投資情報メモ

yoshiko

もくじ

https://nordot.app/1141340353525203732

2024/3/15

→yoshiko：BTC以外はかやの外状態。

→yoshiko：2020年代の仮想通貨バブルを象徴する情報商材屋の女性。みなさん、まじめにしているだけではいけませんよ？BTC持ってたり投資しているというだけで、こんな人たちが優雅に暮らしているのだから。悔しくないですか？

→yoshiko：時代、事件ごとに有名な画像が残ります。これは中国株価暴落（2016年）。さっきの仮想通貨の女性の画像も引き継がれていくでしょう。

→yoshiko : これは極端な例ですが、こういう個人投資家が集う世界に私も紛れて生きています（ツイッターＸの株クラスタ）。感覚が麻痺しますが、冷静に数字だけ追っていけば身を持ち崩したり悪い方へ影響されることはありません。


→yoshiko : JINさんって誰？聞いたことない・・・

→この人らしいけど、私はフォローしてない。無駄な情報が多いし、コロナ以降でこれくらいの資産で取材までされるとちょっと恥ずかしいかも。（私はもっともっと弱小個人投資家だけど）

@txchjp
米株などは高いPERのものから物色しますから。日本株もそうなるかもしれないですね。

→こういう説もある、と情報収集だけしておく。

「子育て・介護・治療」と仕事を両立するためのテレワーク

井村俊哉の保有銘柄

2024.2.15
バフェット氏のバークシャー、アップル保有株縮小

著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイが14日、当局に提出した「フォーム13」を開示した。バークシャーはアップルのほか、パソコン・プリンター大手HPとメディア・娯楽大手パラマウント・グローバルの保有株を減らした。
一方、買い増したのは石油大手シェブロンとオキシデンタル・ペトロリアム、衛星放送会社シリウスXMホールディングス。住宅建設大手のDRホートンと、保険を中心とする持ち株会社のマーケル・グループについては記載がなく、全て売却したものとみられる。


オフィス価値急落の残酷な現実
2024年2月14日

米国で商業用不動産取引が活発化し始めたが、大幅な値引きが続いているため、世界中の金融機関は融資の悪化に備えざるを得ない。
20兆ドル規模の米国商業用不動産市場の動揺は、単純な理由から長らく遅れていた： それは、不動産にどれだけの価値があるのか、誰も把握できなかったからである。さらに決定的なのは、それを望む人がほとんどいなかったことだ。
Covid-19の大流行が世界中の不動産利用を根底から覆して以来、金融機関は、高騰する金利に圧迫された借り手に厳しく接し、価値を失ったローンを引き受けるインセンティブをほとんど持っていなかった。潜在的な売り手は、不良債権化した価格で建物を手放したがらないため、取引は停止した。


「チャイナショック未経験＆コロナショックは経験」を合わせると65.3%です。初の暴落がコロナという方は、そんなに大きな資金を持っての暴落経験ではなかったのだと思います。

一定程度の資産を持った上での暴落経験者は「X」の株クラ界でも4割程度でしょうか🤔

今回のアンケートに答えてくれた方は、ヘムのフォロワーさんが多く、一般の投資家さんよりレベルが高いです。全ての投資家経験者に範疇を広げた場合での、資産を多く抱えたうえでの暴落経験者（≒トラウマになるほどの暴落経験者）は３割以下だと類推します。

ここからヘムが感じたことは「バブル🥳」が来るかもしれないです。バブル相場は「市場参加者に暴落経験世代が居なくなっている状況」で発生しやすいと言われています。リーマンのような地獄を経験した投資家は、常に身構えていて全力でフルポジだとはなりにくいのです。そういう慎重な参加者が大半を占める市場では、バブルはなかなか発生しません。

慎重世代が皆居なくなって、市場参加者を「イケイケメンバー」が占めるようになって、初めてバブルがおこると言われます。

前回のバブル時はヘムは高校生。
ヘムもバブル相場は未経験者です。
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資産が大きく膨れ上がった時のバブル相場到来‼️
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最高ですよね✨高校生の時に横目で見ていた
「バブル景気🚀」ヘムも死ぬまでに味わってみたいです。それが今年や来年ならいいなぁ🥳
午前5:20 · 2024年2月15日

@junia9629
Buy Bitcoin

いつも2月後半から3月の頃耐え忍んでいる印象があるので調べてみたら、毎年そうなっていました。
典型的なのはコロナ暴落で、2/20に下げ出し1ヵ月間下落。あとやはりいつも下がるなという印象の10月も毎年のことだし、5月もそうです。
チャートには入っていませんが、2019年も同じ。これ応用すれば爆益。

