事業成長スピードを高めるエンジニアレスなデジタル環境構築について
こんにちは、Zen office岩瀬です。多くの企業がマーケティングから営業、サービス提供に至るプロセスにおいて、CRMやMAといったツールを活用していると思います。ただ、期待したように事業が成長しないという課題を聞き続けてきました。
主に、戦略面、組織面と様々なところに課題がありますが、今回は特にシステム面の環境構築という点にフォーカスをして、本テーマについて書いてみたいと思います。
事業が先か？仕組みが先か？
当然のことではありますが、事業が先にあり、事業をより強化するために、システムなどの仕組みにより、事業成長のスピードを上げるということが重要です。
事業成長においては、様々な変数が存在します。時代の変化、競合の存在、代替サービスの登場、組織状態の変化、顧客ニーズの変化などがあります。事業成長するにあたり、最前線である執行部隊は様々な情報を得て、日々改善をし続けています。
改善をするにあたり、デジタルを活用することで、大きく効率化できたり事業を伸ばすことができたりすることって、よくあります。
その時に、「もっとスピーディーにデジタル側が整ってくれたら、事業成長するのに...」とスピード感にもどかしい時は、ありませんでしょうか？
わたしたちもよくこのような課題を感じることがあるのですが、その時の解決策のひとつが、デジタル環境自体をエンジニアレスで構築してしまうことです。
エンジニアレスな環境構築って？
まず、エンジニアさんってすごい大変な仕事だなと、とても尊敬しています。なぜかというと、ITと名のつくものは、セキュリティ、サーバー、要件、設計、開発、テスト、はたまたメールの設定などのケースもほとんど全て依頼が回ってきて、対応してくれていることが多いと思います。
経営や営業なども、役割分担をして、それぞれを担当しますが、エンジニア人数が少ないと一人に集中してしまいがちということが起こってしまいます。（大手企業でのIT部門の方々も同様に、様々な部署からの依頼がありとても大変だと感じます。）
そのような背景もあり、事業を管轄する部門からの依頼があった際に数あるタスクの中から優先度を調整しながら進めなければなりません。
こういった時の解決策のひとつが、エンジニアレスな環境構築です。具体的にいうと、社内のデジタル環境をできるだけ、コードを書かなくて良いノーコード環境に変えてしまうことです。
そうすることによって、エンジニアさんからしても本来の優先度が高いタスクに集中でき、事業部門としても自分たちで、場合によっては、最短即日でKPIに寄与するデジタル課題を解消してしまいお互いに大きなメリットがあります。
ノーコード環境構築のメリットは？
メリットは大きく、スピードとコストの2点に集約されると思います。
ノーコードはその名の通り、「コードが無い」ため、コードを書くエンジニアさんの時間が丸々浮いてきます。コードを書く時間が無いことにより、スピードとコストのメリットが生まれてきます。
まず、スピードについては、コードを書く時間が短縮されることがありますが、依頼して、優先順位を決めて、実行して、といったプロセスも存在するため、コードを書く時間以外も大幅に短縮することができます。体感的には、1/3程度のスピード感で実行することができると感じます。
場合によっては、エンジニアさんからしての優先順位が低すぎて、数ヶ月経っても（数年かかるケースもたまに見られます...）全く解消されない課題というものもよくあるので、大幅なスピードアップが望めます。
次に、コストについても、エンジニアさんの人件費、運用代行の外注費、ケース次第ではツール代など、様々な面で低コストでデジタル環境構築を実行することができます。
年間でいうと、エンジニアレスではない環境と、エンジニアレスな環境を比較すると、前者と比較して、後者では、30-70%程度コスト減のメリットを受けることができます。
また、忘れてはならないことが、事業成長に対して、デジタル環境構築が遅れることによる、売上増加機会の損失です。6ヶ月かかることが2ヶ月で実現できたらその時間分、売上増効果に寄与することもできてきます。PDCAのスピードが3倍早く回るイメージです。
どのようにエンジニアレスな環境構築を実現するのか？
我々が、よくご支援する方法としては、人の視点、KPIの視点で、ビジネスプロセスの全体像を可視化します。
可視化した中で、最適なSaaS選定、または、SaaS間連携を通して、KPI改善のためのボトルネックや、本来人がやらなくても良い単純作業や反復作業などを特定します。
あとは、要件定義やドキュメント作成などの時間を大幅に短縮し、アジャイル型で高速に利用ユーザーとデジタル環境の両輪が回るように、要望に応じたプロトタイプ構築と改善を繰り返しながら、事業スピードに合わせてデジタル環境もアップデートしていきます。
最終的には、自社で回る状態へとナレッジを移管します。プロジェクトを通すことにより、自社組織での改善する文化が醸成されるという副次的効果があることもわかってきました。
少し宣伝ですが、最終的に年間を通して、コストで75%削減、PDCAサイクルが4倍のスピードになったという事例もありますので、事業成長に対して、デジタル環境の改善スピードが追いつかないという課題をお持ちの方は是非お気軽にご相談いただけましたらと思います。
「人とデジタル技術の最適化された社会の創造」により、日本企業の競争力を少しでも高める一助になれば幸いです。