障害者雇用の事務員として

私は東京都大田区に本社がある日研トータルソーシング株式会社で障害者雇用の事務補助として働いている。日研トータルソーシング株式会社は人材派遣会社で製造派遣では大手に該当する。2006年から働いて、リーマンショックで2009年に退職したが、2010年にはまた再度働くようになった。もう長い間、当社で働いている。

日研トータルソーシング株式会社の歴史は当社のホームページを閲覧してもらえればわかるだろう。今は製造派遣だけではなく、様々な分野に派遣している。私が当社のことを述べるとすれば、なぜ精神障害者の私が長年勤めていることができたかだと思う。理由の一つは当社は懐の深い企業であるということが挙げられる。人材に関わるという企業柄、様々な人、企業、機関が当社とか関わりを持つ。当社で働く従業員。取引先。不動産会社。公共サービスの企業。病院。公共機関。教育機関。福利厚生の企業等多岐にわたる。私の身近なところでこれだけあるのだから実際はもっと多く当社と関わっているのだろう。そのような社会の中で当社で精神障害者が働いていても違和感がない。大きなくくりの社会の中で障害者がいる。普通のことだ。

浮き沈みの激しい人材業界で当社が残っている。もちろん当社にも浮き沈みが大きい。リーマンショックは大変だった。東日本大震災も大変だった。コロナウィルス禍も大変だった。だけど当社は事業を継続できている。私が考えている当社の強みは人材サービスにこだわっているということに尽きると思う。派遣料金が他社よりものすごく高いとは思えない。従業員に支払っている給料もそう他社とは変わらない。他社のことは比較したことがないので知らないが、当社は人材サービス以外の支出を極力抑えていると考えられる。そして利益が見込めない事業は撤退している。利益を出すことに関して当社は徹底している。

長年、私は当社に勤めているが、あまり理由を考えたことはない。給与も相場だし、福利厚生も法定である。あえて言えば肩肘張らず、会社で働けることが魅力なのかもしれない。人材サービスという企業柄、職員は人と接するのに長けているということが一因かもしれない。

そのような環境の中で、自分の仕事の役割を果たすことは必須になる。私の仕事はその時代によって変化している。事務補助は事務補助だがDX化等が進めば会社の形態に合わす必要が出てくる。環境の変化にはついていかなくてはならない。

これからも当社は人材サービスに関して事業を行っていくだろう。時代はどう変化していくかわからないが、求人を出している企業があり、求職をしている応募者があれば、人材サービスは続いていく。当社は世に多くある人材サービスの企業の中で選ばれるために研鑽していくことが求められている。