで負担する」


驚いた。
とても迷った。

悩んだ末に最終的には断りました。

色々と理由はある。

書けないこともたくさんあるので書ける範囲で。

実家から離れたかったので魅力的でもあったのだけど、実家と大差ないほど利便性が悪かった。

この頃、自分が携わっていたとある製品の単価があまりに安いことを知った。
普段現場の人間は価格を把握してないので驚かされてしまった。

ここから人件費を払うなら給料上がりようがないなと悟った。

そんなこんなで退職して転職することに決めました。


さて、ここからいよいよ転職活動編である。

まず先程の資格試験を受けるため、その勉強をすることを決めた。

また、以前通所していた就労移行支援事業所にも状況を伝えたところ、勉強をしたり、履歴書を作ったりするために、週に何度か再び通所してはどうかという提案をされそうすることにした。


当初は実家から通える範囲か大阪あたりでと考えていた。


しかし雇用保険について色々調べると考えが変わった。

雇用保険はすごい。

まず当たり前だけど会社都合なのですぐに失業手当が貰える。

その期間だが、障害者手帳があると就職困難者という扱いになり、私の場合は300日間失業手当が貰えるということだった。

ちなみにこれは失業手当の申請の際に障害者であるということを伝えなければ健常者と同じ扱いになる。

日本の行政支援というのは教えてはくれず、自分から申し出ないと受けられないものが非常に多い。

そしてさらに驚きの制度を知る。

雇用保険には広域求職活動費というものがあり、ハローワークから紹介された求人が往復200km?以上離れている場合交通費が支給されるというものである。
更に距離が離れている場合は宿泊費も支給される。

これはほとんど知られてないし教えてもくれない。

実際、私がハローワークにて申請する旨を伝えた際に、職員も詳細を知らなくて調べていたほどだった。

もう一つ。
移転費というものがある。

これはハローワークや職業紹介事業者が紹介した職に就くために転居が必要な場合、雇用保険受給者は申請すれば規定額の費用を貰えるというものだった。


つまりまとめると、ハローワークから紹介された求人で遠方なら交通費や引越し代もかからずに転職できるということである。

これ、自分で調べて申請しないとなにも貰えないです。

広域求職活動費と移転費は雇用保険受給期間中であれば誰でも申請可能です。

逆に言えば近距離の場合は全て実費。

遠方にしたのは実家を出て誰も自分のことを知らない、名乗っても誰にも何も思われないところに住みたいと考えていたのが最大の理由。

条件的にも関西より良い求人が多かったし、ある程度都会に住みたかったのもある。

最初は大阪でもと考えたが自分のしたい仕事の立地や給与などがあまりよくなかった。

なにより上述したように費用がかからないのもあって関東圏で探すことに決めました。

続く。


次回は具体的な転職活動について書きたいと思います。


あとがき。

今回一番伝えたかったのは、向こうからは教えてくれないけど、自分で調べて申請すれば受けられる支援がたくさんあるということです。
これは転職活動や障害者に限ったことではありません。

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