ドローンの操作に必要な電波と電波法の基礎知識
ドローンの世界にようこそ、どうもこんにちは！
ドローンBusiness研究所ヒロユキです。
こちらのnoteでは、週一回程度のペースで、ドローンに関わる様々な情報を発信していきます。どうぞ宜しくお願いいたします。
今回は、ドロ－ンを飛行させる法律について見て行きます。その法律の中でも「電波」に係る法律です。DJIのコンシューマ機やトイドローンをご利用の方ですと、あまり意識されない法律かと思います。
しかし、そんな皆さんも違反を犯してしまう危険があるのが「電波法」です。どのような点に注意が必要か確認してみましょう。
ドローンをコントロールする電波
ドローンを操作するには、電波が必要です。 電波とは電磁波の一種で、この波に情報を載せて送受信し機体のコントロールや映像伝送に使用されています。
位置を特定するGPS信号の受信などもこの電波で行っています。しかし、電波は目に見えないため、一定の距離を超えると電波が届かなくなりドローンを操縦することができなくなります。
また周囲に電波に干渉するものがあると、本来の性能よりも到達する距離が短くなり、遠くまで飛行できなくなったり、操縦が出来なくなることがあります。
電波法について
電波は私たちの周囲で様々な用途に使われています。
スマートフォンやテレビ放送、ラジオなど、日常生活に欠かせないものです。
ドローンに関しても、電波の使用には電波法という法律が規定されています。
この法律により、どの周波数が使用できるかや使用する場合に必要な免許について定められています。
この電波法では、使用目的によって使える周波数が決められています。
ドローンに関しては主に2.4GHz帯と5.7〜5.8GHz帯が使用可能です。
産業用ドローンでは主に2.4GHz帯が使われ、レース用ドローンなどでは5.7〜5.8GHz帯が使用されることもあります。
周波数帯別に必要な資格が異なるため、注意が必要です。
ホビー・レジャー用でこの電波帯を使用するのであれば、第四級アマチュア無線技士以上の資格を保有していることが法律で定められています。
5.7GHz帯は、産業用ドローンで使用しています。業務利用の場合、第三級陸上特殊無線技士以上の資格が必要となります。
また別途、アマチュア無線、業務利用資格があっても無線局の開設が必要であり、運用するためには、原則として「無線局免許」も取得しなければいけません。
民生用ドローンは一般的に2.4GHz帯が使用されているため、無線局免許などの資格が必要になることはありません。
ただし、技術適マークのないドローンは日本の法律に準拠していない可能性があるため、購入や操縦には注意が必要です。
電波法に違反すると罰則が課せられますので、違反となるケースを知っておくことが重要です。
代表的な3つの禁止例として、免許が必要な周波数帯で無免許で使用する、技適マークのないドローンを使用する、改造ドローンを届けないで使用する場合が挙げられます。
技適マークは、電波法令で定めている技術基準に適合している無線機であることを証明するマークで、個々の無線機に付けられています。
無線機の免許申請をする際に、技適マークが付いていれば、手続きが大幅に簡略化されます。特に、特定小電力のトランシーバー、家庭やオフィスで使用するWi-Fi（無線LAN）、コードレス電話、Bluetoothの機器などは、技適マークが付いていれば、無線局の免許を受けないで使用できます。
ドローンの操縦時は電波干渉に注意
ドローンを操縦する際には、周囲の電波干渉に注意が必要です。 特に2.4GHz帯では干渉が起こりやすいため、人が多い場所や電波の発信源に近い場所、垂直の障害物が多い場所、木が多い場所などでの使用は避けるべきです。
電波が不安定な際に現れる兆候はさまざまあります。
具体的にはプロポ画面のコマ落ちやフリーズ、グリーンノイズ、などが発生する場合があります。また電波干渉が起きた時は、ドローンから送信されるはずの映像が途絶えプロポも操作できません。
そのような場合、目視内で有れば焦らず、機体がどの位置にいるかを確認します。距離による通信トラブルで有れば可能な限りドローンへ近づくなど電波の回復を試みます。
アンテナが外部についているプロポの場合、多くの方はこのアンテナの先端から電波が出ていると思うかもしれませんが、アンテナの平面から電波が出ています。
従って、アンテナの面をドローンへ向けるというのも有効な手段です。
リターントゥホーム（RTH）は、ドローンの安全機能「フェイルセーフ」の一つで、電波が受信できないなどの緊急時にGPSによって記録されたホームポイントに自動帰還する機能です。
これにより、ドローンの落下を防ぐことができます。
ただしこれもGPSが正しく機能していないと元の位置へ帰還できない場合があります。（船上から飛行された場合は、船がホームポイントから外れていると水面へ着地します）
携帯電話等を上空で利用する場合について
2016年から2019年までの期間、総務省では技術的な検討が行われました。 その結果、2020年12月に高さ150m未満の空域で、特定の条件を満たす携帯電話等の端末を、簡素な手続きでドローンで利用できるような制度が整備されました。
携帯電話などの移動通信システムは、通常地上での利用を想定して設計されています。そのため、これらのシステムを上空で利用する場合には、通信の品質や地上の携帯電話の使用に影響を及ぼす恐れがあります。
しかし、このような状況を考慮して、無人航空機などに携帯電話を搭載して利用するための制度が整備されています。具体的には、実用化試験局の免許を受けるか、一定の条件下の利用で、既存設置の無線局などの運用に支障を与えないことが条件として重要なポイントです。
各通信キャリアからも、ドローン用のプランなどが提供し始めています。
これらにより簡素化後の手続きで上空利用が可能となっています。
最後に
ドローンの運用に必要な電波と電波法について、基本的なポイントをご紹介しました。
電波法では様々な規定が設けられており、正しく理解して法律を守ることも大切です。
万が一電波法違反を犯した場合、罰金が科せられる可能性があるため、注意が必要です。ドローンを操作するために、電波に関する知識をしっかり身につけておくことが大切です。
それでは、またお会いしましょう！
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