今後生き残れるデザイン会社を考える
新型コロナの影響で、印刷会社はどこも苦労しているみたいだ。各種イベントが軒並み中止になれば、チラシやフライヤー、ポスターの受注が止まる。コミケの中止なんかも大打撃だろう。どこの印刷会社も営業担当の顔は蒼いし、印刷事業から撤退した会社、倒産した会社の話も伝え聞く。このご時世、苦労しているのはなにも旅行会社や飲食、イベント業だけではないのだ。
こうなると当然、紙媒体を担うグラフィックデザイナーにも影響が出る。もともとじりじりと紙媒体の需要が落ち込んでいるところに、新型コロナでトドメを刺された恰好だ。じっさい転職活動をしていても、旅行会社で仕事をしていたデザイナーが職をなくしてあぶれているらしい話を伝え聞く。
さて、そんななか、これから生き残れるデザイン会社だが、そんなものは考えるまでもなく、結論は出ている。答えは単純で、紙媒体だけに限らず、WEB、動画、ライティング、イラスト、と多面的に賄える会社だ。そうすれば、ひとつの分野が落ち込んでも、ほかでカバーできる。こうしたリスクヘッジはデザイン会社にもますます必要になってくるだろう。
ただ、そうなると問題がある。多面的に賄えるデザイン会社を作るには、グラフィックデザイナー、WEBデザイナー、コーダー、動画クリエイター、カメラマン、ライター、イラストレーターと、それぞれ専門家を雇うことになる。人件費はもちろん、それぞれのパソコン、ネット環境、大所帯が収まるそれなりの広さの事務所の家賃が、毎月固定費としてのしかかるのだ。人数が増えれば、それを管理する事務や営業を雇う必要が出てくるだろう。固定費が高くなれば、安い案件は受けられない。やればやるほど赤字になるから。これでは、昨今激化する価格競争を勝ち抜くのは、至難の業である。
だけど、それらすべてをひとりでできたらどうだろう？ グラフィック。WEB。動画。撮影。ライティング。イラスト。それらすべてをひとりで賄えたなら？ 人件費はかからない。パソコンもネット環境もひとつでいい。事務所なんて、最悪なくたっていいのだ。固定費はゼロ。だから、最安値で案件を受けても赤字にはならない。クラウドソーシングサービスを駆使すれば、営業だって必要ないのだ。
トータルデザインオフィスYellow Houseは、グラフィックデザイン、WEB、動画、撮影、ライティング、イラスト、すべてをひとりで賄っている。さいわい仕事にも不足していない。これはデザイン会社の最新型だと自負している。今後、生き残れるデザイン事務所の理想形だ。仕事、頼んでみませんか。きっとご満足いただけるよう全力を尽くしますよ。どうぞよしなに。