天災、パンデミック、戦争、そしてインフレ。あなたにとって、恐怖か、チャンスか？ 3月8日 Turbulence: Threat or Opportunity? 乱気流時代の4つの心得
おはようございます。
昨日の乙女座の満月は美しかったですね。
今日は #3月8日 #乙丑 （きのと・うし） #赤口
#Turbulence :
#Threat_or_Opportunity ? （乱気流時代：恐怖か、チャンスか？）
#乱気流時代の4つの心得
このNOTEは、読むだけで世の中の課題を #ドラッカー #365の金言 を使って、解決できる、そんな知力を鍛える教育エンタメNOTEです。
少しでも、おもろい、役に立った、という方は、
いいねのハートボタンをクリック、そして、フォローも忘れずに。
コメントも励みになります！ありがとうございます。
↓
さて、
こちらでは、地に足をつけた、私の体験や学びから得た
実践マーケティング記事を1日1本以上をご紹介しています。
特に、今日は1日、これから毎日読者限定のマーケティング情報をお届けします。また、木曜日には、読者との対話会もzoomやFacebookで実施します。
ぜひご購読ください。
では、今日のアクションポイントから。
今日のACTION POINT：
#不適切な事業や活動を廃棄し 、#生産性の目標を設定し 、#成長を管理し 、#人材を育成してください 。
本日のテキストは、1979年イラン革命後のオイルショックでインフレが進む1980年に発刊された『 #乱気流時代の経営 』＞II #明日のための経営 （45〜48ページ）、そして、1977年の全米マネジメント協会で収録された音声と原稿を元に2014年発刊された『ザ・ハウツー・ドラッカー（われわれはいかに働きどう生きるべきか）』＞第8章 #乱気流の時代を生きる （137〜138ページ）からの引用です。
ここ数ヶ月、世界的な資源インフレが続いています。政府は経済界に賃金アップを要請していますが、現在のところ、賃金の伸びよりも、物価上昇率に及ばないという。
実質賃金の算出で用いる物価（持ち家の家賃換算分を除く総合指数）の上昇率は1月に5.1%で、22年12月から0.3ポイント伸びた。
新型コロナウイルス禍からの経済活動の再開に伴って名目賃金は増えたが、消費者物価の上昇率に及ばない。実質賃金が下がる状況が続けば家計の購買力が低下し、景気の下振れ圧力になる。
物価上昇以上の賃金の伸びをどう実現すべきだろうか？かつて日本総研所属時に「年収300万円時代」と財務省の提灯記事の本を出版し、それに日経新聞と経団連はじめ経済団体が中国進出をはやしたてた森永氏に対して個人的に怒りを覚えている。その後、派遣労働やらフリーター問題やらさまざまな手によって、労働者の権利は毀損され、いつの間にか賃金が徐々に半減させられてきて、そして、今に至っている。彼らの罪は重いだろう。
さて、ここへきてのインフレである。米中の分断により、新自由主義、グローバル経済は終了し、東西冷戦時のような分断経済が到来。インフレになっているものの、中期的に見ればローカル経済に力が入るため、日本経済の復活も実現できそうな気もします。
ドラッカーは経営者のインフレ対策について次のように記している。
インフレ対策の第3段階は、インフレ時には当然のことと思われている短期中心のものの考え方にとらわれないことである。短期的な考え方は、インフレ時には「当然」のこととされる。（中略）しかし、今から数年前に回ってきた公害問題のツケからも明らかのように、未来を収奪することは、決して「合理的」な行動ではない。逆に損失の大きな気狂い沙汰の態度と言うべきである。（中略）
このような時に生き残るのは、未来のために備えている「馬鹿な者たち」である。（中略）ジーメンスの戦略は単純そのものである。財務管理を含む日常業務はインフレを考えながら行い、未来のための準備は、あたかもインフレなど起こっていないかのように進めたのである。
研究開発、製品開発、工程改善、工場整備、市場開拓、顧客サービス、人材育成など将来のための活動については、インフレを無視して力を入れていかなければならない。
個人のインフレ対策も同様であるという。
個人としての最善のインフレ対策もまた、「富の増殖能力」としての技術や知識を維持し続けることである。ベストセラーが説いているような不動産や商品、宝石や金、あるいは骨董品への投資による「頭の良い」インフレ対策は、ほとんど無効である。歴史的に見るならば、どのように「頭の良い」対策も政府には敵わない。
インフレでない時にはインフレを考えながら、インフレ時には平常時同様に。常に将来を見据えて一喜一憂することなく、やるべきことをやっていくと言うことだろうと思います。
企業としては、実態を把握し、インフレに応じて、売価を修正し、利益を確保していくことでしょうし、国は、下請け、孫請けの中小企業からの賃金向上理由による値上げ要求には十分に応じて賃金上昇を実現するよう行政指導することが必要に思います。
去年のテキスト↓
今日もやっていきましょう。
ごきげんよう。
いいなと思ったら応援しよう！
