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【ギフト商戦カンファレンス:前編】多様化する需要に適応する!今、ECで売れるギフトの3つのポイント

こんにちは。株式会社ギフトモール採用広報担当です。
公式noteでは株式会社ギフトモールで働く人々や事業、文化にまつわる様々なコンテンツを配信しています。今回は2021年に当社で発足した「オンラインギフト総研」が2024年8月29日に開催されたECのミカタ様主催「ギフト商戦カンファレンス」にて発表したセミナーの内容をご紹介します。

ギフトモールのオンラインギフト総研では、2021年から年に2回、ギフトに関する調査を実施しています。新しいギフト文化の兆しを捉え、何か新しい示唆をお伝えしたいという想いでギフトの在り方を定義・提言する活動をしています。

本記事ではオンラインギフト総研で行った調査内容をもとに、2024年のギフト市場の全体感とECで売れるギフトの3つのポイントについて、前編・後編に分けてご紹介。前編ではギフトの市場規模に関する最新データや、販売チャネルの状況について解説します。


小川安英
Giftmall オンラインギフト総研 所長

1998 年リクルート(現リクルート HD)入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、 ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020 年 7 月ギフトモールに参画。10 兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。次世代ギフトの形を精力的に探求。


日本のギフト市場は10兆円で安定推移

はじめに、日本におけるギフト市場のアウトラインからお伝えします。矢野経済研究所様の発表によると、日本国内のギフト市場は10兆円程で安定推移をしています。2020年・2021年のコロナ禍で多少の落ち込みはありましたが、直近の2023年・2024年は少しずつ市場が伸びています。

                              株式会社矢野経済研究所推定

コロナ禍を境に、インターネットにおけるギフト購入が加速

ギフトの販売チャネルに目を向けると、2020年以降はインターネットの成長が加速しています。10兆円のギフト市場を販売チャネル別に分解すると、2024年はインターネット通販が3兆円程という予測になっています。

インターネットチャネルは過去5年(2018-2023年)で約9,000億円増加。マーケットは147%伸長しています。

                               株式会社矢野経済研究所推定

自家需要は2000年代に入り、Amazonや楽天の牽引によってインターネットチャネルが拡大を続けてきましたが、ギフト市場における進行はやや遅いものがありました。

ところが2020年のコロナ禍によって、インターネットでのギフト購入が急増。以降、インターネットチャネルは伸長を続けています。

                               株式会社矢野経済研究所推定

インターネットにおけるギフト購入は百貨店を上回る結果に

オンラインギフト総研では、2020年からギフト領域における販売チャネルの変遷を調査しています。2020年、販売チャネルの1位はデパートや百貨店の店頭でしたが、2024年には1位がECサイト、2位がデパートや百貨店の店頭となり、順位が逆転。

インターネットが大きなチャネルとなり、拡大を続けていることがわかります。

コストパフォーマンス重視の自家需要と、満足度重視のギフト需要

ここで改めて自家需要とギフト需要の違いについてお伝えします。自家需要は購買履歴をもとにユーザーの趣味嗜好が予測できるため、レコメンドも比較的しやすいものがあります。

ところがギフト需要は誰に、どんな商品をあげるか、要素が複雑に絡み合いニーズも多岐に渡ります。ユーザーの多様なニーズにどう応えるか、我々事業社側の対応が求められています。

では、一般消費者はどのような観点で自家需要の商品と、ギフト需要の商品を選んでいるのでしょうか。購入時に重視する項目を調査したところ、その違いが明らかになりました。

ギフト需要で重視する項目は、1位「品質」、2位「見た目」つまり包装やパッケージ、3位「口コミ」。一方の自家需要は、1位「品質」、2位「価格」、3位「量・ボリューム」という結果でした。

自家需要ではコストパフォーマンスが重視される傾向にある一方、ギフト需要では贈る相手がいかに喜んでくれるかが重視されています。当たり前の結果ではありますが、両者のニーズは大きく異なることがわかります。

これは我々事業社の立場に立つと、ギフトは価格競争に巻き込まれにくく、見た目などの利用者満足度が付加価値に転換されやすい市場であると考えられます。

では我々事業社はギフト需要をどう読み解き、どういったサービスや体験を提供すればいいのでしょうか。後編では、ECで売れるギフトの3つのポイントについて詳しくお伝えします。

本記事のまとめ

日本のギフト市場は約10兆円で安定推移しています。ギフトの販売チャネルはデパートや百貨店の店頭から、インターネットへと主戦場を移し、年々インターネット経由の販売が加速しています。

そもそも自家需要とギフト需要では、消費者が購入時に重視するポイントが大きく異なります。自家需要ではコストパフォーマンスが重視されますが、ギフト需要では贈る相手がいかに喜んでくれるかが重視されます。多様なギフトニーズに応えるべく、我々事業社側の対応が求められています。

後編はこちらから。


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