ジム法人契約の選び方を解説！注意点や手順まで
健康経営により、福利厚生の一環としてジムの法人契約を進める企業が増えています。
企業が率先して健康経営を進めることで社員満足度は向上し、それに伴って業績まで伸びるとなれば、企業も社員もWin-Winの関係になれるのがジムの法人契約です。
しかし今や法人契約を行なっているジムはたくさんあり、初めての契約では何を基準に選べばよいかわからない、というご担当者様も多いと思います。
上司から任された立場であれば尚更、自社としてサービスを取り入れるプレッシャーもあるでしょう。
ジムの法人契約には経費やプランの選び方で気をつけなければいけない点があります。何も知らないまま選んでしまうと、せっかく始めた福利厚生を途中でやめることにもなりかねません。
ここでは、そのような事態にならないよう、ジムの法人契約を検討中の方へ向けて、ジムの選び方のポイントと注意点、実際の契約の手順を詳しくお伝えしていきます。
これを読めば、自社に最適なジムの選び方がわかりますので、ぜひ最後までご覧ください。
ジムと法人契約する際の注意点
ジムと法人契約する際は、まずはじめに注意点を押さておくことが大切です。これらを確認しておかないと、せっかく合いそうなジムが見つかっても契約できない、といった無駄足を踏むことになりかねません。
本章では、ジムと法人契約する際の2つの注意点について解説します。
経費計上できるか確認する
ジムと法人契約する際は、経費計上できるか事前に確認しましょう。これについては細かな決まりがあるからです。経費計上できない場合には、税負担が大きくなってしまいます。
経費計上できないパターンは以下の3つです。
・家族経営
・一人社長
・フリーランス
これらが経費計上できない理由は、福利厚生のシステムにあります。
一般的に福利厚生費は、役員や従業員が仕事への意欲を高めるために利用する経費です。そのため、原則、自身が利用する場合は経費計上できません。
これらを踏まえ、経費計上できるかどうかはどのような立場であっても確認しておく必要があります。
料金プランが自社に合うか見極める
ジムの法人契約では主に料金プランが3つに分かれています。月額固定型・従量課金型・ベネフィットサービス利用型です。
月額固定型は利用人数に関わらず、大方の予想で料金が決まっているプランです。利用人数が多いと得をし、少ないと損をしてしまいます。経費を把握しやすいメリットがあるので、ある程度まとまった人数の企業におすすめです。
従量課金型は利用人数により料金が決定します。従業員が少ない企業は負担する金額を最小限にすることができますが、利用人数が予想より多いと企業の負担は大きくなってしまうプランです。
ベネフィットサービス利用型は、ベネフィット・ステーションなどを利用してジムの割引を受けるサービスです。ジム以外にも映画やレストランなどの割引プランが用意されているため、従業員自身が好きなサービスを選ぶことができます。ジムに特化しなくてもよい場合におすすめです。
上記3つのプランがら自社に最適なものを選ぶには、おおよそジムを利用する人数を予想しておくことが大切です。利用を開始してからプラン変更が可能がどうかも確認しておくと良いでしょう。
ジムと法人契約する際の3つの選び方
ジムと法人契約する際は、3つの基本的な選び方を押さえることで社員が利用しやすいジムを選ぶことができます。
1、利用できる店舗・立地
ジムによっては数ヶ所に店舗を持っていても一部の店舗しか利用できない場合があります。
社員の人数が多い場合は選択肢があった方が利用しやすいです。
2、価格
ジムの料金プランが福利厚生費の予算内か、継続していけるかは重要なポイントです。
利用しそうな社員の人数も踏まえ、十分に検討してください。
3、サービス内容
仕事帰りの社員がスーツなどでも気軽に利用できるようサービスの充実度を確認します。
シャワーや個人ロッカーの有無、シューズやウェアの貸し出しなどがあると大変便利です。
以上3つのポイントは基本的なところですが必ずチェックしてください。継続する上で大事な要素であることは間違いありません。
法人契約の手順
ジムと法人契約する際の手順は、以下4ステップです。
①ジムへ問い合わせ
②見積もり依頼・相談
③契約締結
④従業員への周知
一つ一つみていきます。
①ジムへ問い合わせ
立地を元にインターネットでいくつか候補となるジムをピックアップし、問い合わせを行います。
法人契約を行っているか確認しましょう。
②見積もり依頼・相談
ジムの料金プランを元に予想する利用人数と合わせて見積もりを依頼します。
福利厚生の予算内か、継続できそうかを吟味し、必要があればジム側に再度相談します。
③契約締結
料金プランが条件を満たし、会社の同意が得られたら契約締結です。
④従業員への周知
従業員へサービス内容を伝える際は時間、料金、利用可能なサービスなど細かく周知することが大切です。ジムとのトラブルが起きないよう誌面やデータなどすぐ確認できる形で残しましょう。
この手順で行えば、スムーズにジムと法人契約ができます。一つ一つの工程で疑問点が残らないよう確認しながら進めてください。
まとめ
ジムと法人契約する際の注意点から選び方、契約手順までご紹介してきました。
法人契約は個人利用と違い、注意すべき点や確認事項も多くなります。
この記事を参考によりよい福利厚生に向けて自社に合ったジム選びを進めてください。