【シニア投資】金融機関の担当者が勧める商品を買ってはいけない

こんにちは、Bosch（ボッシュ）です。
私は、東証プライム市場上場のIT企業を昨年退職し、現在は再雇用で就業継続中の一般男性です。

あなたは、取引のある金融機関の担当者から勧められた金融商品を買ったことがありますか。

銀行や証券会社などの金融機関の窓口などで、金融機関の担当者から勧められた商品は買ってはいけません。

本記事ではその理由を共有します。

なお、いろいろと金融機関を良くないように言っていますが、これはあくまで一部の金融機関のこと（であってほしい）であり、あくまでも私の所感であることをお知りおきください。

あなたの利益が金融機関の利益にならないため

金融機関の担当者が買わせたい商品は、将来あなたが得をする商品ではなく、金融機関が儲かる商品だからです。

金融機関は民間の営利法人なので、自分達が儲けるために金融商品を優先して販売します。
彼らにも売り上げ目標があるのです。

あなたが儲かるかどうかではなく、自分たちが儲かる商品を売らないと自分たちの成績があがらずに自分たちが困るのです。

手数料を稼ぎたいため

彼らがあなたに売りたいのは、自分達の利益になる手数料が稼げる商品、つまりあなたにとって「割高」な商品です。

そのため、あなたが払う手数料がわかりにくくした商品を提案します。
時には隠れ手数料のようなものがあっても、はっきりと明示していないことがあります。

また、彼らは定期的にあなたに新しい魅力的な商品をセールスし、あなたに買い替えを提案してきます。
それはあなたの利益を考えてそうしているのではなく、新たに商品を売買させることで、さらに売買の手数料を稼ごうとしているのです。
手数料狙いの金融機関の担当者の言いなりになってはいけません。

金融機関の担当者は資産運用のプロではない

つまり、金融機関の担当者は資産運用のプロでも、金融商品の説明のプロでもなく、手数料稼ぎのプロなのです。

買ってはいけない商品の例

「毎月分配型の投資信託」「テーマ型の投資信託」「仕組み債」「新興国通貨建て債券」「外貨建て社債」などは手数料が高い商品ですが、投資にあまり詳しくない人が気軽に手を出しても良い商品ではなりません。

まとめ

金融機関の担当者から勧められた商品は手数料が高く、自分たちが儲けるための商品であるため、購入しない方が良いとされています。

投資に詳しくない人が買ってしまいがちな商品には、毎月分配型の投資信託、テーマ型の投資信託、仕組み債、新興国通貨建て債券、外貨建て社債があります。

金融機関の担当者は手数料稼ぎのプロであるため、言いなりになってしまわないように注意しましょう。

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以上、Boschでした。