創価学会の嫌がらせの手口 簡潔版 その2
この記事は下記の記事の補足です。
この連中の嫌がらせには、もう一つ、特徴があります。
原則として刑法に抵触しない嫌がらせを行う
原則として民事裁判で敗訴しない嫌がらせを行う
被害者の被害妄想で押し通す
その為に被害者が被害を立証し難い嫌がらせを好む
犯罪を行う場合、露見し難い方法を用いる
犯罪を行う場合、グレーゾーンを狙う
最後のグレーゾーンを狙うというのは判り難いと思いますので補足しますが、例えば、会員らが組織的にストーキングする場合、①ストーキングは短時間に控える、②ストーキングは行為の反復がないように細心の注意を払う、この二点を絶対に守ってストーキングする事で、被害者が動画撮影して警察に持ち込んだとしても、警察がストーカー認定しないように小細工するという行為等が当てはまります。
騒音攻撃であれば、『生活音の基準は、環境省が定める住宅地での昼間(午前6時から午後10時まで)が55デシベル以下、夜間(午後10時から翌日の午前6時まで)が45デシベル以下』(ソースは環境省)とある為、これに抵触しない方法で実行していますし、過去の判例にある騒音が傷害罪に該当する基準未満の手口を使ってきます(判例)。
もっともこの騒音攻撃、実際にはちょっと違っていて、例えば音量がdbを満たしていなくとも、嫌がらせの為に音を出している事を立証できて、その行為の反復が認められれば、当たり前ですが不法行為に認定され、損害賠償と慰謝料の支払いを命じられます。当たり前ですが、嫌がらせを働いて他人の心身に精神的苦痛を与えておきながら、それが罰せられないような国はこの世のどこにも存在しません。
また、嫌がらせの手口をブラッシュアップする為に、例えば商品のカスタマーセンターに寄せられた苦情、地方自治体に寄せられた騒音トラブルを含む様々なトラブルの情報を掻き集めて、実行しても刑法犯にならない、被害者が民事裁判を起こせない嫌がらせを研究し、組み込んでいるという疑惑すら持ち上がっています。
更に、衝撃的な話なので、被害者の方は知らない方が幸せかも知れませんが、私が知るケースでは、加害者の学会員達は、被害者の事をモルモットと呼び、小馬鹿にしており、小心者の集まりなのに、嫌がらせをして被害者が反撃して来ないかどうかを度胸試しに利用するといった、悪趣味な事を影では平気でやっている実態があります。また、被害者が長期間に渡って反撃して来ない、被害記録をつけていないケースでは、相手が反撃せず、裁判を起こす気もないと考えて増長し、被害者を人間扱いしないような酷い嫌がらせを公然とやるようになります。
京都府の道路族事件について弁護士が語っている話は、創価学会による嫌がらせと非常に似ています(その事から加害住民らの正体は学会員ではないかと疑われたくらいです)。
まあ、はっきり言って、プロの犯罪集団です。
組織犯罪集団と言い換えても過言でないでしょう。
だから創価学会員は社会から強制隔離する以外にないという記事を以前書いたのです。
創価学会というのは、一旦敵対者に認定すると、敵対者が死ぬまで執拗に粘着質に攻撃してきますし、たとえ敵対したのが10年前、20年前だったとしても、正確に覚えていて、(逆恨みして)報復や逆襲の機会を狙っている、非常に気持ちの悪い団体なのです。実は創価学会にこのような体質、性質がある事は、元公明党委員長の矢野絢也氏が証言している折り紙つきです。
そしてそんな団体を、そういう団体だと知りながら、延命と組織防衛と攻撃に手を貸し続けてきたのが自民党です。旧民主党系の政党の一部も、社民党も、共産党も、維新の会の一部も、公明党と繋がっている勢力は、やはり同様に延命に手を貸してきた事実があります。
旧民主党系の政党の一部と社民党、共産党に関しては、リベラル政策や護憲で方向性が同じたというので、裏で何をしているのか知っていている癖に黙認して(あなた達の人権感覚って一体どうなってるんですか?)、維新の会の一部は純粋に公明党と繋がっているからという理由みたいです。
マジで、いい加減にしろ!って思いますよ。
無論、京都府の道路族住民らが起こしたような悪質な、地域住民が徒党を組み、組織的に連携して、一家に対して執拗にストーキング、嫌がらせを働いたり、ガスライティングを混ぜて攻撃してくる行為を取り締まる法律を国が持たない事も問題です。取締法が出来なかったのは、公明党が与党にいた事も原因でしょうが、野党も野党で、公明党や創価学会を潰す気がない、人権意識の極めて低い人達が大勢いて、問題意識が全くないから、それで法律ができなかったというのが真相です。
徒党を組み、組織的に連携して、執拗にストーキング、嫌がらせを働いたり、ガスライティングを混ぜて攻撃してくる行為を取り締まり、最高刑を死刑とする極めて厳しい取り締まり法の制定が、一日も早く制定される事を望みます。
創価学会に関しては、国が解散命令を出して解散させて、元会員、元幹部らが逆恨みから嫌がらせをしてこないよう、公安警察が元会員らを徹底的に監視して封じ込めを働かない限り、被害に遭った人達は、一生、被害に遭い続けるわけです。
だから解散・完全解体・元会員と元幹部の公安警察による徹底監視による封じ込め以外の解決策はありません。