日経平均3日ぶり反発、半導体・エネルギー株が主導、欧州PMI悪化でユーロ急落
日経平均は前日の米国株高を受けて反発し、120円高で取引を開始しました。半導体関連銘柄を中心とした買いにより、前場は389円高の38,415円まで上昇しました。後場は膠着感のある展開となり、最終的に257円高の38,283円で取引を終えました。一方、東証グロース250指数は小幅に反落し、前日比0.1%安となりました。
注目の個別銘柄動向
ファーストリテイリングが1.7%高となり、指数を牽引しました。NTTデータグループは目標株価引き上げを受けて4.1%上昇し、年初来高値を更新しました。リクルートホールディングスは、米国の良好な雇用環境を背景に4.5%上昇しました。
半導体・電線関連株が上昇
エヌビディアの決算発表を受け、半導体関連株が上昇しました。東京エレクトロンが2.8%高、アドバンテストが2.7%高となりました。電線大手3社も好調で、古河電気工業が2.9%高で年初来高値を更新し、フジクラが4.9%高、住友電気工業が1.7%高となりました。
エネルギー関連株の好調
WTI原油先物価格が70ドルを回復したことを受け、エネルギー関連株が上昇しました。ENEOSホールディングスが3.3%高、コスモエネルギーホールディングスが2.3%高、出光興産が2.0%高となりました。
今後の市場展望
2024年10月の消費者物価指数は予想通りの推移となりましたが、日銀の12月利上げ観測により投資家心理は慎重な姿勢を示しています。今後は米PMI速報値とミシガン大学消費者信頼感指数の発表が注目されます。
為替市場の動向
ユーロドルは欧州PMIの悪化を受けて、2023年10月の安値1.0448を下回り1.0332まで下落しました。今後は1.00を割り込む可能性も視野に入れた展開が予想されます。