日航123便の真の墜落原因とは

森永卓郎氏は日航123便の墜落事故が、日本経済や外交政策に与えた影響を掘り下げて語っています。このブログでは、森永氏が語った事件の核心について解説します。

森永氏は、1985年に発生した日本航空123便の墜落事故が、単なる圧力隔壁の修理ミスではなく、「政治的意図」や「隠蔽」の産物であった可能性を提示しています。事故の公式見解では圧力隔壁の破損が原因とされていますが、次のような疑問点が指摘されています：

急減圧の矛盾：高度2万4千フィートで圧力隔壁が破損した場合、20分間酸素マスクなしで生存は不可能。
救助遅延の謎：米軍がレーダーで位置を把握していたにもかかわらず、日本政府が米軍の救援を拒否。
自衛隊関与の可能性：相模湾の自衛隊艦船からの誤射による墜落の可能性。

これらの点から、123便の事故は単なる航空事故ではなく、自衛隊の関与が影響したと森永氏は主張します。あくまでも自衛隊関与は決定的証拠がないので憶測にはなります。

森永氏は、この事故をボーイング社が泥を被ってもらう代わりに、アメリカに大きな「借り」を作り、その後の経済政策がアメリカ主導で進められたと指摘しています。特に1985年のプラザ合意は、日本経済の転落の始まりで、以下の点がその影響として挙げられています。

円高誘導：プラザ合意で円高が進み、日本の輸出産業が打撃を受けました。
半導体産業の崩壊：日米半導体協定により、日本のシェアは50%から10%となり、世界市場から大きく後退した。

森永氏は、123便の事故が「経済戦争」の一端であり、これをきっかけに日本がアメリカに経済的な従属を強いられる構図が生まれたとしています。

森永氏は123便事故の真実を報じることがタブー視されている背景にも言及しています。主要メディアはこの事件を掘り下げることを避け、ジャーナリストや著者に対する圧力が存在することが示唆されています。森永氏は、自身も番組を降板させられるなど、真実を伝えようとする者への妨害を経験したと語っています。

森永氏は、今後「真実の追求」と「自立した国家運営」を訴えています。
アメリカに依存しない独立した政策運営を目指すべきであり、そのためには真実の追求が必要であると訴えています。

自衛隊関与はあくまで憶測なので、今後は最高裁でのフライトレコーダーのデータ開示に期待が寄せられます。