「若手へのOff-JTが38%減。はじまる大手企業の育成力低下― 古屋星斗」リクルートワークス研究所 2022/12/5
【記事の要約】
大手新入社員のOJTの機会について、「一定の教育プログラムをもとに、上司や先輩等から指導を受けた」が 、2015年の40.9%から2021年は30.3%へと減少した。また、教育プログラム外の指導は微増、マニュアルを用いた学びは倍増になった。Off-JTも、機会を得られなかった若手は39.7%から46.5%へ増加し、年間平均Off-JT時間も38％減少した。一方、「勤務時間を選ぶことができた」割合は12.8%から27.0%に、「働く場所を選ぶことができた」割合は4.9%から22.9%へ増加しており、副業で経験を得たり、多分野で師匠を見つけたりして「自分で育つ」ことはしやすくなった。
【私の考え】
日本の大企業は新卒一括採用した人材の能力開発を行う点が強みであったはずだが、GDPに占める企業の能力開発費の割合の研究でも、日本は他国に比べ劇的に低い。また、OJTの実施率も先進国の中で低いのが現状であるという。OJTとOff-JTはいずれも売上を高める効果が明らかになっており、人材育成の機能不全が日本企業の国際競争力が低い大きな要因だと改めて考えた。