地方創生への可能性|オープンバッジで地域を元気に!
こんにちは、カイトウユウスケです。
このnoteでは「オープンバッジ」の可能性を考えたり、情報を共有させていただいています。
この記事がみなさまのお役に立つことを願って!
本記事では、オープンバッジを地方創生にどのように活用できるかを考えてみました。
1. オープンバッジとは何か?
オープンバッジは、スキルや知識、経験を証明するデジタル証明書です。ブロックチェーン技術などを用いて発行され、取得者がオンラインで自由に共有できる特性を持ちます。
日本国内でも近年注目され始めてきていることもあり、企業や教育機関でのスキル認定に留まらず、地方自治体や地域団体がバッジを活用することで、地域の活性化にもつなげることができると考えています。
オープンバッジについての説明は過去にnoteで書いていますので、ぜひご覧ください。
2. 地方が抱える課題とオープンバッジの可能性
地方創生における主な課題は次のとおりかと思います。
これらの課題に対し、オープンバッジを活用することで次のような解決策を提供できるのではないかと考えます。
オープンバッジでスキルや経験を可視化することによって、バッジ取得者自身も発信活動ができ、魅力的な地域であると知っていただくことで、地方が持つ課題を解決するための新たな武器になり得る可能性があります!
3. オープンバッジの具体的な活用例
(1) スキルの可視化と人材育成
地方で行われる職業訓練や地元企業の研修プログラムの修了者にデジタルバッジを発行することで、スキルや学習歴を証明しやすくなります。
地元の教育機関や企業と協力して、地域特化型のスキルバッジを開発し、雇用促進や地域経済の活性化につなげることも可能です。
茨城県では、「いばらきリスキリングプロジェクト」を実施しており、県が認定する講座を修了した方にオープンバッジを発行しています。
これにより、地域内外からの注目を集めることができるでしょう。
(2) 観光促進
観光客が地域のイベントやスタンプラリーのようなアクティブティに参加した際の記念としてバッジを発行します。バッジを通じて観光体験をデジタルの形で共有可能になり、観光の思い出をデジタルの形で残せます。また、SNSで共有されることで、他の観光客の誘致につながります。
例えば、登山用アプリに「YAMAP」というものがあります。
※YAMAPはスマホ用登山アプリでは利用者No.1と言われるアプリです。
登山した山のバッジを発行することで、SNSで共有できます。その投稿がきっかけで、口コミが増え、登山する方の増加も見込めるでしょう。
(3) コミュニティ形成とエンゲージメント向上
地域での活動に参加した人々にバッジを発行することで、地域内外のつながりを生み出します。地域内外の人々がバッジを通じてつながり、同じ関心を持つコミュニティが形成される可能性があります。
また、地域住民や企業が地域活性化に貢献した際にバッジを付与することで、活動への参加意欲を高められます。
2024年には、「大塚製薬株式会社」は「北部九州総体 2024」において、高校生活動推進委員や大会サポート活動に参加した高校生を対象に『ポカリスエット インハイNFT』(希望者にオープンバッジ)を発行しました。
このほかにも地域資源や文化の認知度向上を狙って、地域独自の特産品や伝統工芸を対象としたバッジを発行し、地域の特性を広めることで、地域ブランドを強化することもできるかもしれません。
4. 成功するためのポイント
デジタルバッジを活用した地方創生を成功させるためには、上記活用例を踏まえて次のポイントが重要です。
5. 最後に―未来をデザインする力
オープンバッジは、地方創生においてスキルの可視化や地域ブランドの強化、観光促進、移住支援など、多方面で活用できる可能性を秘めています。
地域の魅力発信や新たなコミュニティ形成にもつながるかもしれません。
地方創生の取り組みを進める上で、こうしたデジタルツールを積極的に活用することで、地域の未来をより明るいものにできるでしょう。
「地域を元気にしたい」「新しい挑戦をしたい」と考えている方々にとって、オープンバッジは良いキッカケになるかもしれません。あなたの地域でも、オープンバッジを活用して新たな可能性を見つけてみませんか?
今後もオープンバッジ(デジタルバッジ)について情報発信していきます!
この記事を通じて、みなさんにとって新しい発見や気づきが生まれたり、情報交換などができればうれしいです!
どうぞよろしくお願いいたします!