未来を見据えた特許情報・技術情報の収集と分析の考え方

「知財情報を組織の力に🄬」をモットーに活動している知財情報コンサルタントの野崎です。

本記事は技術情報協会「“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方」（2021年10月）に寄稿した論考です。

本記事を通じて、未来予測・将来予測を行うための特許情報や技術情報の収集・分析方法について習得していただければ幸いです。

はじめに

本節では未来を見据えた事業戦略および研究開発戦略を策定するための、特許情報や学術論文等の技術情報の収集と分析の考え方について解説する。著名な経営思想家であるピーター・ドラッカーは「われわれは未来についてふたつのことしか知らない。ひとつは、未来は知りえない、もうひとつは、未来は今日存在するものとも、今日予測するものとも違うということである」1)と述べているように、誰でも確実に到来する未来を予測することはできない。特許情報や技術情報を利用して確実に成功する戦略が導出できるわけではないが、成功確率を高めることは可能である。

1. 未来予測の容易性・困難性

大前提として未来予測の容易性・困難性について図1に示す。未来を見据えた事業戦略や研究開発戦略を策定する際に、それが2025年をターゲットとした比較的短期的な未来をターゲットに置くか、または2020年10月に日本政府から発表された「2050年カーボンニュートラル」のように長期的な未来を見据えるのかによって、未来予測の困難性は変わってくる。

図1：未来予測の容易性・困難性マトリックス

一般論としてはマクロレベルの方が予測はしやすいく、ミクロレベル（例：どのような商品・サービスがヒットするのか）は予測が難しい（特許情報を用いた個別具体的な商品・サービスの予測困難性については参考文献2）-3)を参照）。

一方、予測しやすいマクロレベルも短期的と長期的でその性質は異なる。短期的であれば本節で後述するような特許情報や技術情報を使った予測が可能である（繰り返しになるが必ずしも100%当たるとは限らない）。長期的であれば2015年に国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）や上述した日本政府の「2050年カーボンニュートラル」のように、国際機関や各国政府・公的機関などがあるべき将来像を提示しているので、これらの情報を収集して、自社の戦略策定に活用すれば良い。

以降では、マクロレベルにおける未来を見据えた特許情報・技術情報の収集と分析の考え方に焦点を当てて解説していき、

2. 未来を見据えた事業戦略・研究開発戦略策定のアプローチ

未来を見据えた事業戦略・研究開発戦略策定には図2に示すようにニーズドリブン（ニーズ起点）とシーズドリブン（シーズ起点）の2つに大別される。特許情報や技術情報はシーズ情報である。