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耳で学ぶ「しまはる塾」

日本や世界の日々のホットニュースの意味と背景を皆様と一緒に考えます。世界を訪問する私の体験を皆様と共有し、何が見えるかを考えましょう。時折、幕末から今日まで日本現代史の節目の物語…
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#環境問題

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元東大総長の小宮山宏氏の呼びかけで、私も含めてエネルギー戦略を構想しようというプロジェクトがはじまりました。その研究計画の骨子を説明します。

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アゼルバイジャンで開催されていたCOP 29が会期を大幅延長してようやく先進国から途上国に年間3000億ドルの気候資金への拠出で合意が成立しましたが、トランプ次期政権がCOPからの離脱を公約しているので、気候変動への世界的取り組みの前途は不透明です。

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EV市場がこのところ変調を来すなかで、日産とホンダが提携し、技術開発をはじめ多分野での提携と協業で、規模のメリットを活かして、世界EV市場への地歩を固めようとしています。

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世界のEV市場が変調するなかで、トヨタはお家芸のHV(ハイブリッド車)やPHV(Plug in hybrid Vehicle)に注力し、力を蓄えた上で、世界で拡大するEV市場に食い込もうとしています。

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IEA(国際エネルギー機関)がEV販売に長期予測を発表しました。2035年には全車の5割を超えると予想。ただし、EV市場はこのところにわかに変調を深めています。足元の変調をいかに克服するか、メーカーや政策当局が知恵を絞っています。

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エネルギー基本計画は3年に一度書き換えるので新計画は今年度中に書き換えねばなりません。現行の計画は脱炭素戦略としては不十分な部分が多く、環境条件も変化しているので、新計画はどこに注力すべきか、今、メディアなどで議論が盛んです。今回はそうした議論を踏まえた上で、私の考えを述べたいと思います。

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AIが爆発的なブームになっていますが、その結果、電力需要が飛躍的に増加し、世界各国でデータセンターの建設が拡大しています。その状況を展望してみましょう。

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 前回の続編ですが、今回は京都大学の研究グループが進めている炭素原子からダイヤモンドを作る研究を紹介します。炭素を建設的に活用する研究は、世界が脱炭素運動に取り組むようになって活発化しましたが、多くの用途が開発される可能性があるので、注視して行きましょう。

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CO2を様々な方法で利用し、高機能製品も作る研究が最近活発化しています。これは
2050をめざす脱炭素化の取り組みにも建設的な役割を果たすことが期待されるので、そうした動きをとくにカーボンナノファイバーやカーボンナノチューブの例にとって展望しましょう。

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CO2を資源として使うカーボンリサイクリング技術が脱炭素戦略として注目されていますが、そのひとつとしてCO2と水素を化学反応させてメタノールを生成する事業が日本でも推進されようとしています。現状では日本では再エネ由来のグリーン水素が得にくいので、困難はありますが、重要な事業なので、発展を期待したいところです。

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総務省はこのほど完全自動運転に近い「レベル4」の自動運転の普及のために専用電波帯を割り当てることとしました。専用電波帯が割り当てられるとこれまでの体制にくらべ自動運転にはメリットがありますが、多くの課題を克服して安全で効率的な自動運転の発展を実現してもらいたいですね。

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政府がこのほど、洋上風力発電所の設置場所を現行の領海内からEEZ(排他的経済水域)に拡大すると発表しました。これまでの領海内にくらべると面積は10倍に増えますが、これまでの着床式から浮体式に主流が変わるため技術的課題やコストやリスクが大きくなるので、困難も増えるでしょうが、成功してもらいたいですね。

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送電線の負荷能力が低いので、再生可能エネルギーの電力供給が需要を超えて増えた場合には、再エネ業者に「出力制御」をさせる事例が増えるのが現状。これは送電線の能力を拡大せずに、再エネ生産を「固定価格買取制度FIT」で促進したツケが今出ている状況です。本来は送電線の能力強化と再エネ増強を同時に行うべきで、今になって「出力制御」は本末転倒です。

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化石燃料削減については燃料の範囲と時間的目標を明記したことや途上国救済基金が創設され主要国が拠出を声明したことが進歩とされましたが、日本が石炭火力に依然依存していること原発や再エネ設備の大幅拡大が困難であることに内外の批判が高まっています。