075 告知の原則セミナー

前の前の会社の税理士の先生のお誘いで2013年7月17日に受講した井崎先生の講義メモその14

参考情報：経営コンサルタント 井崎貴富さん

告知

存在 → 良さ

手法

媒体

テレビ

圧倒的　大商圏　100～300万　大都市・小さな県

ラジオ

マニア　大商圏　移動中のビジネスマン

雑誌

1回きり　大商圏

新聞

中～大商圏　地方紙なら県単位

チラシ

3～5万　小商圏

ポスティング

ピンポイント　駅からの流れ　マンション

インターネット

超大商圏　日本　本人の意思がなければ見ない

告知頻度は購買頻度と一致

スーパー週1　ホームセンター月1　アメリカでは四半期
高額品（低購買頻度商品）は例外
　↑　利益の節税対策で広告費をという場合もある

他社の告知媒体・エリア・頻度を調査する

サービス業は売上が一度伸びるまで継続しないといけない
客数が低下している場合は告知してはいけない
効果測定は来店客数、アクセス件数、問合せ件数で
（買上客数や売上高ではしない）
来店客数が増加したが、売上高は上がっていない　←　商品が悪い

B to B

DM、業界向けの雑誌、所属団体への広告、見本市

売上高を決定する経営要素（資産）

業態（経営戦略）
立地
適正規模（小売業：売場面積、飲食業：客席数・調理場の面積、
　　　　　店舗化サービス業：サービス面積、営業会社：エリア・人数）
部門構成
品種構成
商品構成
商品管理

ABC分析

売上高

例：貢献の少ない商品をやめた　→　売上が減少、経費も減少、利益は増加

作業

例：移動時間が40％を占めていた　→　営業エリアの限定、来店型ショップ

クレーム（質問）

例：お客の質問の70％が「商品のメンテナンスについて」
　↑　メンテナンスのパンフレットを渡す、メンテナンス不用の商品開発