「東京都心部における百貨店の需要について」

「東京都心部における鉄道乗降客数と百貨店売上高」(出典:某SNS)

この図は、東京における主要商業集積地の鉄道利用客数（青丸）と百貨店の売上高（赤丸）の関係を視覚的に示していますが、これをさらに深掘りして説明するためには、以下のポイントに注目する必要があります。

1. 東京の商業構造の特性

東京の商業エリアは非常に多様で、駅周辺を中心に多くの種類の商業施設が集積しています。これには、駅ビルやファッションビル、ショッピングモール、さらには専門店街などが含まれ、消費者が商品を購入する際の選択肢が非常に豊富です。

駅ビル・ファッションビルの影響:

東京の主要駅（新宿、渋谷、池袋など）には、大規模な駅ビルやファッションビルが併設されており、これらが百貨店と競合しています。

例えば、新宿駅ではルミネやNEWoMan、池袋駅ではエソラ池袋やパルコ、渋谷駅では渋谷ヒカリエなどが代表的です。これらの施設は、駅と直結しているため、鉄道利用者がそのまま買い物に立ち寄りやすいという利便性があります。

さらに、これらのビルは比較的カジュアルでファッション性が高いブランドを取り扱うことが多く、若年層やトレンドを追う消費者に人気があります。これにより、百貨店に対する競争力が強くなり、百貨店の売上を抑制していると考えられます。

ショッピングモールの役割:

また、東京近郊の大規模なショッピングモール（例：ららぽーとやイオンモール）も、消費者の購買行動に影響を与えています。これらのモールは、都市中心部から少し離れた場所に立地していることが多いですが、駐車場が広く家族連れでも利用しやすいことから、買い物やレジャーの目的地として多くの人々を集めています。

これにより、都心部の百貨店に行かずとも、必要なものを郊外で購入できる環境が整っているため、百貨店の売上が分散しているのです。

2. 鉄道乗降客数と百貨店売上のギャップ

東京の鉄道網は非常に発達しており、主要駅には膨大な数の人々が毎日利用しています。例えば、新宿駅では1日に約334万人が利用し、世界で最も乗降客数が多い駅の1つです。同様に、渋谷駅（約248万人）、池袋駅（約230万人）なども、多くの人が集まるハブとなっています。

しかし、これらの大規模な乗降客数に対して、百貨店の売上高はそれほど高くないように見えます。このギャップは、以下の要因によって説明できます。

消費行動の多様化:

鉄道の乗降客数は多いものの、すべての利用者が百貨店で買い物をするわけではありません。東京の消費者は、多くの選択肢を持っており、百貨店だけでなく、駅ビルやファッションビル、ショッピングモール、さらにはオンラインショッピングも利用しています。

例えば、新宿や渋谷、池袋などの駅周辺では、百貨店以外の選択肢が豊富であり、カジュアルな消費行動や日常の買い物では、より手軽な店舗やファッションビルを利用する傾向が見られます。

相互直通運転による流動性の向上:

東京では鉄道の相互直通運転（異なる鉄道会社の路線が連携して、乗り換えなしで運行するシステム）が多く導入されており、人の流れが一部の駅に集中しないようになっています。

これにより、特定の駅（百貨店のある駅）に集まる客数が分散し、百貨店にとっては集客力が低下する要因となっています。