不都合な真実？変化の兆し？
以前投稿のような『不都合な真実』シリーズを書きたかったのですが、今回は必ずしも『不都合』ではないのかも、と思い。今回は『変化の兆し』として書いてみようと思います。過去投稿はこちらです（Part1、Part2）
①上記記事のように、米国はコロナ感染拡大を背景に、美術館・博物館が開館できない、またブロードウエイのショーなど、文化的催しものが開催できない、といった状態が続き、また運営団体がNPO（非営利団体）であるため、今までのように例え寄付があろうとも、今後収入がないと経営不振になるのでは、と言われています。そしたら、日本企業がバブル崩壊後に芸術品を売却したのと似たように、もしかしたら収蔵品の売却？とかになるんですかね？宝物が世界をまわるかも、ですね！
②同じく記事のように、クルーズ船といった、所謂『密』空間を洋上で移動しながら、休みを楽しむ、といったバケーションスタイルも、主要顧客が高年齢層であり、コロナ感染後の重症化リスクが高いこと、船内での感染防止が取りにくい、といったことから、今後クルーズ船というビジネスが衰退するのでは、という話。クルーズ船とか廃棄しにくいでしょうし、どうするんでしょうね？超富裕層が使用するにも広すぎますしね。。
③コロナ拡大に伴い、留学中やワーホリ中であった大学生・青少年が海外で就職志望であっても、帰国した方が多く、同時に国内の新卒就活は既に始まっていることもあり、通常の就活プロセスにも乗れず、といった具合だそうです（上記記事によると、90%以上の就活生がコロナで影響を受けたと回答してますね）。これこそコロナ感染拡大という変化に対応できにくく、且つ日本の独自習慣である、新卒一括採用+4月開始、の丁度間に挟まってしまった、というケースかと。簡単に言えば柔軟な新卒採用が必要なんですが、最適解って実際なんでしょうね？
④これが今回投稿で一番の『不都合な真実』かもしれません。科学誌Scienceによると、この度のコロナ感染拡大（COVID19)による経済損失は、世界中で11.5兆米ドルと試算されている一方で、将来10年におこりえるウイルス感染から守るための施策に必要な資金は、たった2%程度の2600億米ドル、だそうです。そして具体的な対策は、アマゾンやオーストラリアで見られる火災による森林破壊を止める努力、加えて国際貿易での動物の扱いを強化、が必要だそうです。それは森林破壊が野生動物と人間との接触を増やす機会となり、結果として新たなウイルスを人間へ近づける要因となるからだそうです。国際協調を進めればできそうな課題ですが、やはり難しいんですかね。。