関西COVID-19 2025-6W定点分析・評価と7W予測および24-25冬季12th Surge全般情報
滋賀県
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 4.47
定点倍加・半減期 -14.4W
報告医院数 60
測定下限 0.017
12-1st Surge 起点 46W
12-1st Surge 極大期 1W(暫定)
7W定点予測値 3.1~4.4
滋賀県下水サーベイランス
1/28採水(2/4更新)
下水ウイルスRNA濃度は、12月に入り急伸し12/24採水分で過去最高値に達した。これがKP.3.1.1* 12-1st Surgeである。
その後2W採水分で極小値となり、3W以降急伸、4W採水分で観測城番目の極めてたかい値となっている。これは、XEC* 12-2nd Surgeである。
滋賀県下水サーベイランス結果は、月冒頭一回の更新であるため速報性、逐次性に著しく劣る。
京都府
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 4.47
定点倍加・半減期 -38.4W
報告医院数 124
測定下限 0.008
12-1st Surge 起点 45W
12-1st Surge 極大期 1W~2W(暫定)
7W定点予測値 3.2~4.3
大阪府
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 3.99
定点倍加・半減期 35.2W
報告医院数 301
測定下限 0.003
12-1st Surge 起点 44W
12-1st Surge 極大期 1W~2W(暫定)
7W定点予測値 3.3~4.0
兵庫県
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 5.01
定点倍加・半減期 84.8W
報告医院数 198
測定下限 0.005
12-1st Surge 起点 45W
12-1st Surge 極大期 1W~2W(暫定)
7W定点予測値 3.9~5.2
養父市下水サーベイランス
2/10採水(2/14更新)
49Wまで継続して定量下限前後と極めて低いウイルスRNA濃度を継続していたが、50W以降、大きく上昇している。52Wは、横ばい、1Wに減衰した。これは、年末年始の社会活動の休止によるためか、KP.3.1.1* 12-1st Surgeを示すと考えられる。
ウイルスRNA濃度は、年始休暇明けの2~3Wに急伸し5Wには、極めて高い数値となっている。6Wには減衰に転じ7Wに急減しており、XEC* 12-2nd Surgeは、極大期を過ぎた可能性がある。
但し朝来定点は、6Wに増加して年初来三番目の高値となっている。
下水中ウイルスRNA濃度は、定点に1~2週間先行する為、5~7Wにかけて朝来保健所定点が極大となる見込みである。
奈良県
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 5.96
定点倍加・半減期 908.0W
報告医院数 55
測定下限 0.018
12-1st Surge 起点 43W
12-1st Surge 極大期 1W~2W(推定)
7W定点予測値 3.9~5.8
和歌山県
定点2025-6W
診断日 2/3~2/9
接触日 1/29~2/5頃
予測定点2025-7W
診断日 2/10~2/16
接触日 2/5~2/12頃
6W定点 5.90
定点倍加・半減期 18.2W
報告医院数 48
測定下限 0.021
12-1st Surge 起点 45W
12-1st Surge 極大期 1W~2W(推定)
7W定点予測値 5.2~6.4
関西ゲノムサーベイランス結果統計(GISAID報告分)
関西では、兵庫県が評価・分析に辛うじて耐えるゲノムシークェンス数をGISAIDに報告している。次いで兵庫県の半数以下であるが大阪府が続く。しかし、東北、関東、東海では、1~2月にかけて報告数が大きく積み増しされた一方で関西では、全くそのような動きがない。
関西では、11th Surgeにおいて支配株であったJN1*+FLuQE(KP.3.3* 日本株)は、秋季以降減衰基調であり、収束過程にある。
関西では、JN1*+DeFLuQE(KP.3.1.1* 世界の多くで24秋季・冬季支配株)は、9月から12月にかけて支配的地位で増加基調にあり11月から12月にかけて支配株であった。これがKP.3.1.1* 12-1st Surgeとなっている。12月中下旬までに減衰基調に移行し、支配株の座をXEC*に譲っている。
関西では、XEC*(KP.3.3+KS.1.1 日本株から欧州で派生した組み替え体で24・25冬季支配株)が成長過程にあり現在の支配株である。年末年始から1月上旬にかけてXEC* 12-2nd Surgeとなり、3W以降に定点に現れている。XEC*は、関西では、12月上中旬から支配株化の傾向があり、国内では最も早い。
関西では、JN1*+FLiRTのLP.8*が兵庫県で検出されている。既に20%程度の占有率であり、XEC* 12-2nd Surgeの後、4~5月に支配株化すると見込まれる。