もし今年も過去と同じように推移するとすれば、2月中旬くらいまではこのまま上昇します。そこでピークを付けて、3月中旬までの1カ月間下落し、その後反転します。3月中旬が絶好の買い場ということになります。

わかったでしょ？なんでビットコイン、イーサリアム、ソラナに大きな価値があるのか。無限に広がるデジタル空間のお金でありエネルギーなんよ。いくらでも広がる。
自動車や家電は物理的に制限があり、既に行き詰まりの業界。見えるものにこだわっているうちは投資でうまくいかないよ。物理法則で伸びていた時代は20世紀にピークアウトし、どれだけ安く作れるかにシフト。
デジタル空間に接続する新しいデバイスを発明したAppleや metaはまだまだ時価総額を伸ばしていくだろう。インド？笑わせるなよ。
午前9:57 · 2024年2月6日


そうなったらガチの乱世ですやん。西側 VS 共産主義にもうすぐグローバルサウスがやってくる。新三国志。

その中心はシンガポールと香港でしょうね。
中国はアメリカでいうところのイギリスみたいなアングロサクソンの母国みたいになりそう。
東南アジアを中華系グローバル資本家が舵取りして世界経済を動かす、なんてのは中々いけるんじゃないかなと。中国の衰退から明らかに東南アジアは台頭してきています。
インドは下層国民の民度が低過ぎるから世界の工場に向きません。世界の工場は東南アジア諸国じゃないですかね、次は。
午後7:30 · 2024年2月12日


2024年2月9日

2024.2.9

2024/2/11(日)

2024.02.09

@higurashi_sato
今の議会の共和党議員があまりにポンコツなので、トランプさん人気だけで本当に勝てるのかなと思っています…

【ワロタｗ】「中国は２４年米大統領選に介入しない」米中首脳会談で習近平がバイデンに約束　米CNNが報道 ｜ 保守速報 (hosyusokuhou.jp)

大統領　不正　選挙

ウクライナ戦争は、「ロシア勝利」で終結する見通しが強まっている。その後の世界秩序は、欧米の力が相対的に低下し、多極化時代になるであろう。

ウクライナ軍では、７０歳の老兵、１４歳の少年兵が確認されているほどの兵員不足に陥っている。弾薬・装備も枯渇している。ジョー・バイデン米政権の軍事支援担当者は今月、「米議会が動かなければ、（弾薬が枯渇し）あと数週間でロシア軍が勝利する」と述べている。

ウクライナの敗北は、ウクライナを支援してきたＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）、とりわけバイデン政権の敗北を意味する。

米国の一極覇権は終わった。米国は９００万人とも言われる不法移民の激増に伴う、「社会の分断」と「経済の混乱」「治安悪化」に直面している。同様に「政治的不安定」にさらされている欧州の混乱も進むだろう。

他方で、戦勝国となるロシアは、国力を増大させて国際的な影響力を拡大するであろう。漁夫の利を得た中国や、グローバルサウスの筆頭に立ちロシアと親密な関係にあるインドなどの大陸国の台頭を招くだろう。

これまで親米的だった中東やアフリカの諸国の間でも、サウジのＢＲＩＣＳ加盟にみられるように、欧米離れが進んでいる。

このような世界的な「バランス・オブ・パワーの変化」の背景には、「海洋国優位から大陸国優位へ」という、地政学的要因がある。

近代西欧文明は新大陸発見以来、他の文明世界を植民地化して覇権を維持してきた。その優位性の源泉は、大砲を搭載した大型艦船に象徴される「渡洋可能な軍事力」にあった。

西欧列強の覇権国は、スペイン・ポルトガルから、オランダ、英国、米国へと移り変わってきたが、海洋植民地帝国として覇権を維持してきた点では一貫している。

これら諸国は、まず海外の資源と労働力に富む地域に艦隊を送り込み、軍事的に征服して植民地化し、得た富を艦隊の護衛の下に本国に送り返し、貿易で多額の富を得る。その富を、また海軍力に注ぎ込んで次の植民地開拓に投入するという手法で植民地帝国を築いてきた。

第二次世界大戦以降、世界的覇権国となったのが米国である。米ソ冷戦もソ連崩壊に終わり、１９９０年代には、世界中が米国型の自由で民主的な市場経済の国になり、新世界秩序ができると一部では予測された。

