ジャガイモ飢饉

イギリスの前身にあたる、「グレートブリテンおよびアイルランド連合王国」における、痛ましい歴史について、解説いたします

ジャガイモ飢饉は、19世紀のアイルランドで主要食物のジャガイモが病気による不作で起こった食糧難、および、そのことによってもたらされた一連の被害を指します。

1997年、イギリスのトニー・ブレア首相は、アイルランドで開催されていた追悼集会において、1万5千人の群衆を前に飢饉当時のイギリス政府の責任を認め、謝罪の手紙を読み上げた。これはイギリス政府の要人からの初めての謝罪でした。

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■ジャガイモ飢饉について解説

1801年のグレートブリテンおよびアイルランド連合王国の成立以降、アイルランド島は全土がロンドンの連合王国政府および連合王国議会による直接的な統治下に置かれていました。

イングランドのように製造業が発展せず、アイルランドの国民の大半は、農業を営んでいました。

アイルランドの農民は、兄弟全員が土地を分割相続できたため、農地の細分化が進みました。小作農家たちは、以前は主に麦を栽培していました。しかし、ジャガイモは地主に地代を納めなくてもよかったため、その栽培が盛んに行われるようになったのです。

そのことで、ジャガイモが小作農家の主食となっていき、アイルランドの人口の約3割が食料としてジャガイモに頼る状態なってしまいました。

1845年から1849年の4年間にわたってヨーロッパ全域でジャガイモの病気が大発生し、アイルランドではジャガイモの不作に襲われました。

このジャガイモの不作を飢饉に変えた要因は、旧連合王国の政策にあるといわれています。　

ヨーロッパの他の国々では在地の貴族や地主が救済活動を行いました。　

しかし、旧連合王国の貴族や地主のほとんどが、グレートブリテン島に住んでいたため、アイルランドから食料を輸出することに賛成する立場をとったのです。旧連合王国政府も同調することになりました。

餓死者が出ているにもかかわらず、食料がアイルランドから輸出されるという状態が続きました。

旧連合王国政府は、緊急的に救済食料を調達して、飢え苦しんでいる人々に食料の配給を実施しませんでした。理由は政府支出を抑えるためでした。

また、政府は救済措置の対象者を、農業用の土地を持たない者に制限するという、失策をおこなってしまいました。

このことによって、かえって小作農が政府からの救済措置を受けるために、農地と家を安い金額で売り払うという悪循環が生じました。

結果として、食糧の生産能力に決定的な打撃を与え、飢餓を長引かせることにつながりました。

最終的には、人口の少なくとも20%が餓死および病死し、10%から20%が国外へ脱出することになりました。

また、これにより婚姻や出産が激減し、最終的にはアイルランド島の総人口が最盛期の半分にまで落ち込むことになりました。

グレートブリテン島への移住、ゴールドラッシュが発生していたアメリカ合衆国、連合王国の植民地カナダ、オーストラリアなどへの移民は、合計200万人以上にのぼったといわれています。

アメリカ合衆国に渡ったアイルランド人の移民は、アメリカ社会で大きなグループを形成し、経済界や特に政治の世界で大きな影響力を持つようになりました。

なお、この時代のアメリカへの移民の中には、ケネディ家の先祖も含まれていました。　

以上