ブログ記事サンプル：自己紹介にかえて
主宰のクリモネがtwitterに投資情報を投稿し始めたのは2017年秋でした。完全無料で己のトレードを地道にレポートしました。
並行して仮想通貨（当時は暗号資産とかクリプトという呼び方は普及してませんでした）に興味があったのでブログで情報発信をしました（クリモネという名前の由来はクリプトモネダス。スペイン語でクリプトカレンシーの意味です）。
とくに宣伝するわけでもなくtwitterフォロワーが3000名を超えたとき、有志に向けて有料サブスクリプションサービスを開設しました。2020年春のことです。
以来、トレードのある日は毎日リアルタイムの情報発信を続け、今日に至ります。
投資歴
クリモネってどんな人なのかもう少し詳しく知りたい方は、以下のブログ記事をお読みください。
トレードスタイル
クリモネのトレードはマクロの相場観をミクロに落とし込んで間違ったエントリをできるだけ避けることを基本とします。
マクロの相場観を得る
相場心理を読んで、日足以上の時間軸で大勢（相場のモード）を判断します。出てくる答えは上昇、横ばい（レンジ、トレンドレス）、下落のいずれかです。相場心理を読む
相場のリアルな動き、メディアやアナリストの発信する情報などから相場参加者のマジョリティのセンチメントを読み、その継続と変化を察知します。相場ではマジョリティと同じ行動をしていい時間は圧倒的に少ないので、基本的には、マジョリティの見ている方向と逆にベットします。ミクロの対応
マクロの相場観と相場心理の読みを実際のトレードに結びつけることを「ミクロに落とし込む」と言っています。相場は時間（波動）の支配が強く及ぶ場所です。マクロでは上昇トレンドでもミクロでは下落することも、その反対のこともあります。正しいエントリを行うために欠かせないツールが相場の時間面を見る「サイクル」の追跡、価格面を見る「節目」の追跡です。
当サービスの特徴
相場外部の話をトレードと関連づけて発信する点が通常の投資サービスといちばん異なるだろうと思います。
なので、先物トレードや投資を単なる利殖手段としてではなく「キャリア」「ビジネス」「自己成長」「教養獲得」の機会として捉えるみなさまにはとくにご満足いただける内容になっています。
正直な話、先物トレードほど高時給の仕事は他にありません。ただし、スキルと規律（リスク管理の習慣づけ）がないとマイナス高時給になってしまいます。ご興味のある方はふるってメンバーシップにご参加ください。
✍マクロの相場観を持つには経済状況だけでなく歴史的文脈（世界情勢）を読む力が必須です。そのため経済、金融、歴史などの知識を総動員して結論を得ます。当然、クリモネの発信内容にもこうした通常の投資サービスには含まれないだろう「相場外部の話」が含まれてきます。
サンプル記事について
以下に抜粋する記事はメンバーシップ「エレクトラム投資情報サービス」の前身に当たる別事業者のサイトで2023年3月16日に投稿した記事の抜粋です。当時の日経平均は27000円に届くか届かないかの状況でした。
【相場の機微】時節と状況のコンビネーション
相場で勝つ鉄則のひとつは「マジョリティを疑え」です。いまデータ（ファンダ）派は世界中ひどいことになってるので色めき立ち、多くの人が「株は当然下げる」と思って売り方に回っています。 でも、それはトレーダーにとって大変危険な思考回路です。一方の陣地が混み合えば混み合うほど、反対陣営に味方するのが相場だからです。 長期的にはクリモネも弱気派なのですが、そのタイミングに疑問があります。「まだ早い」と思うのです。
売りネタ不足
アメリカの6月安値はインフレとリセッションに怯える弱気が形成した価格であり、そこを割り込むには「インフレとリセッション以上の」激甚ショックが要ります。さしあたり、そんな超弩級のネタは見当たりません。
一昔前なら支那発のクラッシュも想定できたでしょうが、デカップリングが進む最新の経済状況においては、支那の失速は超弩級のインパクトを持たないでしょう。クリモネには、現在の調整が大型ブルを締めくくる（新たなブル相場の始まりではない）大菊ラリーの準備過程に見えます。そう考える根拠は主に2つあります。
１．季節性
アメリカは11月の中間選挙を控えています。手強いトランプが控えたキャンペーン中に現職の失政をアピールするような株安を許容するでしょうか？どんなインチキをしてでもエンジンを吹かしてくるでしょう。とくに9/13のCPIでインフレのペースダウンが確認されれば、引き金には十分。利下げ停止期待で爆上げが始まるでしょう。
２．地政学
米中冷戦中のアメリカにとって今ほど日本を盛り立てる必要がある時代はなかったと言えます。一昔前のライバルは真の同盟者になったのです。支那やEUがダメになっている今こそ、安倍さんの遺産であるQUADを「アジアのNATO」に格上げするチャンス。とくにQUADのコアである日米同盟は「経済的にも」一人勝ちへの道筋をつけないといけない状況です。
その最大の武器が「ドル高誘導」です。基軸通貨の地位を保っている間に資金回収しているのです。 アメリカ本体にドルを還流させるメリットは何でしょうか？
国内経済を強化できます。とくに軍事とその派生産業が強化対象となるはずです。
資金の一部でQUAD経済（とくに日本経済）にテコ入れできます。
（以下割愛）