しかし、その予測は当たらず、「新たな多極化時代」が到来している。米国は今後内向きになっていくであろう。日本は米国依存から脱却し、自立しなければならない。

資源、エネルギー、食糧とも自給率が低く、少子化の進む海洋国家のわが日本が、どう自立し生き残るかがいま問われている。

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⇒アメリカで債務を抱える若者が増加😱
午後11:37 · 2024年2月6日

https://news.yahoo.co.jp/articles/5ae65c51a9ecc7162cd4209e11126b14f01744b3/comments
中国恒大に清算命令　香港の高等法院　債務整理手続きへ
毎日新聞1/29(月) 11:30配信

ker********
いやいや、経営悪化の原因は不動産バブルが崩壊したからです。当局の規制はバブルの暴走を抑制する方向のもの。原因ではない。
まー日本と同じだけど、習近平にはバブルで金儲けした企業を助ける気がないと言われているから、相当深刻な不況が来るのは間違いない。
既に中国の物価はデフレに入っている。人口減少も始まっているし、日本なんて目じゃない速度で高齢化が進むのも確定してる。若者失業率は既に50%と言われている。お先真っ暗です。

ミニチュアダックス大好き*****
バブルで儲けたのはキンぺーちゃんの敵と言われる旧勢力｡だから助ける気はないと思われる｡

aka*****
中華は最終的になんでもできるから、体制は建て直せるのよ。国外にいる中華の財産おさえてもいいし、農村地帯を地図から末梢したっていい。働けない老人埋めてもいい。だから油断は禁物。

https://twitter.com/cryptor369/status/1749601928919867558
まさに日本のバブル崩壊と同じ。その時、アメリカ株は上がっていた。同じように日米株は好調、中国バブル崩壊のあと富裕層の投資先が国内に無くなり日米に向かっている。2020年代、日米共に株価は好調かもしれないね。流れ的に2030年くらいにITバブル崩壊みたいなのがあるかもね。次はAIやらWEB3やらのとんでもないバブルが形成されそうやね。
午前10:16 · 2024年1月23日

中国株の下げ加速、香港市場で05年安値に迫る－米株との格差鮮明
Bloomberg News
2024年1月22日 15:56 JST 更新日時 2024年1月22日 20:31 JST
ハンセン中国企業株指数は5000を割り込み、一時3.6％安の4943.24
新たな景気刺激策と市場下支え策不在、投資家の悲観的ムード強まる
香港上場中国企業株の株価下落が22日の取引で加速し、2005年以来の安値水準近くまで下げた。本土株に対する割安度は15年ぶりの大きさとなった。新たな景気刺激策と市場下支え策の不在で、投資家の悲観的ムードが強まっている。
ハンセン中国企業株指数（Ｈ株）は一時5000を割り込み、3.6％安の4943.24を付けた。終値は2.4％安の5001.95と約20年ぶりの安値に近づいた。美団やテンセント・ホールディングス（騰訊）などテック銘柄が下げを主導した。
本土株のＣＳＩ300指数は1.6％安。本土市場と二重上場している香港上場銘柄の価格差を表す指数は、09年以降で最大に達した。指数はオフショア市場の36％のディスカウントを示している。
中国で最も影響力があり革新的な企業が上場し、中国政府の干渉がそれほど感じられない香港市場の急落は、中国に対する世界の投資家の心理がいっそう憂慮すべき状態にあることをうかがわせる。
サクソ・キャピタル・マーケッツ香港の市場ストラテジスト、レドモンド・ウォン氏は香港上場株について「Ｈ株投資家の多くは海外の機関投資家であり、アジアでの配分を香港から日本や他の域内市場に振り向けている」と話した。
引き続き売り込まれる中国株の展開は、先週末19日にＳ＆Ｐ500種株価指数が２年ぶりに最高値を更新した米株市場とは極めて対照的だ。
中国人民銀行（中央銀行）は15日、中期貸出制度（ＭＬＦ）の１年物金利を2.5％に据え置くことを決め、22日には企業向け貸出金利の指標となるローンプライムレート（ＬＰＲ）も現行水準のまま維持された。しかし、より積極的な刺激策を求める投資家の失望を誘う恐れがある。
ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、マービン・チェン氏は「短期的な促進材料の不足と、地域のより魅力的な代替投資対象への資金流出」を理由に挙げ、「グローバル市場は半導体セクターで急騰しているが、この分野は地政学的緊張のため中国とそれ以外の国・地域が別々の軌道を走る可能性がある」と指摘した。


中国が株式市場の下支え検討、今週にも発表－41兆円規模と関係者
Bloomberg News
2024年1月23日 11:07
市場安定化策の検討が伝えられたことを受け、23日の香港市場の取引で、ハンセン中国企業株指数は昨年11月15日以来の大幅上昇となり、一時3.8％高の5193を付けた。
同指数は前日の取引で、<span style="color:#0000ff;">2005年以来の安値水準近く</span>まで下げており、相場下支え策の検討は、株価の下げ抑制に向け中国当局の危機感の高まりを浮き彫りにする。




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