ESG推進者:原油の多様な用途を知らない
１．はじめに
PTSアドバンスの創設者でありエネルギー＆インフラストラクチャー担当の大使でもあるロナルド・スタイン氏が、「ESGと原油について」、率直な意見を述べています。
PTSアドバンスは、米国の石油・ガス・化学、電力・再生可能エネルギー、ライフサイエンス、建設・インフラ、製造業界向けに技術系人材を提供する最大のスペシャリストです。
以下の記事は、雑誌「Oilman」に掲載されたものをベースにしています。
エネルギーの専門家から、ESG推進媒体の金融やバンカーなどに対して警鐘を鳴らしています。内容的には言い古された部分もあるので参考程度にご覧下さい。
「原油の主な用途」は、発電ではなく、経済や生活の存続と繁栄に必要なあらゆるものの原料となる誘導体や燃料の製造であるという現実が、今日では一般に理解されていないのである。
エネルギーのリアリズムは、議員・政策立案者・メディア投資家に対して、「脱炭素化が意味する驚異的なスケール」の基本を理解することを求めている。
２．ESGと石油
環境・社会・ガバナンス（ESG）の一環として、石油生産に携わる企業からの投資撤退を主張する人々は、「原油は発電以外のものに利用されている」という事実を知らないようだ。
実際、原油は精製されるまではほとんど使い物にならない。しかし、いったん精製されると、1900年代以前には存在しなかった 6,000以上の日常生活用品の基礎となり、航空機や客船、商船などの重量物や長距離移動に必要な燃料として、石油派生製品が活躍する奇跡の産物となるのだ。
原油から得られる製品は現代社会の基盤であり、その恩恵を手放そうとする消費者はほとんどいない。安価で、豊富、信頼できる原油へのアクセスは、産業革命と人類の偉業の礎となってきたのである。
３．広範な無知
原油の利用や石油・ガス産業からの撤退が望ましいという無知が蔓延すると、石油・ガス産業に取り返しのつかない損害を与えるだけでなく、原油から作られる多くの需要のある製品の供給不足と価格高騰を消費者に与えることになる。
太陽光発電も風力発電も、原油を原料とする製品を作ることはできず、間欠的に発電するだけである。風力発電機やソーラーパネルの部品はすべて原油から作られる石油派生品で作られているため、自然エネルギーは原油なしでは成り立たないのである。
今日のESG運動を推進する銀行や投資大手は、化石燃料から撤退することで、無害な温室効果ガス排出を削減する方法として、ウォール街で大流行しているのである。バイデン大統領と国連の両方が、経済とエネルギー・インフラを再構築するための努力において、投資コミュニティーの共謀を支持していることは、呆れるばかりです。
石炭、天然ガス、原油の化石燃料すべてから撤退する前に、今日の社会と経済を維持するための原油の代替物やクローンはどこにあるのだろうか？
100年余りを振り返ってみると、250を超える最先端の炭化水素処理技術や精製技術が、地球上に住む80億の人々のために役立っていることがよくわかる。これらの製品は、1900年以前には社会に存在しなかったものである。
原油の生産と使用を止めれば、過去数世紀の間になされた進歩の多くを覆すことになる。1900年代初頭の石油の利用は、アメリカの産業革命と第一次、第二次世界大戦の勝利につながった。
化石燃料から得られる製品は、乳幼児死亡率を下げ、平均寿命を約40年から80歳以上に延ばし、飛行機、列車、船、自動車で世界のどこへでも移動できるようにし、天候による死亡をほぼゼロにした。
４．銀行...理解の欠如
ESGの進展に伴い、銀行や投資大手は、現代社会にとって不可欠な石油製品の性質について、表面的な理解しかしていないことが実証されつつある。
原油の使用を止めようとする努力は、気候変動ではなく、文明に対する最大の脅威であり、1800年代の脱炭素社会のように、化石燃料製品の極端な不足が保証される時代へと世界を導く可能性がある。そうなれば、現在石油から作られる6,000以上の製品なしで生活しようとするために、病気や栄養失調、天候による死者が何十億人も発生する可能性がある。
今、化石燃料を放棄することは、人類の9％、つまり1日1.90ドルの国際貧困線以下で暮らす6億8900万人以上の人々から、裕福で健康な国が当たり前に享受している製品と生活水準を奪う、あるいは遅らせることにもなる。
銀行が投資家と結託して、自分たちの主導する進歩的な政治に沿うように経済やライフスタイルを変えることを認めるのは、非常に危険な前例である。消費者は、銀行にこのような支配力を与えることに投票したのではない。
以上の理由から、市民から石油を奪うことは、不道徳であり、悪である。
今こそ国民は、大銀行と大手投資会社の癒着を阻止するために、反ESG法案を議会に要求する時です。この法案は、途上国の人々にさらに大きな不足とインフレをもたらし、途上国の人々を継続的で予防可能な絶望的な窮乏に陥れるでしょう。
要するに、石油ではなく、ESGを禁止する時なのだ。