ダイレクトリクルーティングで効果的に候補者を探すためのテクニック

ダイレクトリクルーティングで行う際にターゲットをどのように探すべきか悩まれている採用担当者は多いと思います。検索方法を変更するだけで探すことができるケースや全く対象者が媒体の中にいないにも関わらず媒体の隅々まで探して時間をかけてしまっているケースなど様々な担当者にお会いしました。

候補者を探すためのテクニックを一部抜き出して記載しています。

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社内の要件合意の重要性

ダイレクトリクルーティングを行う際に最も大事になることは社内で必要な採用要件の擦り合わせです。よく起きることとしては①人事採用部門と配属現場部門で採用要件の認識が異なること、②現場部門の中で部長と課長の採用認識が異なることです。

①の場合は配属現場部門の言われるがまま理想の高い採用要件で採用活動を中々採用できないと疲弊しているケースが最も多く見られます。勿論理想の人材を採用するためのアクションは大事ですが、採用市場に候補者が現れない場合に社内育成で対応する、ダイレクトリクルーティングを諦めてヘッドハンティング会社を活用して採用するなど検討が必要です。

②の場合は例えばメンバー採用を行う際に課長は業務キャパシティで新規採用をするのであればスキルが高い人を採用したいと思っているが、部長は課長に新規メンバーの育成を任せればよいと考えているなどのケースを見てきました。

①も②の場合もどのような人をサーチすべきなのかをステークホルダーと調整を行うことが大事です。

検索職種の全てを把握

候補者サーチを行う際にまず絞り込みを行うものは「職種」だと思います。
ただし「職種」で気をつけていただきたいことは漏れが発生する可能性です。

例であげるとデータサイエンティストをサーチしたいと思う場合、職種を「データサイエンティスト」だけでは漏れが発生する可能性があります。人によってはデータアナリストにチェックを入れているかもしませんし、人によってはデータエンジニアとしてバックエンドエンジニアにチェックしているかもしれません。勿論データアナリストもデータエンジニアもデータサイエンティストとは異なるのですが、企業によっては兼任されているケースもあり、対象者がどこにチェックしているかを想起することが大切です。

また他の例をあげると中小企業で事業開発のポジションを探そうとしているとします。中小企業で「事業開発」を示すものは優秀な営業実績を有しており、事業部門の管理職として営業マネジメントと新規事業開発ができるような方が対象者になる可能性もあります。その際は職種のチェックボックスには「事業開発」だけでなく「新規事業開発」や「営業」も加わることとなります。

どのような仕事がどのような職責を担うのかを把握していくことが漏れのないアプローチにつながります。

上限年収を緩和してサーチ

採用ポジションの想定年収が500万円から600万円の場合、上限現年収は700万円未満や750万円未満でサーチすることを検討して良いと思います。待遇UPを目的として転職活動を行う方が多いと思いますが、一部の方は待遇が下がっても働きがいや職場環境、もしくは通勤しやすいなどの理由で転職活動を行います。また年収を下げてでも入社したいという候補者と企業のやりとりを多く見てきました。サーチできる人数にもよりますが候補者の現年収に縛られすぎない採用活動をおすすめします。