with コロナ。そしてアフターコロナを見据えた「職場」とは
大手中堅企業が職場の在り方を模索しています。小規模スペースのオフィスへ移転したり、従業員の座席を4分の1に減らし出社時のソーシャルディスタンスを確保してみたり、オンライン会議の急増で防音ルームを設置したりと、新しい働き方に対応するために、出社前提の考えを改める動きが出ています。「職場とは」なんなのでしょうか。共に働く意味を見つけ直す必要がありそうです。
新型コロナが続く中、いかにしてコミュニケーションが良好で生き生きとした働く環境を作っていけるのか、鍵を握るのは、フレキシビリティとイノベーションの両立だといわれています。
そしてアマゾンは、「夏の間に」オフィス復帰を開始し、初秋までにほとんどの従業員をオフィス復帰させる予定と発表しました。
統計調査結果
ザイマックス不動産総合研究所「働き方とワークプレイスに関する首都圏企業調査 2021年1月」によると、80%以上の企業がオフィスの重要性を感じていると回答。
2021年5月18日発表~ ~あしたのチームがコロナ禍のテレワークと人事の課題を調査~によると、テレワーク中にお互いの勤務状況が見えにくいことに対して行った施策は、「チームでのミーティング(オンライン含む)の回数を増やした」34.6%が最多、次いで「毎日スケジュールやタスクを共有するようにした」30.0%、「一つの業務の開始・終了など、細かく業務報告をするようにした」25.4%と、ミーティングや業務報告の頻度を増やすことで、状況を把握するようにしたと回答。
雑談の重要性|どうコミュニケーションを取り戻すのか
「雑談の不足」
これまで以上に新たなアイディアを求められている中で、思い、雑談、雰囲気などの空気の流れが、物事を変えていく原動力になる筈です。気軽な会話があちこちで自然に生まれ新たなビジネスの切っ掛けになります。
2021年5月18日発表~あしたのチームがコロナ禍のテレワークと人事の課題を調査~によると、「テレワークやめたい」20代が最多 67.4% 上司・部下ともに「気軽に相談できない」に悩んでいると回答しています。
【テレワークをやめたいと思った理由】
【部下の育成やマネジメントに関して、テレワークによって機会が失われたこと】
「雑談を増やすためには」
偶然出会う機会を作ること
偶然の出会いをデザインすること
人が滞留する場所を作ること
尋ねたりして会話を誘発させること
「雑談の意味」
疎外感を無くすこと
孤独への配慮
周囲の人が何を考えているのか把握できる
自分が評価されているのか分かる
また一方で、オフィスへ出社するような場合、新鮮で且つモチベーションが上がる空間が理想です。自宅と違う環境を設けることで雑談が生まれ、出社する意味が生まれ、従業員エンゲージメントが深くなります。つまりこれはリモートで慣れた従業員に何が必要なのか問われているのです。
先行きが見えない中でオフィスをどう利用していくのか
職種によって出社頻度を変える企業が出てきています。これにより新規開発や業務効率を向上させようとしています。大切なのは、集まり方に目的を持つこと。「集まらない中で何をするのか」「集まる中で何をするのか」を明確にして使い分けが大切。対面でのコミュニケーションにも意義を見出すことです。
オフィスとリモートワークの使い分け
これまでは何も意識せず出社していましたが、リモートでやる仕事、オフィスでやる仕事、それは何なのか企業は見直しを進めています。
心理的安全性が担保されるようなオフィスが理想
必要のないストレスは、探し見つけ出して徹底的に省くことが大切です。もっと生き生きポジティブにイノベーションやアイディアを出していける空間が理想です。また同じ目標に向かっていく共同体であることを確認する場でもありたい思います。
新しい働き方ハイブリットワークの動き
オンラインとリアルな環境を組み合わせた新しい働き方が注目されています。これまでのオフィス環境では共同体意識を育むことができましたが、ハイブリットワークになった環境でどう育んでいくのか企業は試行錯誤中です。
会える時間が限られているからこそ、会って話ができる時間に貴重な意味を見い出せる。会えない時間に「絆が深まる」濃いコミュニケーションがとれる社風へ変わっていくのかもしれません。コストを度外視してでも従業員が安心して成果を発揮していく環境が重要だと思います。
また今後、どのような働き方をしたいか聞くと、「週の半分はテレワーク、半分は出社するハイブリッド型」60.7%が最多で、「毎日テレワークで働く」20.7%を合わせると8割以上が今後もテレワークをしたいと回答しました。一般社員では「毎日テレワークで働く」26.0%と4人に1人が今後も完全テレワークを希望しています。役職に関わらず従業員はテレワークをコロナ禍における一時的な対応とは捉えておらず、今後もスタンダードな働き方として続けていきたいと考えていることがわかりました。企業にとってテレワークを想定した体制や制度への対応は、もはや先送りにできない課題となっているといえるでしょう。
矢印株式会社は好きなことを仕事にしています。企業紹介や事業内容、そして経営指標、統計オープンデータ、メンタルヘルス、マーケティングなどの経験も記事にしています。
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