テクノロジー時代に必要な「基礎知識」とは何か【note始めました】
この記事では、自己紹介を兼ねて、「テクノロジー時代に必要な『基礎知識』とは何か」という問いについてお答えできればと思います。
ご挨拶
はじめまして、山口と申します。テクノロジーｘビジネスｘデザインの３つの領域を跨る分野での研修事業を展開するアーテリジェンスという会社を2020年から創業しまして、ちょうど2年が経とうするところです。
「デジタル・バリューを最大化する」というミッションを掲げ、プロダクトイノベーション、デザインプロセス、グロースマーケティングなどを通じて、企業の競争力の底上げを行うということをしています。端的に言ってしまうと、「デジタルやテクノロジーの力を企業浸透させるための研修や経営コンサルティング」を実践している会社です。
テクノロジーの力は「一部の技術が得意な人」だけのものではなく、もっと多くの企業に活用して欲しいという気持ちで取り組んでいます。
会社を立ち上げた経緯
会社設立を通じて目指したいのは、「領域横断的な学びを促進したい」、ということにあります。総合商社に入社、テクノロジー分野の投資業務を中心に取り組んでいました。幸運なことに米国に2年間、ビジネススクールに留学する機会を頂いたのですが、そこではケーススタディという形で、あらゆる会社の成功や失敗の原因を考えていくことが求められました。世界中から色々なバックグラウンドの人材が集まるため、持っている知見も広く、ビジネスの総合格闘技のような場所でした。
日本に帰国してからは海外M&Aの仕事や、出資先のIT企業に出向して経営企画業務やプロダクトマネジメント業務などに関わっていましたが、そこで一つ転機となる話があります。過去に仕事をご一緒した方の中でアライアンスを推進していた、とある技術分野では大変優秀な方がいたのですが、いくつか重要なポイントが抜け落ちていたために非常に不利な条件交渉となっていました。残念ながら、私がサポートに入ったタイミングでは既に案件が確定しまったため間に合わなかったのですが、基本的な視点を抑えておけば、もっと良いプロジェクトになっていたかもしれない、という惜しさが残りました。
このような体験から「個人の専門性を広げる学習機会を提供することで、成果を引き出すことができるのではないか」と感じはじめるようになりました。20代は色々なことを学ぶ機会がありますが、30代、40代と年代が上がるにつれて、自分の専門外のことを学ぶ機会は減ってきてしまいます。だからこそ、どの世代でも、新しい分野や領域、とりわけテクノロジーなど一見障壁の高い分野に挑戦できる学びの場を提供したいと思っています。
テクノロジー時代の「基礎知識」
今は「テクノロジーの時代」だとも言われており、これまでのスキルや知識が通用するとは限らず、持っている基礎知識そのものをアップデートする必要があります。しかし、多くの教育機関や企業は、そのような時代の変化に対応しきれずにいます。
現在のトレンドとされるようなデザイン思考、プログラミング、データアナリティクス、アジャイル開発、リーンスタートアップ・・・などなど、常に新しい「カタカナ用語」が増える中で、経験上、実際に幅広い分野に常にキャッチアップができている人は、経営のトップ層であっても非常に少数派だと感じています。
とりわけ、テクノロジーの分野は文系出身者または文系職（営業職・企画職・総合職など）にとっては、苦手意識を持ってしまっている人も少なくありません。
だからといって変化の激しい分野の学びを止めてしまうと、なかなか成果に結びつかなくなってしまい、だんだんと追いつけなくなるという負のスパイラルに入ってしまいます。アーテリジェンスは、そんな「負のスパイラル」を脱却して常に最新の知識にアップデートできるような共通言語を用意したいと考えています。
話を戻すと、本記事のテーマである「テクノロジー時代に必要な『基礎知識』とは何か」という問いに答えるとすれば、従来の経済活動があらゆる場面でデジタルに置き換わっていく中で、関係者が「その都度、デジタル分野の用語解説をしなくても十分にコミュニケーションが取れる水準の知識」が最低限の共通言語にあたると考えています。自社のサービスをSaaS型に置き換えたり、人が提供してきたサービスを自動化していく場面が増えてくると思います。そういった動きの中でも、十分関係者で会話できる水準の基礎知識があるとないとでは、大きく生産性が変わってくると思うのです。（さらに具体的な共通言語の内容については、お問い合わせいただければ詳しい内容をご紹介いたします）
例えば最近では、アマゾンが10万人の従業員に対して7億ドル以上を投資してリスキリングを行うことや、国内ではYahoo!Japanが8000人の全社員にAI知識のリスキリングを行うと発表しています。このような流れは、当然各分野の高度専門家はいると思いますが、特定の誰かがデジタル分野の知識を身に着ければ良いというよりは、広く社員全体にスキル教育を推進しようという動きです。また2018年の経済財政白書では、社会人の「学び直し」により、その後数年間の収入が10万円～30万円/年程度増加するという調査もあり、費用対効果が見込めることも分かっています。
Noteで発信していきたいこと
Noteでは、トレンドとして出てくるような「カタカナ用語」の解説や、研修にまつわる話（人材開発、人事制度設計、業務プロセス設計）を中心に不定期で発信していき、少しでもお役に立てればと思っています。
特にこういったニーズのある方にお勧めです。
・カタカナ用語を含めたテック分野の最新情報について感度を高めておきたい
・「デジタル」を軸に基礎知識を持っておきたい
・人材育成や組織開発のネタとして把握しておきたい
・新規事業のネタを探したい
会社の状況や、考えている総括などもまた適宜まとめていく予定です。
お読みいただきありがとうございました。
宜しければ、ぜひフォローいただければ幸いです m (_ _) m