9/11放送分「公衆電話の今昔」
9月11日は「公衆電話の日」です。1900（明治33）年のこの日、東京に日本初の自動公衆電話が設置されたことに由来しています。
最初の設置場所は、東京の上野駅と新橋駅の構内。翌月には京橋のたもとに最初の屋外用公衆電話ボックスが設置されるなど、徐々にその数を増やしていきます。
当時の公衆電話は「自動電話」と呼ばれていました。アメリカの街頭電話が「オートマティックテレホン」と表示されていたのにならったといわれています。名称に反して自動とはほど遠いシステムで、電話をかける際には、交換手につないでほしい電話番号を伝えて、手動で交換機の線をつないでもらいます。そのため、電話機にはダイヤルもボタンもありませんでした。
料金は市内であれば1通話5分以内で15銭、100km以内の区間との市外電話は1通話25銭以下です。5銭用と10銭用で硬貨投入口が2つあり、それぞれ硬貨が落下するときに異なる音が鳴るようになっていました。5銭はチーンというゴング音、10銭はボーンという鐘の音です。交換手はその音を電話越しに聞いて、いくら投入されたのかを判断していたそうです。
そばが1杯1.5銭、コーヒーが1杯2銭という時代だったので、5分以内の市内電話で15銭というのはなかなかの高額。高すぎると文句が出たのか、はたまた利用者が少なかったからか、3年後には市内通話は5銭に大幅値下げされます。そして1925（大正14）年にダイヤル式の電話が登場し「公衆電話」と呼ばれるようになりました。
ピークの1984年には日本全国に93万4903台もあった公衆電話ですが、携帯電話の普及によって利用者は減少。現在は、災害発生時などの緊急連絡手段として、およそ10万9000台を維持している状況です。しかし2031年度末までに約3万台まで減ることになっています。
公衆電話は、NTTの東西地域会社に設置が義務づけられているもので、維持費はユニバーサルサービス交付金などで賄われています。しかし2022年の電気通信事業法施行規則の一部改正で、公衆電話の設置基準が緩和され、従来の3分の1程度の数で良いことになりました。
2022年6月にNTT東西がまとめた資料によると、設置基準は2万7000台程度で満たせるものの、設置場所の都合などもあり、約3万台を目安に減らす方針だといいます。NTT両社は2031年度末までに削減を完了する方針で、削減する8万台近くのうち、6割を当初5年間で減らす考えだそう。
国内にある一般公衆電話の数が、2024年度中に10万台を割り込む見通しです。NTTによると、2025年3月末の一般公衆電話は、9万7933台になる見込みで、ピークの1984年と比べると、40年間で9割減ります。
一方、災害発生を受けて避難所に開設する災害時用公衆電話は増えています。携帯電話の普及による利用者離れで一般公衆電話は減りますが、災害時用公衆電話回線の整備で、緊急時の通信手段を維持します。
近年は災害発生時に加え、携帯電話の通信障害で公衆電話が注目を集めることもありました。2022年7月に発生したauの大規模通信障害では、SNS上に「久しぶりに公衆電話を使った」といった投稿が相次ぎ、緊急通報でも公衆電話からの通報が増えたといいます。
公衆電話は、災害などの緊急時に電話が混みあって、通信規制が行われる場合でも、通信規制対象外として優先的に取り扱われます。台数の削減により、今後は今まで以上に見つけにくくなると予想されますが、いざという時のために、近隣の設置場所は把握しておいた方がいいですね。NTTは公衆電話の設置場所をwebで公開しているので、時間のある時に確認してみてください。