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超有名出版社の子会社に高級車1台分支払えば自費出版できますと言われた件 アマゾンの爪の垢でも煎じて飲まないと...

停年退官して1年ほどたったころに超有名出版社の子会社の方から、「この度、貴大学のホームページを拝見し、貴殿の研究内容に大変興味を持っております。ぜひ、貴殿が長年研究されてきた分野に関する書籍制作のご提案を差し上げたく存じます。」をいうメールをいただきました。

具体的な研究内容には全く触れられていない、テンプレートそのままのようなメールでした。

リモート面談しました!

どうせ自費出版の話だろうと思いましたが、お相手してみるのもおもしろいかなと思い、リモート面談しました。

すでに4000冊以上の自費出版をお手伝いしていますとのこと。

編集提案から組版、校正(初校、再校、念校)、印刷・製本から刊行まで、商業出版と全く同様に著者とやりとりしながら約8か月かけて制作するそうな。

念校という用語、初めて知りました。

主要書店への配本だけでなくAmazonや楽天ブックス、紀伊国屋書店ウェブストアなどのネット書店でも販売可能。

刊行だけでなくプロモーションも


月間80万ユニークユーザーを誇る大型Webメディアで宣伝し、グノシーなどのニュースアプリへも配信!

それで、最近、Yahooニュースなどで書籍の宣伝が多いわけだ。

著者が100冊買い取って、書店で平積み・面出しプロモーションを行うことを書店買取展開と言うそうです。

新聞広告を打ったり、書店の棚にパネル展開やポスター展開するのは有償展開と言うようで。

あれって、著者や出版社がお金を出してプロモーションしてるのもあるんですね。

てっきり全部、書店側がやってると思ってました。

高級車1台分…

で、「自費ってどれくらいですか?」って聞くと、「まあ高級車1台分と考えてもらえれば」と言われました。

その後、送られてきたメールには価格表がついていましたが、さすがに価格をそのままここでは書けないので。

電子書籍での出版とWEBメディアでの宣伝を含めて基本料金が普通車1台分くらいの価格が書かれていました。

それに校正が1文字1円など、いろいろなオプション。

プリントオンデマンド方式での簡易印刷製本版も買取可能みたい。でもこれは手元用で書店への配本はできないやつ。

紙の書籍は、モノクロ、ソフトカバー、208ぺージ以内で100冊の書店展開分と電子書籍分を含めてミニバン1台分くらい。

これに書店棚への有償展開とかニュースアプリへの配信をすると高級車の最低レベルくらいには到達するのかもしれませんね。

私の電子書籍出版にかかった費用は…

実は私はペンネームで全く違うジャンルで電子書籍を出版しています。

直近で出した電子書籍にかかった費用は

1.電子書籍作成方法を書いた電子書籍を読んで最近の動向を勉強しました。

 アマゾンunlimitedなので実質無料。

2.デザインの才能はないので、表紙画像とバナー画像をココナラで作成してもらいました。

支払額6885円!

これだけ!!

もちろん、たいして宣伝してないのでほとんど売れませんが、宣伝したところでたいして売れるジャンルでもないですし。

プリントオンデマンドはそのままでも可能なようですが、画像や図表の調整をした方がいいようです。

わたしはプリントオンデマンドは設定してないですが、5万円くらいで上記の調整をやってくれるところもあるようです。

自費出版を薦めるのは日本の出版社の最期のあがき?

上記の公益社団法人のHPにあったグラフを再掲させていただきましたが、2019年まではきれいな右肩下がりでしたが、電子出版の増加で頭打ちしたようにも見えます。

ただ、2020年、2021年は新型コロナ禍でしたので、おうち需要があったのかも。

2022年には下がってますし。

アマゾンの株価を見てみよう

停年になった名誉教授の退職金を狙って暗躍しているような日本の出版社を相手にしてもしょうがないので(上場してないし)、ナスダックに上場しているアマゾンの長期株価を見てみましょう。

まあ、ざっと100倍以上。

株式投資って、こういう銘柄にするんだよ、というお手本のような銘柄。為替変動なんか塵みたいなもの。

日本版のサイトが公開されたの2001年11月1日。Amzonマーケットプレイスが導入されたのが2002年11月6日。

このころは調整株価で1ドル未満。

電子書籍サービス「Kindleストア」が始まったのが2012年10月25日。ここでも7.5ドルくらい。

こういう銘柄を見つけたら多少の押し目でもHOLD!

kindle unlimitedが開始されたのが2016年8月3日。ここだとさすがに30ドルくらいにはなってますが。

現状、ダブルトップを形成するか、さらに上抜けるかの正念場のように見えます。

これは、2023年度決算でのセクション別構成比ですが、オンラインストアでの売り上げと広告に大きく依存していることがわかります。

アマゾンはネット通販業界で独り勝ちしていますが、これ以上の成長余力があるようには見えませんね。

今後は、景気敏感な小売株として扱われていくのでしょう。


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