もはや本編不要？ 武智倫太郎のNoteはコメント欄がメインコンテンツ化
常に廃刊の危機にさらされている『ツンデレ童話』の数少ない愛読者であるサブリナさんから、『ビッグテックの最新情報を英語ニュースで読んでいるようでは遅すぎる理由』について、以下のコメントをいただきました。いつもナイスなコメントをありがとうございます！
無理に若者言葉で挨拶すると『サブさん、あざーっす！』となりますが、時事用語事典によると『あざーっす！』は20年前の若者言葉だそうです。つまり、当時の若者は今や中年に差し掛かっているということになります。
これは『キムタク老化現象』にも匹敵する、由々しき事態と言えるでしょう。日産とキムタク、両者ともにアクセル全開で加齢がトップギアに入る中、日産はすでに起用しているキムタクの『加齢効果』をフル活用し、老眼や難聴でも安全運転できる『シニア専用車両』のコンセプトを前面に押し出し、少子高齢化社会に加齢（あえて華麗とは書かない、この親父ギャグセンスがたまりません）に対応すべきなのです！
ビックデックの最新情報量が少なくなったり、間違いは問題が生じてくるかも知れませんが、多少の遅れは証券など意外、そこまで支障ない気もするのですが。
武智さまが最初に書かれてる、証言、証拠固め、議論を通したものは時間がかかりますが、より真実に近いものの情報が欲しいと思います。
この世に真実はないのかも知れませんが…。
サブリナさんのコメントには三つの要素が含まれていますので、それぞれの項目について解説します。
一、ビッグテックの最新情報、精度とスピードのバランス問題
金融・証券会社だけでなく、老後に備えて株式投資やFX、CFDなどの資産運用を行う人々にとっても、これは極めて重要な問題です。
『初老』は40歳と定義されており、年金制度の先行きが不透明な中、老後資金の確保はかつてないほど重要な課題となっています。 そのため、資産運用の成否が、老境に差し掛かるキムタク世代の人生設計を大きく左右する可能性があるのです。
『決められない日産』が、スケジュール通りに何の決断もできず、ホンダとの経営統合が破談になることは、すでに『日産に学ぶ病理学：日産経営危機から得られる教訓』シリーズで予測済みです。そのため、私のnote（コメント欄）の愛読者の皆様にとっては、『やはり武智の言っていた通りになっているね』と感じることでしょう。
一方で、日産がホンダと経営統合して世界3位になるという妄想で株を買ってしまい、そのニュースで高値掴みをした情報弱者の個人投資家は、すでに20％近い損を出しているのです。
これが信用取引で最大レバレッジ（3.3倍の界王拳）をかけていた場合、損失はさらに深刻になります。具体的には、自己資金100万円で3.3倍のレバレッジをかけ、330万円分の株を購入した場合、約23.91%の下落で約78.91万円の損失となります。
最悪ケースだと、経営統合が発表されてから12月26日に552円まで上昇した時点で信用買いしていた場合は、たったの20日間で420円に下落しているので、約23.91%の下落となります。
証拠金の100万円に対して損失は約78.91万円に達し、証拠金維持率は約21.09%まで低下します。通常、証拠金維持率が30%以下になると、追加証拠金（マージンコール）が発生するため、この水準ではほぼ確実に追加証拠金の請求を受けることになります。
さらに下落が続けば、強制ロスカットが発動し、証拠金を超える損失が発生し、借金を背負うリスクもあります。
情報弱者が『みずほ証券』のような会社の口車に乗せられ、レバレッジの怖さを理解せずに取引を行うことは、資産を一瞬で失うリスクを伴うのです。
二、証言・証拠・議論を経た情報は本当に『真実』に近づくのか？
これは、日産とホンダの経営統合に関する私の予測記事を再検証していただければ、お分かりいただけるでしょう。経済新聞や産業新聞、自動車業界新聞、週刊経済誌などが総力を挙げて取材し、自動車業界専門のアナリストが調査し、経済学者がまとめた予測よりも、私が適当に書いた予測の方が的確だったと分かるはずです。
つまり、日本のマスメディアの報道など何のあてにもならず、寧ろツンデレ童話の方が真実に近い可能性があるのです。ツンデレ童話を読んでいた方が、国際経済のメカニズムをより深く理解できるのではないでしょうか。
実際、期限切れ当日の1月31日に『ホンダと日産 経営統合の方向性について2月中旬まで判断先延ばし 日産のリストラ策は不十分との見方も』と報道されました。この記事を書いているのは2月1日なので、『日産には決められない』という私の予測が的中したことが確定したのです。つまり、日本のニュースは、私にとって予測の正しさを確認するための手段に過ぎません。
また、日産とホンダの経営統合の話は、2024年12月23日に突如浮上したものではなく、半年以上にわたり国交省や経産省などが介入し、根回しが行われていたはずです。それ以前の問題として、同業他社の動向は何十年にもわたって研究されており、両社は互いの対抗車を開発し、販売戦略を立ててきたことは常識です。
何十年にもわたって、ホンダの情報や人脈を蓄積しておきながら、いざ決断すべき場面では何も決められず、テレビや新聞の報道を気にしながら右往左往し、内部分裂し、派閥争いを繰り広げる典型的な『ダメな日本企業』の姿が日産なのです。
一方、マイクロソフトはディープシークショック発生からわずか2日後の2025年1月29日に、DeepSeek社のAIモデル『R1』をAzure AI Foundry（マイクロソフトのAIクラウドサービス）およびGitHub（マイクロソフトが運営するプログラム共有サービス）のモデルカタログで提供開始しました。
このR1モデルについて、マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは、厳格なレッドチームテストと安全性評価を受けていると説明しています。これにより、モデルの挙動を自動的に評価し、潜在的なリスクを軽減するための広範なセキュリティチェックが実施されています。
さらに、マイクロソフトはR1モデルをAzure AI FoundryおよびGitHubで提供することで、開発者や企業が最新のAI機能をより手軽に活用できるようにすると発表しました。
つまり、マイクロソフトはディープシークのAIモデルを極めて迅速に評価し、安全性を確認した上で、自社のクラウドAIサービスでの提供を決定・発表したことになります。
三、この世に絶対的な真実は存在するのか？
o1 APIのコストは100万トークンあたり15ドルかかっており、DeepSeekは100万トークンあたり0.55ドル
（中略）
Lambert氏の推定では、DeepSeek AIの年間運営コストは5億〜10億ドル（約7500億円〜1.5兆円）にも達すると予測しています。
それでも、米国の競合AI企業が年間100億ドル（約15兆円）を投じている現状を考えれば、DeepSeekのアプローチは依然として低コストでのAI開発の新たな可能性を示していくれていることは確かです。
上の記事の意味が理解できると、以下の記事にある『この判断ミスは、SBGおよび孫正義氏にとって致命傷となる可能性があり、最も早く経営危機に陥るのは同社であると考えられます。特に巨額投資を前提としたAI戦略の実現可能性が疑問視される中、資金調達の難航や投資家の信頼低下が重なると、SBGにとって大きなリスクとなるでしょう。』という記述が、的中する可能性が高いことが分かるはずです。この予測が検証されるのは、SBGまたは孫正義氏が2026年度末頃に経営破綻する時ではないでしょうか。
武智倫太郎