全国COVID-19 2025-3W定点分析・評価と4W予測および24-25冬季12th Surge全般情報
全国
定点2025-3W
診断日 1/13~1/19
接触日 1/8~1/15頃
予測定点2025-4W
診断日 1/20~1/26
接触日 1/15~1/22頃
3W定点 5.62
定点倍加・半減期 29.5W
報告医院数 4,939
測定下限 0.0002
12-1st Surge 起点 45W
12-1st Surge 極大期 1W(推定)
4W定点予測値 4.2~7.2
全国ゲノムサーベイランス結果統計(GISAID報告分)
全国では、11th Surgeにおいて支配株であったJN1*+FLuQE(KP.3.3* 日本株)は、秋季以降、減衰基調であり、Surgeの挙動を支配していない。
JN1*+DeFLuQE(KP.3.1.1* 世界の多くで24秋季・冬季支配株)が11月に支配株となり、12-1st Surgeを発現させた。
XEC*(KP.3.3+KS.1.1 日本株から欧州で派生した組み替え体で24・25冬季支配株)が、12月に支配株となり、12-2nd Surgeを形成している。
JN1*+FLiRTのLP.8*は、10%前後の占有率を占めており、長期漸増である。
JN1*+FLiRTは、世界の多くの地域で24年2Qに支配株となったが、日本では、XDQおよびKP.3.3に圧迫されて長期にわたり10%以下と低迷してきた。この為日本は、JN1*+FLiRT空白地域であった。今後、XEC*が減衰に転じる2月以降、JN1*+FLiRT(LP.8* KP.1からの変異株)が支配株となる可能性が高まっており、2024XDQ 10-3rd同様に2月以降、長期にわたり12-3rd Surgeを形成する恐れがある。
日本では、変異株の分布が東西日本で違いがあり且つ、地域内でも違いが生じている。これはSurgeの挙動をとくに東西日本で大きく変える為、現状のゲノムシークェンス数は、桁で不足している。
加えて、既に日本株によって世界と異なるSurgeの挙動を示し(XDQ* 10-3rd Surge)、日本発の株が持ち出され、海外で日本株起源の変異株を作りそれが支配株となってSurgeをおこしXEC* 24/25秋季・冬季Surgeとなっており、世界への責任としてもゲノムシークェンス数の一桁以上の強化とGISAIDへの即時報告が求められる。
全国概況
全国では、全域でKP.3.1.1* 12-1st Surge、次いでXEC* 12-2nd Surgeが指数関数的成長を示している。
ゲノムサーベイランスGISAID報告分では、夏の支配株であったKP.3.3*は、11月以降支配株の座をKP.3.1.1*に譲り、これがKP.3.1.1* 12-1st Surgeを全国で発現させた。
KP.3.1.1* 12-1st Surgeの極大期は、9週極大仮説からの予測通り年末年始、とくに53W/1Wに集中し、ほぼ全都道府県で3Wには大きく減衰に転じ、収束に向かっていると考えられる。
沖縄県は、例年通り冬季Surgeの規模が小さく、遅い。
公開されている下水サーベイランス測定点の大部分で1~2Wに下水中ウイルスRNA濃度の減衰が観測されているが3W以降、大部分の測定点で下水中ウイルスRNA濃度の反転増加が観測されている。
KP.3.1.1*に次いでXEC*が9月以来、指数関数的成長を見せ。11~12月にかけてKP.3.1.1*と競争関係となった後、12月中旬以降、支配株となった。
連続して成長過程にあるXEC*12-2nd Surgeによる定点の上昇が生じるとすれば下水サーベイランス結果からも4W以降と考えられる。
現在、LP.8などの新たな変異株が10月から検出され、漸増しつつ全国に広がっており、12月には10%前後となっている。故にLP.8による見えにくい12-3rd Surgeが、2月中下旬以降Baselineをおしあげる形で発生し、5月連休後、6月頃まで継続する可能性がある。
但し最新のGISAID報告では、LP.8*の成長に陰りが観られ、新たな変異株が検出されている。
日本国内ではゲノムサーベイランス結果は、東西日本で傾向に違いがあり、地域内でも傾向の違いがある。
とくに東西日本では、R.1 4-1st Surgeとα 4-2nd Surgeが大きな挙動の違いを見せた。12th SurgeにおいてもKP.3.3*, KP.3.1.1*, XEC*, LP8*の4系統の株が東西で異なる挙動を示しており、11th Surgeの東西日本での違い（西高東低)と合わせて挙動の違いを示している。
基本的に甲信越・北陸・東海を緩衝地帯として関東以東、関西以西で異なる挙動を各シーズン示しており、「免疫負債仮説」で短期的負債については説明できている。一方で、1年を超える長期負債は、観測上は消滅している。
12th Surgeは、昨年10th Surgeと同様に12-1st, 2nd, 3rdの主に3つの波から構成され、8th Surgeに匹敵する過去最大級の規模になる蓋然性が高まっている。このため過去最大の死者が発生する恐れがある。
但し、西日本では、11th Surgeが激甚であったために波高は低め推移している。一方で、東日本では、高め推移しているが南関東では、先行するFlu A Surgeによって医療容量が既に圧迫されており定点は低めで飽和の兆候がある。
6ヶ月後の人口動態死亡統計で定量的・確定的評価をする事となる。これは、かつてのソ連邦・東欧分析と同じである。
2024年度は、10th Surge長期化の為に8月までの死亡数が過去最大となっている。12th冬季Surgeの長期化は、2021年、24年、25年と日本特有の現象となる見込みである。
11th Surgeにおける全国のCOVID-19医療飽和水準は､定点10であり上限は､定点15である。COVID-19医療飽和水準は、西高東低であり東京都など関東でたいへんに低い。但し、北海道など、12th Surgeにおいて夏を遥かに上回る定点値に医療が持ちこたえている為、とくに東日本での医療飽和水準の見直しと引き上げを予定している。
人口あたりの医療資源密度は、西日本で高く、東日本では明確に低い。このため東日本では、西日本より低い医療への負荷でCOVID-19医療飽和が始まる。52W時点では、秋田県では、直近5週間連続して定点10未満でCOVID-19医療飽和が継続している。
東京都は、定点医院数が人口比で少ない。対人高密度にして大阪府に13%、福岡県に24%疎である。これは、定点値が低いときの感度の低下をもたらす為、東京都の定点医院数を150医院増やし、570医院にすべきである。
医院当たり定点が0.1に近づくと抽出標本集団が過小であるために岸田ドクトリンにおける苛烈な診療抑制策（原始時代呪詛医療政策)のもとでは、過小評価傾向が強まる為に保守的な見方を要する。
測定下限は、定点報告医院数の逆数であり、その10倍が実用下限である。
凡例
公表数値は､すべて休日効果補正後である。
成長率による単純な定点の一週間先予測を併記。
目的は、定点の遅延時間を軽減する為。
全国←地域・都道府県
定点 2024-44W←定点集計週
診断日 10/28~11/3←定点集計区間
接触日 10/23~10/31頃←定点に現れる新規感染者の推定接触区間
定点8.80 ←定点医院あたりの週間報告数
定点倍加・半減期 -1W←定点二週間移動平均からの倍加・半減期
予測定点
2024-45W ←予測される定点区間
診断日 11/4~11/10←予測する定点集計区間
接触日 10/30~11/7頃←予測する定点に現れる新規感染者の推定接触区間
45W定点予測値 4~5
単純計算による予測値
「前後」は±20%