子供を育てるということ
『育児は育自』
子育ては、自分を育てることでもある。
1. 家族紹介
僕の家族は、妻(永遠の27歳)、娘(1歳11ヶ月、自宅保育)との3人。2017年に籍を入れてから、早いもので結婚4年目に入りました。
今のところ妻とも仲良く過ごしているし、娘もすくすく育っているように思います。
うちは、僕が仕事に出て、妻は専業主婦(フリーランス&学生)という状況。僕の帰りは通常20:30、早く帰れても18時半であり、20:00には就寝する娘と平日顔を合わせられる時間は朝の1時間弱。平日の育児、家事は妻に頼ってしまっているのが現状です。
因みに妻は『専業主婦』と言いましたが、結婚当初はバリバリ働いていました。娘の妊娠を機に2人で今後のことをよく話した結果、妻が仕事を一旦辞めるという結論に至りました。この結論になった理由は下記の通りです。
①妻の勤めていた会社は妻含め2人であり、育児休暇等制度はなかった。
②今後の支出を考えた時に僕の方が収入が見込めた。
③妻自身、産まれて来る娘との時間を大切にしたいと考えた。
④妻も別途やりたい仕事があり、今の仕事を辞める決意に至った。
こうして妻は前職を辞め、現在はフリーランスとして育児の合間を縫って文章を書いています。また、やりたい仕事に就くべく月数回学校にも通い、来月には試験といった感じでいわゆる『専業主婦』からは外れているかもしれません。そんな僕達家族の中で最近話題なのがまさに『育児問題』なんです。
2. 育児問題〜考え方〜
内閣府としては育児問題として以下を挙げています。
①女性が仕事と子育てを両立することが難しい。
②男性が子育てに十分な時間をかけられない。
③ワーク・ライフ・バランスを実現できるような仕事の仕方になっていない。
これは根深い問題であり、人それぞれ見解は違うと思いますが『仕組みの問題点』としては内閣府の言うところもあると感じます。
しかし、ここでは『仕組みの問題点』でなく、そもそもの『考え方』に疑問を投じていきたいと思います。極論じみた事も書きますので、賛否両論あるかと思います。実際に答えのない問いであり、僕も僕の妻も頭を悩ましている内容です。
それは『育児ってそんなに甘いものか』ということ。
昨今、女性活躍推進が叫ばれ、共働き世帯の広がりを見せています。これは一企業人としては人手も増え喜ばしい事でもありますが、一方で一抹の不安を感じる内容です。
『子供への影響はないのだろうか』この言葉が頭をよぎります。
共働き世帯としては男女問わず『早く復帰して仕事がしたい！』という意見も多く、その制度、環境作りが求められています。確かに、アメリカでは基本的に「産前休暇」がなかったり、産後も「3ヶ月以内」で『職場復帰』するワーキングママが7割を超え、最短ケースでは「2週間」での職場復帰というケースも珍しくないようです。日本の手厚い育児休暇期間、専業主婦という選択に対し海外からは『甘い』という意見もあります。
この事実をもとに『海外では普通』『わたし、僕の人生であり、キラキラとした社会にでる権利は皆んな当然持っている！』と煽るメディアに対し『そうだ！そうだ！』と声を上げている人を見ると、自分でしっかり考えた意見なのかな？と思ってしまいます。
海外では普通＝正しいではないし、権利と言うならば、子供達も『親に愛されて育つ権利』を持っています。
Twitterや、ブログ、Facebookで『保育園でトイトレやって貰っちゃてラッキー』『0歳保育だから離乳食とか作ったことない。笑』みたいな発言を見ると、『子供の可愛いの良いとこどり』みたいで、なかなか心穏やかではありません。
次の章で述べますが、勿論日本の経済事情から資金面が主でこういった環境になっていることは理解しています(一応金融マンです)。
ただ、『子供と接する時間は関係なく、質を高めれば問題ない』という考えは大人な都合の良い解釈であり、『時間も長く、質も良い』に越した事はないんじゃないかと思います。
だから僕は少しでも多くの親が真剣に子供との時間を考えてほしいなと思います。その結果が『たくさんの大人で協力して子どもを育てる』という答えなのであれば全く否定はしません。
『子供はあずければ仕事できる』『共働きの方が、結果的に合理的』といった感覚で子供との時間を放棄することは、将来の後悔に繋がると考えています(僕も妻も真剣に議論を重ねているところです)。
3. 日本の背景
日本が今どういった状況に立たされているのか、良く分かる統計データがあったので記載しておきます。
橘木 俊詔さんの 『日本の構造 50の統計データで読む国のかたち』。日本の状況を数字で捉える事ができます。今回のテーマに関わりそんな所では、下記の様な統計があります。奥様旦那様との議論の参考資料としてお使い下さい。
①年間出生数100万人を切る
昭和46年頃の第二次ベビーブームの頃は、年間200万人近い子供が産まれていたが、令和元年の年間出生数は約86万人と50年足らずで半減。
②相対的貧困率15.4%
相対的貧困率とは、国民全員を手取り収入準に並べてちょうど真ん中にいる人の収入を100とした時、手取り収入が50に満たない人の割合。
日本の場合、手取りが120万円程を下回ると相対的貧困に当てはまる水準。相対的貧困率15.7%とは日本国民の6〜7人のうち1人が貧困ということ。
③共働き世帯1,245万世帯、専業主婦世帯582万世帯
貧困率の上昇もあり、世帯年収を上げるべき共働き世帯は年々増加し、今では専業主婦世帯の2倍以上。
④公的教育支出GDPの2.9%
日本は世界的に見て教育にお金を使わない国という表れ。因みに、アメリカは4.1%、EU平均は4.0%。
以上になります。こういった資料も見ながら考えることでわが国日本で子供をどうするか考えるべきなのかも知れません。④の公的教育支出のデータを見れば、『もしかするとアメリカの職場復帰できる理由は公的教育に任せられるからなのかも』では日本では…と議論が深まるかと思います。
4. ブレない家訓
皆さんの家には家訓と呼ばれるものがあるでしょうか？うちの実家では示されてませんでしたが、これだけは守れという教えはありました。
→詳しくは、過去記事を見てみて下さい。
新たな家族としてスタートした僕らは、妻と共通の価値観のもと、下記を『たま家の3K』としました。
①傷付けない
他人は勿論、自分も含め大切に
②決めつけない
雑音に騙される事なく、物事の本質を見る
③気取らない
格好つけない、見下さない、天狗にならない
皆様も自分達教育の主軸をブラさないように、家訓を取り入れてみては如何でしょうか。
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