「アバター近藤が解説する業界史～逆タイムマシン経営論405」

みなさん　こんにちは　アバター近藤です。

「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。

「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。

～Fitness Business通巻第7号（2003.9.25発行）「高齢者の筋力トレーニングー民間クラブも創意工夫で機会捉えよ」2～※名称等は当時、一部文章省略

市場機会奪取に積極的なサプライヤー

こうした動きを新たな市場機会として最初に捉えたのが医療・福祉系のマシンメーカー・サプライヤー各社である。

これらの企業は医大教授を前面に押し出して「研究会」を組織したり、自ら運動プログラムを開発～提供する機関を設立するなどして、高齢者筋力トレーニングの「スタンダード」を作り上げようとしている。

こうした組織、機関はあたかも公的な匂いを漂わせているが、実態は利己的、排他的であることが多い。

要はトレーニングマシンや備品などの販売を自社で独占したいのだ。

それだけではなく、その「専門性」を打ち出したプログラム提供やトレーナー派遣まで売り込もうとしている。

これは公的な補助金の独占だ。

民間ならではの創意工夫でクラブも高齢者を掴め

一部のマシンメーカー・サプライヤーは高齢者や障害者のトレーニングにあたかも高い「専門性」が必要であるかのようにいうが、それほど特殊な理論や技術があるわけではない。

民間クラブのトレーナーなら十分に対応可能だ。

いや、むしろ普段から熱心に勉強し、ACSMやNSCA等の資格を取って民間クラブで長年実務を経験しているトレーナーの方が向くと思える。

「指導」に民間ならではの創意工夫や接遇サービスを加えることにより、自治体の施設に派遣されたトレーナーが施す「指導」よりも対象者にとって価値のある面白いプログラムが創れるはずだからだ。

～ここまで～

前回、フィットネス事業者なりのエビデンスを提示する必要があると申し上げましたが、それは医学的な知識のようなものではなく、民間クラブだからこその継続率であったり、利用回数だったりといった事実のアピールが重要ではないかと考えております。

恐らくこのような公的な補助金絡みの施策は一過性であることが多く、その期間中の成果のみをアピールして、また次の補助金獲得に移るような組織行動ではないかと推測されます。

やはりフィットネスの効果は習慣化・継続化してこそ意味がありますので、その実績を持って、国や自治体と強い繋がりを持てば、会費補助などの施策によって、産・官・民のトリプルウィンが図れるのではないかとアバター近藤は考えます。

本日もお読みいただきありがとうございました。

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