思考実験 改（日本学術会議の浮かび上がる実態）
いろいろと交錯する情報を整理すると、面白いことが「見えて」来ました。
青山繁晴議員が言うところの「ニュースのしっぽ」に、どうも実態が浮かび上がってきそうな気配…。
久し振りに、思考実験をしてみますが、妙にワクワクしているんですよね。
それに、今日は何故か、この発想が浮かんでから、物が壊れたり、「非日常的なシグナル」が入ってくるので、ゴーサインとみなして進めます。
ドイツ、ミュンヘンの慰安婦像撤去
先ず、この問題。
ずいぶん、対応が早かったですよね。
一つには、フライブルク市の慰安婦撤去で活躍した松山市の働きかけなどのロビー活動。
そして、茂木外相も、強く働きかけをしましたね。
これに先立ち、実は、10月6日にドイツのメルケル首相が安倍元総理に直接電話をしてきていますよね。
ここで、この件についての話がされているのではないか、と、推測しています。
もちろん、いろいろな要素が絡み合っての「迅速な対応」なのだと理解していますが、余りに処理に対するスピードが速すぎます。
韓国側も、「察知されて撤去されないように」ステルス活動を強化しているので、簡単にしっぽはつかませない。
しかし、異様に対応スピードが速かった。
恐らく、安倍元総理とメルケル首相の間で、この件が話され、安倍元総理から善処を依頼されたのではないか。
と、言うのが私の見方です。
そして、対策の迅速化は、日本学術会議に対する対応にもみられるのです。
日本学術会議のちぐはぐ
朝日新聞やテレビ局の一部の番組では、相変わらず非難するコメントが見受けられますが、これ、いわゆるリトマス試験紙に使われていますね。
先ず、日本学術会議が提示した6名を否認した件ですが、これは、内閣府の機関であるこの組織の人事についてであり、総理大臣が任命するのは、この組織の設立法に明記されています。
今回は、h-indexといわれる指標が、チェックされたのではないかと言われています。
人事情報であり、個人のプライバシー保護の観点から、詳しくは公表されていませんが、否認された6人は、5人が0点、1人が2点だったそうです。
通常、ノーベル賞クラスの成果を出した人は40点以上、普通でも、25～30点程度は獲得されるそうです。
不適格ということですね。
これが、学問の自由と、何の関係があるんでしょうね。
この一点に於いて、非難している組織や団体、個人は、筋違いだとわかります。
しかし、日本学術会議の執行部、大学や学会などが、学問の自由の侵害を公表しています。
素人が調べても、この非難が間違っているとわかるのに、何故、引き続き行われているのか。
ここで、反対側から情報を見てみます。
クワッド外相会議とファイブアイ・プラス・ワン
米中の紛争が激しくなり、実弾がまだ交わされていない中で、緊張が高まっています。
イギリスのボリス・ジョンソン首相が、日本をファイブアイに参加させるべきだと表明し、また、クワッド外相会談が定例化することが決定されました。
これで、一番問題になってくるのは、「日本に情報を渡して大丈夫か？」ということです。
先ず、スパイ防止法がありません。
日本では、スパイはし放題です。
こんな国に、重要な軍事情報を共有してしまっても大丈夫なのか？、という懸念が、最大の障壁になります。
そして、日本学術会議です。
先ず、2015年9月7日に、日本学術会議は、中国科学技術協会と協力覚書を交わします。
2017年3月24日には、「軍事的安全保障研究に関する声明」を表明します。
これ、一つは、中国への軍事協力です。
しかも、先端科学技術を情報提供することになる内容です。
また、日本国内では、軍事研究と日本学術会議が認めた研究は一切禁止するという「学問の自由の侵害」を公然と表明したものです。
ここで考察タイム
ここで、一つ考察です。
私個人の思考内容です。
日本学術会議に対する対応が、「いやに迅速だ」と思いませんか？
日本学術会議については、あの安倍元総理すら、手を付けませんでした。
これを、官房長官として見ていた菅総理は、対応シナリオを相当細部まで詰めたとは思います。
この件について、末延吉正氏がテレビでコメントしていて、それがツイートで流れていました。
今後、ヨーロッパのNATOの太平洋・インド洋版クワッドを展開するには、情報戦の要になるファイブアイに日本が参加不可欠。
私は、イギリスのMI5やMI6（この場合は、海外担当のMI6だと思われます）から、日本版NSC（国家安全保障会議）に対して、何らかの協力や指導があったのではないかと推測しています。
この仕掛けを考えた人は、かなり実戦を経験した策士です。
対日工作員の存在と、その工作方法、その反応タイミング、情報のベクトルの使い方、日本の組織の協力者など、様々な情報が、日本学術会議に関しての発言一つで、あぶりだされます。
賢い工作員は、黙っています。
まだ、スリーパーは動いていません。
それでも、相当の情報量が上がりました。
何よりも、日本学術会議は、自滅するでしょう。
共産党の巣窟とのうわさもあり、いかがわしい組織に税金を10億も拠出する必要はありません。
また、会員は、選挙によって選出するべきです。
もし、私が諜報活動の担当者なら、会員を推薦した前会員をたどり、誰が誰を推薦してきたかをリスト化しますね。
そして、それぞれの学者の活動履歴を取れば、コバンザメになって情報を吸い上げている大学組織や学会を特定できますから、更に、調査先を広げ、工作員をあぶりだせます。
これは、今後新聞社やテレビなど、嘘やデマ報道をしている組織、個人にも適用されるでしょう。
そして、与党の二階氏を含め、親中・親韓派の議員、野党の議員についても、官僚のスパイについても同様です。
今後の情報を見ていけば、何が変わるかもわかっていきます。
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