「社内アンケート」で従業員の本音が出た話

＜おじさんDX　Vol 86＞

とある会社で、社内アンケートが、実施された話です。

1.社内アンケート（従業員満足度調査）

　社内アンケート（従業員満足度調査）を定期的に従業員を対象として実施している企業が、多くなっています。主に職場環境に対する現状の満足度を会社が、把握するためです。
　社内アンケートの実施にはメリットがあり、従業員や組織が、抱える悩みや問題、課題を把握し、会社が改善をすることによって、従業員満足度が向上し、離職率の低下が期待できます。また、組織課題の解決やシステム構築による生産性の向上、生産性向上による業績アップが、見込めるのです。

　
簡潔に言うと、社員の声が経営サイドに届き改善される（可能性が高まる）という事です。

2.導入の目的と理由

　離職率の低下を目的として導入しました。導入に際しては、他企業で社内アンケートを行った結果、従業員満足度が向上し、離職率の低下に効果があったと「聞いた」からです。私がこの話を聞いた際には「理念なき状況」で行うアンケート実施は、危険な事態になると思いました。

3.社員の本音が必要

　当初社内アンケート実施の際には、無記名ではなく記名で行われていました。会社は「無記名だと詳細を本人に確認出来ない」という事だったらしいのです。システムを導入し、何度かアンケートを実施しましたが、従業員満足度が「高い」という結果ばかりだったようです。

結果は、社内公示されますが、社員の反応は悪いです。

『こんな、アンケートをいくらやっても無駄』
『アンケートに答える手間や時間が勿体ない』
『余計な仕事を増やさないで欲しい』
『名前を記入するんでしょ？当たり障りなく答えておいた』

従業員は、全く本音でアンケートに回答をしていません。
　
　中には、会社への苦言を書いた従業員も居たようですが、そうした意見については、忖度が働いていたり、結果操作された様子で公示されていないのです。こうした不信感は、瞬く間に従業員間で広まります。アンケートを実施した事によって、不信感を招いてしまったのです。

４.外部業者に調査委託

　システムの導入のみ自社で行った社内アンケートは、大失敗に終わります。失敗どころかマイナスの状態です。むしろ離職率は、上がっていきます。危機を感じた会社は、アンケートの公平性と匿名性を持たせるため、費用は掛かりますが、外部業者に調査を委託します。

5.非常に厳しい結果

　外部業者へ調査を委託したアンケート結果は、非常に厳しい内容ばかりだったようです。内容は外部業者が、報告を躊躇するようなものばかりで、社長や経営陣への批判だけでなく、会社への不満が、それこそ大量に上がって来たのです。外部業者から資料や報告を受けていた際、この結果に経営陣は、こともあろうか激怒します。

『何をどう調査したら、こんな結果になるんだ！』
『こんな事を聞いているのではない！』
『もっとマシなデーターをよこせないのか！』

　外部業者も内心「この経営陣にしてこの結果あり」と思ったでしょう。

　そしてその結果は、発表されることはありませんでした。

　従業員からすれば、「本音を書いたら書いたで、改善する気がない」「改善するフリだけ！」「改善する気がないなら、アンケート実施不要」「答えたのに結果の報告が、無いのはどういう事ですか？」と本音を漏らす従業員も出てきたのです。

6.結果として溝が深まった

　その会社は、社内アンケートシステムを辞めてしまいます。もちろん改善はされていません。離職率が、低下するどころか更に高まってしまったのです。会社と社員の間の溝は、深まるばかりです。
　
　私が思うに従業員満足度のアンケートを実施するなら、会社や経営陣に都合の悪い結果が出ても、それは調査結果なのですから、対処できるところから謙虚な姿勢で誠実に取り組むことが必要と思います。

　手間をかけて、時間もかけて、お金もかけて、離職率を上げる。

何をしたかったのでしょう。

そう思う　おじさんでした。