運動処方箋って知ってた？

こんにちは！
整体師/パーソナルトレーナーの牛窪　逸人です。

「スポーツジムの利用料は医療費控除の対象になる？」
「運動が健康維持によいのはわかるけど、具体的にどのような手続きが必要なの？」

このような疑問をお持ちの方に向けて、本記事では、「運動処方箋」とスポーツジム利用に関する医療費控除の仕組みについて詳しく解説します。

適切な制度を利用することで、健康を維持しながら経済的な負担を軽減することが可能になります。

日常生活における身体活動の効果

近年、働く人々の6割が、心身の何かしらに不調を持っているというデータが出ており、日常生活における予防医療の必要性が叫ばれています。

「WHO身体活動・座位行動 ガイドライン」ではすべての成人は健康のためには定期的な身体活動を行うべきであると提唱されています。

また、身体を動かすことは体だけではなく心にも良い影響を与えることがわかっています。

​集中力や認知機能能力そして学習能力など仕事業務のパフォーマンスを向上させる効果があることもわかってきています。

yahooニュースにも、「歩行「1日60分以上」、筋トレ「週2～3回」で健康に　国が推奨へ」というタイトルの記事がでていましたが、厚生労働省が日常生活の運動を推奨しています。

運動そのものが様々な疾患や症状の治療として効果的なのは周知の事実だと思いますが、自分の症状に合った運動施設を見つけたり、継続することはなかなか難しいことかと思います。

そんな時に役に立つのが認定健康増進施設と指定運動療法施設です。

認定健康増進施設と指定運動療法施設

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わが国では厚生労働大臣認定の健康増進施設という認定制度があります。

厚生労働省（旧：厚生省）が1988年に国民の健康づくりを推進する上で一定の基準を満たしたスポーツクラブやフィットネスクラブを認定しその普及を図るため「運動型健康増進施設認定規程」（昭和63年厚生省告示第273号）を策定し、運動型健康運動増進施設として大臣認定を開始しました。

主な認定基準は以下の通りです。

• 有酸素運動及び筋力強化運動等の補強運動が安全に行える設備の配置（トレーニングジム、運動フロア、プールの全部又は一部と付帯設備）

• 体力測定、運動プログラム提供及び応急処置のための設備の配置

• 生活指導を行うための設備を備えていること

• 健康運動指導士及びその他運動指導者等の配置

• 医療機関と適切な提携関係を有していること

• 継続的利用者に対する指導を適切に行っていること（健康状態の把握・体力測定運動プログラム）

また、健康増進施設のうち、一定の要件を満たす施設について、厚生労働省が運動療法を行うに適した施設として、指定運動療法施設となります。

こちらの施設では、医師の指示に基づく運動療法を実施する際に必要となる利用料金について、所得税法第７３条規定する医療費控除の対象とすることができる。

指定運動療法施設の認定基準は以下の通りです。

• 厚生労働大臣認定健康増進施設であること

• 提携医療機関担当医が日本医師会認定健康スポーツ医であること

• 健康運動実践指導者の配置

• 運動療法の実施にかかる料金体系を設定してあること （1回当たり10,000円以内）

運動療法を受けるためには健康スポーツ医が発行する運動療法処方箋と、指定運動療法施設が発行する運動療法実施証明書が必要です。

運動処方箋を活用するメリット

運動処方箋を活用することで、以下のようなメリットがあります。

1. 健康状態の改善

医師の指導のもとで適切な運動を行うことで、生活習慣病の予防・改善が期待できるだけでなく、ストレス耐性の向上やメンタルヘルスの安定にも役立ちます。

2. 経済的負担の軽減

医療費控除の対象となることで、税金の還付を受けられる可能性があるため、スポーツジムの利用料を実質的に抑えることができます。

また、
⬜︎糖尿病・高血圧・脂質異常症などの生活習慣病の予防・改善

⬜︎肥満やメタボリックシンドロームの解消

⬜︎ストレスやメンタル不調（適応障害・うつ病など）の軽減

⬜︎リハビリテーションの一環としての運動指導

を目的として、利用することも可能です。

まだまだ、知られていないことが多いと思いますので、ぜひ調べてみてください！！