MEO対策すべき業種をまとめてみました

こんにちは
株式会社ニュークラウドの矢崎です。

今回もMEO対策ついて、対策すべき業種をまとめてみました。しかし全ての業種が効果があるとは限りません。効果が出にくい業種もありますのでそこも含めて解説していきます。

効果が期待できる業種の特徴

・実店舗がある
まず前提として店舗が実在していることが条件となります。住所なしでもGoogleマイビジネス上で登録は可能ですが、「信用度」の観点から検索順位が低くなります。
・「地名＋業種」のキーワードで検索される
MEOは基本的に「地名＋業種」のキーワードで検索するローカル検索の上位表示の対策を行うことになります。
・見込み客はスマホ使用率が高い
10代〜60代の方の80%がスマホを所有しており、更に10〜40代の所有者の中の約70%以上の方がWeb検索でお店を探しています。このことから10〜40代向けのサービスのお店は効果が期待できます。

効果的な業種

・飲食店
普段の生活で欠かせない食事。外食する際にどこかでお店を探す場合はほとんどの方がWeb検索を行いますのでMEO対策をすることで集客率がかなり期待されます。ここでは「地域名＋食べ物」で検索されることが多いです。
（新宿ではなく「歌舞伎町」。東京ではなく「丸の内」もしくは「八重洲」など）
・美容関係（美容院、◯◯サロンなど）
Googleマイビジネスでは「掲載機能」があるので、クーポンやキャンペーンなどの情報をフルで発信することでポータルサイトより上の部分に表示される事が多いです。ここでは「駅名＋美容院」など。
・病院
病院の特性上、お住まいのお近くで検索されるケースが多く、ここでは「地域名＋（診療科名・診療目的・症状）などで検索されます。探している人は急を要する方が多いので二番目の検索キーワードが多いと考えます。

効果があまり見込めない業種

MEOの効果が見込めるのは、一般消費者向けの店舗型サービスですので、企業をターゲットとしているBtoB向けの企業はあまり効果が見込めません。企業相手ですと評価の対象の一つである口コミなども集まりにくく検索数もあまりございません。

実店舗がなくてもGoogleマイビジネスに登録できますが、位置情報や経路を示せないので、MEOの特性を生かすことができません。実店舗や事務所を登録していても、そこでメインとなる商品の販売やサービスを提供していない場合、来店客が増えることはなく、MEOの効果も薄いです。

ユーザーは、Googleマップで表示される経路をもとに店舗を訪れ、そこで初めてMEO対策の効果と言えるので、実際にサービスを提供する店舗があることは重要なポイントです。

まとめ

スマホの普及によりWeb検索をするユーザーが増えていることから、MEO対策は重要視されています。地域密着型の店舗サービスは特に相性が良く、上記の検索キーワードの工夫を施す事で業種に合わせた効果が見込めます。

消費者向けのサービス（BtoC）は効果は見込めますが、企業向けのサービスであるBtoB向けの企業は、MEOよりSEO対策を重きに置くことが大事です。業種に合わせた検索エンジンの対策を行いましょう。

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株式会社ニュークラウド　矢崎