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「アバター近藤が解説する業界史~逆タイムマシン経営論666」

皆さん こんにちは アバター近藤です。
「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。
「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。

~Fitness Business通巻第22号(2006.1.25発行)「米国人がエクササイズする理由・しない理由」2~※名称等は当時、一部文章省略

エクササイズとウェル・ビーイング
米国人の多くは、感情面、肉体面、社会面においてより満たされた生活を送りたいと考えており、そのうちのほとんどの人々がエクササイズの習慣がそうした生活を送る上で重要であると認識している。
こうした認識について以下にまとめている。

・エクササイズは健康に非常に良い影響をもたらす 69%
・エクササイズは感情面にも非常に良い影響をもたらす 55%
・エクササイズはストレスの緩和に効果的である 51%
・エクササイズは健康維持のために重要である 87%
・正しい食習慣と栄養のバランスは健康維持のために重要である 92%

フィットネスクラブの会員の満足度
米国人全般と、フィットネスクラブに通うグループとを比較した場合、どちらも身体の健康を重視しているという点では同じだが、クラブに通うグループでの方が身体の健康を望む度合い、また実際の達成意識がより高い傾向が見られる。
例えば、米国人全般では「身体の健康は欠くことのできない重要なものである」とした人が59%であるが、クラブに通うグループでは、これが76%となった。
また米国人全般では70%が自分の身体の健康状態に満足しているが、クラブに通うグループでは、この数字が81%と高い。
また十分な量の運動をすることの重要性については、米国人全般では36%が「非常に重要」としたのに対し、クラブに通うグループでは61%が「非常に重要」としている。
一方、自らの健康に対する自己評価では、「まあまあ」「あまり良好とはいえない」とした人々の割合が、米国人全般ではクラブに通うグループの倍となった。
こうしたデータから明らかなように、米国人全般の間に健康とエクササイズの重要性に関する認識が高まりつつあるが、クラブに通うグループではその重要性についての理解が高く徹底してきているといえる。

クラブがこの調査結果から学べること
クラブはこれまで通り、現会員や潜在会員に対して、エクササイズの啓発活動を進めていくべきであろう。
全てのセグメントにおいて、前回の調査時からこの点についての理解度は向上してきているが、これを行動に結び付けるためにはあと一押しが必要である。
大学を出たばかりの層、シニアにさしかかりつつあるベビーブーム世代は、特にエクササイズの習慣の重要性についての認識が高いようであるが、全ての人々がクラブを利用することでメリットを得られることは確かである。
エクササイズの重要性を伝え、また会員それぞれに見合ったサービスを提供するには無数のやり方が存在するが、以下にヒントとしていくつかの提案をしたい。

・地元の医師に、エクササイズが健康にもたらすメリットについて講演してもらう。
・会員に対して一部のプログラムを無料で提供する。
・余暇を楽しむ場としてクラブを、ポジショニングする。運動をした後に参加できるイベントを企画する。例えば、大画面のテレビスクリーンを利用して、スポーツ・バー風のパーティーイベントを行う。地元のシェフを巻き込んでヘルシーな料理教室を開催するのもいいだろう。会員が、友人を連れてこられるよう無料のゲストパスを発行する。
・新しいマシンやグループレッスンを導入する際に、大々的に演出を行う。定期的にクラブ内でコンテストを開催すると、アクティブな競争者タイプにアピールすることができる。
・クラブ初心者向けに、ヨガ、ピラティス、太極拳など「ソフト」なグループレッスンを充実させる。こうしたプログラムはとりわけ心身バランス追求タイプに歓迎される。

~ここまで~

日本国内でこれまでフィットネスクラブに参加してきた層である、3%の方々は上記の中の意識高い層に近いと言えます。

そして、パンデミックによって、より健康への意識が高まっているとはいえ、日本であと一押しをすることは米国よりも難易度が高いと考えた方が良いでしょう。

それこそ記事にあるアイデアのように様々な年齢層、顧客層にフィットしたメッセージとサービスが今後ますます必要になるかと思います。

日本では、まだまだ単一のメッセージで集客しようとする施策が多く、それでは十分な集客が見込めない為、会社の規模に関わらず様々な点での複線化は避けられないと考えます。

お読みいただきありがとうございました。

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