資産艦隊戦況

米国株式と所有事業という二隻の空母と、FX、暗号資産、貴金属、サテライト事業群という4隻の駆逐艦からなる僕の艦隊が世界情勢からの猛攻を受け、満身創痍の状態であり、撃沈されかねない状況に陥りつつある。

この状況認識と作戦行動の共有は、全資産家が自身の資産艦隊の総司令官として戦略を練るのに役に立つかも知れない、と思い、戦況、及び戦略を公開する事とする。

僕自身は全ての投資家は同盟軍だと考えており、逆に全ての投機家は敵軍だと思っている。

敵は世界のインフレを助長し、物価高で庶民の生活を破壊し、生産基盤である企業の株を空売りし攻撃してくる。
世界各国政府は現在物価高対応策を取り、金利の引き上げに動いているが、日本国は景気動向と財政課題によって金利引き上げに動けずにいる。

この世界情勢下で、個々の投資家が、どのような戦略を取るべきか、まだ答えはない。
仮説を立て、実行し、犠牲を払って共有可能な情報を獲得するしかない状況にある。

米国株式

僕にとっては最大級の母艦であり、僕の資産コアに相当する米国株は全資産の５分の1に相当する。
戦果としてはかなり優秀であり、下落局面においても収益と評価益を持つ。

収益性のあるセクターはトレンドを形成していて、エネルギー、コモディティ、農業、生活必需品、メディカルのクラシックなバリュー株を中心に戦果を上げてくれている。

ハイテク株式下落の影響は金額こそ高いものの、株数は随分と減らしてあるので被害は、そこまで大きくないが、セクター単独では40％の評価損を負っている。
火災的悪化状況にはないので、ハイテク株に関しては継続保有をおこなっている。

債権ETFは壊滅的打撃を受けている。
金利上昇局面の終盤戦において、買入れを行いナンピン作戦を執行する。
金利上昇局面を抜けてもドル高状況は継続性が高いと予測しているので、$供給源としての分配金狙いで保有量を増加させる見通しである。

また宇宙関連株への投資、ウクライナ支援を目的とした少額投資も継続する。こちらの資金源は既存の配当株がもたらす配当金を当てていく。
$現金資産量を減少させる事なく、開発と難民支援に間接効果のある投資行動を継続させる。

エネルギーセクター、金鉱株に関しては段階的保有量の減少を執行している。
エネルギー高は人類の経済活動を圧迫する程に膨れ上がっている上、金鉱株に関しては金利上昇局面では弱体化する傾向にあるからであるが、世界情勢はエネルギーと金価格に上昇に寄与し、株安とインフレも、これらの価格上昇に寄与する。
一概にこれらのセクターの売却が正しいとも言い切れる訳ではないが、僕の戦略の中心は世界経済の安定化の方向性を取るので、エネルギーセクターは積み数を減少させ、インフレ抑制に微力を投じる。
金鉱株に関しては単純なる資金源として利益回収を行なっているという要素が大きい。

世界人民の生活保全に必要となるセクター、穀物、農業、原子力、医療などへのセクターへの積立投資を継続中。
全体としては買いも売りも少額で時間をかけて展開していく方向性をとっている。

所有事業

僕のコア事業は建設業である。市場状況を見るに今年の後半は需要が高まる。今まではコロナの影響を受け、売上成長は壊滅的状況であったが、日本国内の需要供給バランスにおいては建設施工技術提供の必要性は損なわれていないと判断し、事業継続を行なっている。

実際のオペレーションのインターネット環境を用いたネットワーク構成の2点が前線領域になる。
現場オペレーションは建設業において価値提供を行う元下請けを問わないネットワークによるパフォーマンスが主要火力となる。

自社リソースだけに拘らない顧客様に対するソリューション展開がオペレーション戦略の要である。
インターネット上でのネットワーク形成は外注先との協力を持って戦略を進める方針だが、大手と組んだが故に戦略行動は愚鈍化しているので当社からの情報発信体制とコミュニケーション活性化行動により閉塞を打開する方針で行動していく。

単一事業再投資率は30％程度とし、他のセクターへの資金流動の供給母艦となるのが、この資産クラスの最大の任務であると考えている。

FX

最も攻撃的な作戦行動を取っている戦艦が信用為替取引であり、生活可能水準の利益を叩き出し続けてくれていたが、現在の急激な円安状況と世界的な利上げの影響で現在大火災を生じている。

元金の30％を評価損として抱え、為替差益に基づく戦略はスイス中銀による金融引き締めにより危機的状況に陥っている。

SWIFT排除の対抗策をプーチン政権が発した段階で欧州通貨の価格引き上げの為の微力行動の資金として補償金を倍額に増額し買入れを行ってきたが劇的な円安状況により、対日本円ではなく通貨価値バランスを取る戦略へ変更した。

大幅に増額した補償金によって巨大な含み益を抱えつつも500％前後の維持率を保ってはいるものの、今回のスイス利上げによって、このバランスが破壊されつつある。
金利差を基準にした戦略では円購入を実行出来る数少ない通貨であったスイスフランが金利引き上げをした事で、円安対抗策として保有してきたスイス売のポジションが全て危険に晒される状況に至っている。

この状況においては元金を追加し高金利通貨の大型利益確定に際し、売却し円に戻し、それでスイスフランを買い戻す戦術を計画している。
最終利益量は大幅減少するが、今はリスクヘッジを優先する方針で危険ポジションの処理を優先させる。

他の資産クラスからの資金注入を必要とする。

暗号資産

FXとは対照的に最も安全な資産クラスである。この部門は既に暗号資産による収益によってのみ運営されている。
つまり幾ら損失を被っても構わない部門であり、資産サイズも全体の1％未満である。

また、この部門で取り扱われる資産は今後のDAOやNFTの事業行動のリソースとする事を目的としていて、もはや金融資産領域ではなく事業リソースとしての取り扱いに変換されつつある。

つまり下落は事業リソースの低価格化を意味しており、殆ど全ての事業資材が値上がりしている状況の中で安価化が進行してくれているので、購入を継続するだけで日々安い値段で購入出来るというメリットが拡大していく方向性になっている。

貴金属

これも現物であり、殆ど安全資産である。
金・銀・プラチナ・アルミ・ステンレス・鉄を保有し、事業材として運用したり、売却益を得たりしている。

極端に値段が下降した際には積立投資を仕掛け、上昇したら打ち止める方式で保有量を増加させる戦略を保つ。
現在保有している金はコロナショック時の下落からの買い集めで現在は小規模積立を継続している。

今後は銀、プラチナの買い入れも再開していく見通し。
アルミ、ステンレス、鉄は買い入れる事をせず、建設部材の流用に留める。

サテライト事業部

これは駆逐艦というよりも空軍所有の空母に近いかもしれない。資金調達面から見れば遊撃隊である。
3Dプリンティングやデジタル空間への進出、コンテンツビジネス、プロダクトデザイン、開発、販売などを行なっている。

時々はコア事業と連携したり、外部事業者と連携したりしながら展開して行っている。
また所有不動産の管理を行い、そこを母艦としている。

加えて、アウトドア空間にテント設営し、キャンピングオフィス空間を展開する。
主なアプローチは物体制作とデジタル制作であり、加えてコア事業に必要なアプローチの開発している。

元々、投資関連事業も、このサテライト事業群の中に存在しており、現在は収益性の向上に伴って独立、その後の成長によって、現在は僕のコア、主力として認識している。

今後も新規事業開発を行い、コア事業をサポートしつつ、新たな主要体になり得るビジネスを開発し続けていく。

開発資金はコア事業から供給される。