JN1*+FLiRTは、世界の多くの地域で24年2Qに支配株ないし比較優位株となったが日本では、XDQおよびKP.3.3に圧迫されて長期にわたり10%以下と低迷してきた。この為日本は、JN1*+FLiRT空白地域であった。今後、XEC*が減衰に転じる2月以降、JN1*+FLiRT(LP.8* KP.1からの変異株)が支配株となる可能性が日本では、高まっており、2024XDQ 10-3rd同様に2月以降、長期にわたり12-3rd Surgeを形成する恐れがある。
関西におけるゲノムシークェンス結果のGISAIDへの報告数は過少であるが、関西では、10月から11月にかけてたいへんに低いBaselineの為に感染者少なかった事も考慮する必要がある。
関西におけるゲノムサーベイランス結果のGISAIDへの登録は、20日ほど遅行している。
現状では、ある程度時間がたってからの評価が辛うじてできる程度であるが、測定数を現在の10倍にすれば短期予測を行える程度の測定感度と精度となる。
関西は、関西万博を控えている事と関西空港と新大阪駅、大阪港、大阪南港、神戸港という世界への玄関口を多数有している為、ゲノムサーベイランスの飛躍的拡充が求められる。
関西概況
関西では、全域で43~46Wを起点としてKP.3.1.1* 12-1st Surgeが指数関数的成長を示し1W~2Wにかけて極大となり、減衰過程にある。一方で、滋賀県を除きXEC* 12-2nd Surgeは、KP.3.1.1*12-1st Surgeより規模が大きい。これは、東日本と大きく異なる。
東日本では、KP.3.3* 11th Surgeが西日本に比して小規模であり、KP.3.1.1* 12-1st Surgeは西日本に比して大規模であった事から限定的免疫負債仮説*で説明ができる。
関西では、11th Surgeの支配株であった日本株であるJN1*+FLuQE(KP.3.3*)が秋以降も勢力を維持し、秋季以降の東日本での支配株であるKP.3.1.1*の成長を阻害していた。11月に入るとKP3.3*の勢力が衰えていった。
関西では、3W以降、XEC* 12-2nd Surgeが定点に表れている。
XEC*は、KP.3.3*やKP.3.1.1*に比して成長性で優位にあるが、既述のように著しく抗原性が離れているわけではなく、すでに過去半年の感染率が100%程度と見込まれる為に12-2nd Surgeが巨大化する事は無いと考えている*。
*牧田は、SARS-CoV-2に関して半年程度の短期的区間に限定して免疫負債仮説を取り入れている。
しかし、滋賀県下水サーベイランス結果、兵庫県養父市水サーベイランス結果は、XEC* 12-2nd Surgeにより下水中ウイルスRNA濃度が極めて高い事を示している。養父市下水サーベイランスでは、6~7Wに下水中ウイルス濃度が急減している為、朝来保健所定点に7W以降、変化が生じる事を期待している。
JN1*+FLiRT LP8.*が兵庫県で12月から1月にかけて勢力を伸ばしており、既に10%の支配率を超えている。世界では、3月にも支配株化する見込みであり、日本では、4~6週間遅れの4~5月に支配株化する見込みである。
故に2月以降に予測されるXEC*の減衰に従いLP.8*(JN1*+FLiRT )12-3rd Surgeとなる可能性がある。12-3rd Surgeは、昨年2月から6月までBaselineを押し上げたXDQ 10-3rd Surgeと同様な挙動を示すと考えられる。
日本においてSurgeは、発現から9週前後で極大となるので KP.3.1.1* 12-1st Surgeは、年末年始から1月上中旬にかけて極大と考えられた。関西におけるKP.3.1.1* 12-1stSurgeの極大期は、2025-1W~2Wであるため、予測とよく一致している。また、予測通り1月中旬以降にXEC* 12-2nd Surgeが定点に現れている。
厚労省定点は、5類化以降、人口動態死亡統計と乖離しており定量性がない。また定性評価にも強い制限を要する。したがって波高の定量評価については、半年後の人口動態死亡統計を待つ事になる。
厚労省定点分析について共通記事(第二版)に示した通り、厚労省定点には、定量性が殆ど無い事が人口動態死亡統計との比較により明らかとなっている。
医院当たり定点が0.1に近づくと抽出標本集団が過小であるために岸田ドクトリンにおける苛烈な診療抑制策（原始時代呪詛医療政策)のもとでは、過小評価傾向が強まる為に保守的な見方を要する。
測定下限は、定点報告医院数の逆数であり、その10倍が実用下限である。
凡例
すべて公表数値の休日効果補正後である。
成長率による単純な定点の一週間先予測を併記。
目的は、定点の遅延時間を軽減する為。
全国←地域・都道府県
定点 2024-43W←定点集計週
診断日 10/21~10/27←定点集計区間
接触日 10/16~10/23頃←定点に現れる新規感染者の推定接触区間
定点8.80 ←定点医院あたりの週間報告数
定点倍加・半減期 -1W←定点二週間移動平均からの倍加・半減期
＋:倍加
−:半減
10週を越える場合は、ほぼ横ばい
予測定点
2024-44W ←予測される定点区間
診断日 10/28~11/3←予測する定点集計区間
接触日 10/23~10/31頃←予測する定点に現れる新規感染者の推定接触区間
44W定点予測値 4~5
単純計算による予測値
「前後」は±20%