世界レベルの腰痛の治し方【WHO・ガイドライン】

2024年10月13日 19:00

非特異的腰痛治療の最前線：WHOリハビリテーションパッケージに基づくエビデンスに基づいた推奨
Zaina F, Côté P, Cancelliere C, Di Felice F, Donzelli S, Rauch A, et al. A systematic review of clinical practice guidelines for persons with non-specific low back pain with and without radiculopathy: Identification of best evidence for rehabilitation to develop the WHO’s Package of interventions for rehabilitation. Arch Phys Med Rehabil. 2023 Nov;104(11):1913–27.

この論文は、非特異的腰痛（LBP）とそれに伴う神経根症（radiculopathy）の管理に関するリハビリテーション介入のエビデンスをまとめ、世界保健機関（WHO）の「リハビリテーション介入パッケージ（PIR）」の開発に役立つ推奨事項を作成することを目的としたものです。

背景と目的

腰痛は、世界中で最も一般的な筋骨格系の疾患であり、年間5億6800万人が罹患しています。非特異的腰痛は、明確な病理学的原因が特定されない腰痛を指し、多くの人々がこの診断を受けています。この研究の主な目的は、非特異的腰痛に対するリハビリテーション介入のエビデンスに基づいた推奨事項を、高品質の臨床診療ガイドライン（CPG）から抽出し、WHOのPIRに反映することです。

方法・結果

この系統的レビューでは、MEDLINE、EMBASE、CINAHLなどの主要データベースと灰色文献を検索し、2009年から2019年に発表された成人および小児の腰痛に関するガイドラインを対象にしました。ガイドラインの質はAGREE IIツールを使用して評価され、最も高品質と評価された4つのガイドラインが選定されました。

検索の結果、3049件の研究が得られ、最終的に12件のガイドラインが批判的評価の対象となり、4つの高品質なガイドラインが最終的に含まれました。以下が主な推奨事項です。

教育

すべての患者は、非特異的腰痛や神経根症に対する治療と回復の期待について適切な教育を受けるべきであるとされています。具体的には、患者に対して自ら腰痛を管理するためのアドバイスや情報を提供し、日常活動の維持を促すことが推奨されています。

運動

運動療法は、腰痛のリハビリテーションにおいて最も重要なアプローチの一つです。ガイドラインでは、個々のニーズや能力に応じて、バイオメカニカル、エアロビック、マインドボディアプローチなど、さまざまな運動プログラムを推奨しています。

物理療法

超音波療法や経皮的電気神経刺激（TENS）、干渉波治療などの物理療法については、効果がないか、エビデンスが不十分であるとして推奨されていません。

薬物療法

急性期にはNSAIDsが短期間の痛みの軽減に有効であるとされ、特に教育と併用することが推奨されています。ただし、慢性腰痛に対するNSAIDsの使用には制限が必要です。パラセタモール（アセトアミノフェン）は、腰痛の治療には単独で推奨されておらず、オピオイドはNSAIDsが禁忌の場合に限り、短期間使用することが推奨されています。

学際的リハビリテーション

慢性的な痛みを持つ患者には、運動と認知行動療法を組み合わせた集中的な学際的リハビリテーションが推奨されています。これにより、動作への恐怖やキャタストロフィー思考、不安感を軽減することが期待されています。

脊椎注射

ステロイドの硬膜外注射は、短期的な痛みの軽減には有効であるとされていますが、その副作用については患者に十分説明することが推奨されています。

考察

高品質なガイドラインの多くは、教育と運動療法を強調しており、これらを組み合わせたマルチモーダルアプローチが慢性腰痛に有効であることが示されています。特に、痛みの管理に重点を置いたアプローチは効果が薄いとされ、機能回復に焦点を当てたリハビリテーションが推奨されています。

一方で、物理療法や薬物療法のエビデンスの質は低く、これらの治療法は補助的な役割に留まるべきであるとされています。

結論

このレビューは、非特異的腰痛のリハビリテーションにおける高品質なガイドラインから得られた推奨事項をまとめています。教育、運動、マニュアルセラピーを含むマルチモーダルケアが有効である一方で、物理療法や一部の薬物療法は推奨されていません。これらの推奨を実行するための戦略の開発と、その効果を評価するための取り組みが今後の課題となります。