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Japan マーケティング Week2022から見る、一般企業の動画活用事情と求められるクリエイター像
こんにちは!VideoWorks事務局の梶谷です。
少し遡って、まだ桜が満開の頃、
4月6日〜8日に東京ビッグサイトにて開催された
Japan マーケティング Week2022 の第5回 Web・SNS活用EXPO 春 に、
VideoWorksの運営会社であるCrevo株式会社がブースを出展してきました!
私も実際にブースに立ち、多くの来場者様とお話をさせていただきました!
![](https://assets.st-note.com/img/1650537013511-1gbYsMnerX.jpg?width=1200)
普段、コーディネーターとして仕事をしている私は、
動画制作業界の方や、動画制作を希望されている方とお話することがほとんどなので、「動画はすでに世の中的にも浸透しきっているものだ」と、勝手に思っていました。
が、実際に話してみて感じたのは
「動画、まだまだ伸びしろがあるな。」ということ。
今回は、そんなイベントをにて実際に話をした来場者の声とともに
一般企業の動画活用の実態・求められている動画やクリエイターの役割についてご紹介します!
1. JapanマーケティングWeekとは
JapanマーケティングWeekとは、ノベルティ、什器・POPから営業支援IT、広告支援サービスまで、企業の売上を拡大するためのプロモーション・マーケティングに欠かせない、あらゆる製品・サービスが一堂に出展する、“マーケティングの総合展”です。
Crevoは、その中でも【Web・SNS活用EXPO 春】にブースを出展し、
企業の売上拡大を担うマーケティング担当者様に向けて、
CrevoやVideoWorksの最新制作実績のご紹介や動画制作・動画活用に関する商談やセミナーを行ってきました!
2.一般企業の動画活用実態
![](https://assets.st-note.com/img/1650589592598-DaVhdy1Iez.jpg?width=1200)
「動画か。導入したいし、しないと、とは思っているんだけど、まだできていないんですよね。」
「動画、制作したいとは思っています。まだ出来ていませんが。」
これは、私がブースにたって一番多く聞いた声です。
数名ではなく、非常に多くの方からこの言葉を聞き、動画の活用が比較的浸透しきっていると思い込んでいた私にとって、正直衝撃的でした。
と同時に、「動画、まだまだ伸びしろあるな。」と強く思いました。
動画導入が検討で終わってしまう理由
動画が活用しきれていない実態に対して、どうして動画が実際に利用されていないのかをヒアリングした結果、下記の2点が大きな壁となっていました。
①費用感に対するバイアス
「相場がわからないけれど、動画ってものすごく高いイメージです。」
「1本あたり、何百万もしますよね?なかなか一歩踏み出せなくて…。」
一番多かったのが、上記のような金額に対する不安や抵抗感でした。
限られた予算の中で、何が出来るか、その中で解決したい課題はなにか、
というのに相談にのってくれる存在を求めている方が多かったです。
②活用方法がわからない
「動画…作ってもいいけど、どのように活用すればいいかわからない。」
「動画って広告とかプロモーション用ですよね?小さな会社なので、制作しても広告運用費が確保できないから…。」
上記のように、動画=広告としてTVやウェブに出稿するものというイメージのままの方も多くいらっしゃいました。
動画は、広告用だけでなく、営業ツールとして、採用ツールとして、導入者向けマニュアルとしてなど、幅広く活用いただけること、というご提案をすることで、より社内提案もしやすく、導入を促進できることがあるようです。
3.依頼主が動画クリエイターに求めること
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多くの企業が動画に興味があることが実感できました。
「一度作ったことがあるけれど、うまく活用しきれなくて、費用対効果が得られなかった。」
「動画作れ、と社内からは言われているけど、それをどうすればいいのかが全く見えていなくて、先に進まないんです。」
実態にも記載をした通り、実際にお話を聞いてみると、
動画の制作すること自体に不安を感じられる方よりも、動画の活用に不安を感じる方のほうが多い印象でした。
つまり、いかに質の高い動画を作るか、ということよりも、
いかに、動画を使って効果を出せるかのほうが重要ということ。
どういった課題が企業にあって、何を解決するために動画を活用し、
どんな効果を出すか、というヒアリングを丁寧に行い、
効果を出すための動画制作が出来るクリエイターが求められていると感じました。
4.まとめ
昨年、VideoWorksとして出展したInterBEE2021は、放送業界向けのイベントということもあって、
高度なスキルをもったクリエイターだったり、地方撮影に行けるクリエイター、配信対応可能クリエイターなど、スポット的に求められる人材が多かった一方、今回のJapan マーケティング Weekでは、企業の担当者とともに
企業の課題解決に向けて踏み込んで、一緒にチームとして並走してほしい、という意見がたくさん見受けられました。
映像業界は、1番組・1現場・1作品など、プロジェクト単位で進むことが多いですが、一般企業では、課題に対してPDCAを回して、結果を出し続ける必要があります。
動画制作スキルのみならず、マーケティング的視点を持ちながら、
企業の担当者と一丸になって制作できるようなスキルが、今後は求められるかもしれません。