生活コストゼロになる社会って本当？

我々が生活する上でかかる5大生活コストは食費、住居費、水道光熱費、通信費、教育費。これらのコストがほぼゼロになる社会が未来には待っている。本当だろうか？

引用元：【FP監修】夫婦二人暮らしの平均生活費と理想額

今回のコロナで生活コストゼロ社会の到来を一部体験予行演習できた。

例えば、テレワークにより郊外でも地方でも働けることが分かった。全国にはなんと空き家が820万戸もある（一説では500万戸程度とも）。従って、このような家を活用すれば家賃タダも可能性ありだ。
実際、地方では「無料であげるので住んでくれ！」とキャンペーンを実施する自治体もある。

地方に行けば土地は余るほどある。そこで家庭菜園をすることで自給自足ができる。近所の方と食料を物々交換すれば、食費はほとんどかからない。海外を見ると都市部でも菜園を始める動きが広まっている。

さらにはエネルギーコストもゼロに向かう。日本では未だに火力や原子力に頼り、コストも高止まり（下図）だが、世界の潮流は完全に再生可能エネルギー（太陽光、風力、地熱、バイオマス等）だ。世界は再生可能エネルギーのコストが既に2−3円/kwhまで下がってきている。GAFAや日本でもソフトバンクや楽天が再生可能エネルギーに大きな投資をしている。自社サービスを可能な限り安く提供するには、原価で大きな比率を占めるエネルギーコストを下げるためだ。

引用元：2020年に電力需要の20％へ、発電コストの低下がカギ

上記で見たように、日々の生活コストゼロ社会が徐々に来ようとしている。未来は週に2日、２時間しか働かなくなると以前書いたが、その時には生活コストが極限まで下がっている可能性があるのだ。そうなると、年収200万円もあれば十分豊かな生活を営むことができる。格差社会をベーシックインカム（年120万円が国から支給される想定）で賄う事が現実化する中で、生活コストがゼロになる事は極めて重要である。これら全てがリンクしてくる。

生活コストゼロ社会の到来に関しては『限界費用ゼロ社会』（下記）を読むのをオススメする。

限界費用ゼロ社会 〈モノのインターネット〉と共有型経済の台頭

---

TwitterとFacebookでは、最新のnoteのお知らせや、デジタルシフトに関する情報を発信していきます。

■鉢嶺登のTwitterはこちら
■鉢嶺登のFacebookはこちら

よろしければフォローお願いします！