<子育てとお金の話②>教育費の「貯め時」と我が家の失敗談
子どもの教育費について、前回の記事では本への投資についてお伝えしました。ではそもそも、教育費の「貯め時」について知っていますか?
子どもは成長の段階に応じてさまざまなお金がかかります。それをふまえて準備をしておかなければ、進学時に家計が苦しくなるだけでなく、子どもの可能性を狭めてしまうこともあるでしょう。
教育費は人生の三大資金のひとつ。そこで今回は、不安を抱く人も多い教育費の「貯め時」について、我が家の失敗談も交えつつ紹介していきます。
<このnoteは『COTETE Labo』掲載記事です>
教育費の貯め時っていつ?
結論から言うと、結婚後、子どもが小学生の時期までが教育費の貯め時と言われています。
まとまったお金が必要になるのは、多くの場合、高校・大学入学のタイミングです。受験に備えて中学では塾に通う子も多くなるため、教育費の負担が少ないのはやはり小学生の間までとなります。
子どもが小学生の時期まで=つまり、0歳~12歳の間。生まれてすぐはそれどころではないかもしれませんが、できるだけ早く教育費の計画を始めるのに越したことはありません。
教育に力を入れたいと考えるほど、早期からさまざまな習い事をさせることもあるでしょう。しかし、習い事はあっという間に何千円、何万円という毎月の負担になります。教育費の「本番」ともいえる使い時は、特に大学進学のタイミング。そのことを踏まえ、あくまでも“身の丈”の金額の範囲内におさえておきましょう。
なお、2019年10月からは「幼児教育・保育の無償化」が実施され、保育園代・幼稚園代の負担が大幅に軽減されています。我が家も子どもが年中クラス(私立幼稚園)の秋から対象となり、家計の負担が減った分を貯蓄に回せました。この時期もしっかり貯めていきましょう。
必要以上に不安にならなくても大丈夫
もっとも教育費がかかる大学の費用、具体的にはいくらぐらいなのでしょうか。文部科学省によると、平成30年度の年間授業料は以下の通りです。
4年間通うとなると、少なくとも214万円以上、医師系私大となると1,147万円という計算になります。さらに入学料や施設設備費などもかかるため、大きな負担であることは間違いないでしょう。
とはいえ、全額を一気に支払うわけではありません。年間ごと、必要な時期までに準備できればOK。トータルでかかる金額を見て恐れすぎる必要はないのです。
また、中学卒業まで支給される児童手当を全額貯めた場合、総額は約200万円です(誕生月や子どもの人数、所得によって異なります)。児童手当を生活費にあてずコツコツ貯めておけば、大学進学時に大きな助けとなってくれます。もちろん我が家もそうしています。
我が家の失敗談
我が家は数年前まで、家計管理があまり上手ではありませんでした。教育費も貯められる自信がなかったため、勧められるがままに「外貨建て貯蓄型保険」に入っていたのです。毎月2万円以上の掛け金でした。
しかしコロナ禍をきっかけに、保険も自力で調べ直したところ、例の商品は「ざんねんな保険」だったと発覚したのです。返戻金でかなり損をしましたが、思い切って解約しました。
解約後は毎月の家計が楽になり、自分で貯蓄&投資(つみたてNISA、ジュニアNISA)に回せるようになっています。痛い勉強代でしたが、結果的には早めにマイナスをカバーできました。
また、その後我が家は中学受験も視野に入れるようになり、想定より早い時期に大きなお金が必要になりそうです。教育費という大きなテーマを誰かに丸投げしてはいけないこと、お金の「流動性」(必要な時に使える状態であること)も重要だということを、身に染みて感じました。
さいごに
人生の三大資金と言われる教育費については、その総額の大きさから不安を抱く人も多いはずです。準備は早ければ早いほど負担は小さいので、子どもが小学生のうちにコツコツと貯める、もしくは投資を活用して備えておきましょう。
我が家が貯蓄型保険で失敗したように、自分たちの頭で考えることを放棄してしまうと、大切な場面で後悔するかもしれません。かわいい我が子の将来のため、先延ばしにせず、しっかり計画を立ててみてください。
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